著者

金丸 利文 齋藤 敦子

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.17-21, 2015-10-01 (Released:2018-06-11)

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働き方の多様化とフレキシブルワークやテレワークが進む中で、コワーキングスペースやビジネスラウンジ等の新しいワークスペースが台頭しはじめている。2012年渋谷ヒカリエにオープンしたクリエイティブ・ラウンジ・モヴ(MOV)は、個をべースとしたコミュニティ型のワークラウンジであるが、その背景や実態を紹介しながら、共創をベースとした次世代の働き方と場、そしてテレワークとの関わりを考察する。

著者

赤間 健一

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.31-33, 2014-04-01 (Released:2018-06-11)

著者

野口 邦夫

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.77-79, 2011-04-01

著者

脇 夕希子

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

no.17, pp.47-51, 2015-07-04

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ダイバーシティ・マネジメントの進展により、その一部として従業員のワーク・ライフ・バランス制度を進めている。中でも企業は労働時間の柔軟性に取組んでいる。しかし、労働時間の柔軟性は賃金減少を引き起こす。したがって、労働時間だけでなく労働場所の柔軟性(在宅勤務)が必要不可欠であろう。また、在宅勤務のメリットは自律性が向上するという指摘がある。自律性が向上は、より在宅勤務の進展に役に立つだろうか。本論文は、在宅勤務の可能性を自律性の観点から探るものである。

著者

吉見 憲二

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.39-46, 2015-03-31

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震災や伝染病の流行の際には、事業継続の手段としてテレワークが注目される。一方で、一旦状況が落ち着いてしまうと、報道は一斉に沈静化し、興味・関心自体が失われてしまう傾向がある。このような一時的な対応が恒常化することは、災害に備えるという観点からは望ましいものではない。そのため、マスメディアを通じたテレワークの社会的関心の維持が必要とされている。本研究では、東日本大震災後の報道についてテキストマイニングを用いて分析し、報道量とその論調の変化について含意を得ることを目的とする。

著者

堀内 議司男

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.61-62, 2012-04-01

著者

吉見 憲二

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

no.15, pp.10-13, 2013-07-06

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震災や伝染病の流行の際には、事業継続の手段としてテレワークが注目される。一方で、一旦状況が落ち着いてしまうと、報道は一斉に沈静化し、興味・関心自体が失われてしまう傾向がある。このような一時的な対応が恒常化することは、災害に備えるという観点からは好ましいものではないと考えられる。そこで本研究では、東日本大震災後の報道についてテキストマイニングを用いて分析し、論調の変化について含意を得ることを目的とする。

著者

平田 哲兵 城間 康 宮城 武志 大城 美和子 我喜屋 千晶 仲程 基経 長田 康敬 玉城 史朗

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

no.15, pp.26-31, 2013-07-06

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本論文ではICTを活用した畜産分野における情報管理システムである「Pinza Cloud System」の概要について述べ,これを活用した畜産関係者,特に獣医学分野の研究者と農業者による共同での,テレワークによる家畜防疫体制の確立に関する可能性について議論する。またこれらのシステムを活用して地域畜産物である山羊のブランド化に挑戦する沖縄県多良間村での取り組みを取り上げ,システムの活用における課題を明らかにすることを目的とする。

著者

吉澤 康代

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.17-23, 2010-10-01

被引用文献数

1

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本稿では、テレワークをBCPとして位置づけている企業として日本ユニシス、日本オラクルに注目し、昨年の新型インフルエンザ対策においてテレワークがどのように活用されたのか、文献調査とヒアリング調査からその実態を明らかにし、今後の課題を整理した。両社とも「同居家族が罹患した場合の対応」「幼児・学童の保育園や学校が休校、閉鎖した場合の対応」としてテレワークを活用していた。これらの事例から、BCPとしてのテレワークには(1)新型インフルエンザなどの感染防止効果、(2)非常時における業務継続の効果、(3)社員、家族、職場、顧客先への安心感、信頼関係などの心理的効果が期待できるといえる。

著者

赤間 健一

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.14-17, 2011-10-01

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東北沿岸地域に壊滅的な被害を及ぼした東日本大震災は、地震、津波による直接的なものだけでなく、放射能漏えいによる農畜産業への影響、原子力発電所停止による電力供給不足からの全国規模の節電要請、急速な円高による輸出業への経営圧迫、さらには製造拠点の海外移転と、日本国民、日本経済への影響は計り知れないものとなった。ここ十数年で度重なる震災により事業継続計画(BCP:Business Continuity Plan)が着目されており、BCP観点からのテレワーク制度の導入が注視されている。震災発生直後、東日本では電力供給不足による輪番停電が実施され、公共交通機関が混乱し、放射能漏えいによる社会の混乱が発生し、影響は多岐に及んだ。企業は従業員の安全確保、通勤困難者への対応として、自宅待機やテレワークによる在宅での業務従事を余儀なくされた。本震災によりテレワークがワーク・ライフ・バランス、BCPの観点からだけでなく、節電対策としても注目されており、本稿では筆者の震災体験・被災地訪問を通して、テレワークが震災直後にどのように機能したか、また、テレワークへの今後の期待について考えてみたい。

著者

柳原 佐智子

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.16-24, 2011-04-01

被引用文献数

1

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テレワークは様々な就労環境に柔軟に対応出来る可能性を持つ働き方の1つであることは誰もが認めるところである。しかし、未だテレワークへのイメージは「常時テレワーク」「普通に働けない人のための働き方」であり、浸透していない。これは「テレワークに関する教育」が不十分であることに他ならない。以前より筆者はこの「テレワーク教育」を行う機会は大学教育であることを主張しており、テレワークを用いた業務遂行環境を擬似的に体験することで一定の効果があることを指摘している。現在もこのような体験が可能な実習型授業を開講しており、情報システムの開発を数人のプロジェクトで行うことで、部分テレワークを併用した業務環境の疑似体験を行った上で、テレワークへの意識教育となる試みを進めている。そこで本論文では、最近の授業アンケートデータや参与観察を基に、テレワーク教育が学生に対してどのような影響を与えているかを時系列での変化の有無も含めて考察した。あわせて、教育の限界についても言及した。

著者

斎藤 忍 石井 満 定平 誠

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

no.12, pp.49-53, 2010-06-26

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Information provided by website promotion is increasingly becoming composed of movies other than characters and pictures. Developing website promotion taking advantage of movies is beginning to be suggested also as a part of the local revitalization. The purpose of this study is to improve the appeal power of tourist spots by building a tourism promotion website focusing on movies. Especially, I'm going to conduct website promotion focusing on a barbecue garden which is a tourist spot to establish an area brand by the website promotion.

著者

榊原 憲

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

no.11, pp.123-126, 2009-06-20

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「子は親の背中を見て育つ」といわれるが,親が集合勤務を行うため出勤する姿を見て育った子供,あるいは集合勤務オフィスを舞台にしたテレビドラマなどを日常的に視聴して育った子供に対して,分散勤務(テレワーク)ではなく集合勤務が当たり前であるという職業観意識の刷り込みが行われている可能性,およびそれが,子供が将来勤務者になる場合の勤務形態希望に影響する可能性がある.そこで現在小学校3年から6年に在籍する合計112人の学童に対して,企業などの組織に就業する場合でもICT技術を用いて在宅で勤務できることの説明を小学校クラス担任教諭からしたうえで,希望勤務場所に関する意識調査を,自由記述を含む質問紙調査法を用いた質的調査として行った.その結果,企業テレワーク実施可能職業を将来希望すると回答した学童のうち,在宅勤務ではなく通勤による集合勤務を希望する者の割合は約77%で,学年があがるにつれ集合勤務を希望する者が増える傾向が見られた.また,自由記述回答の内容には,「在宅では仕事をする感覚が得られずよくない」,「集合勤務なら同僚と楽しく仕事ができる」等の社会心理的意識,または教師の説明をきっかけとした前意識の顕在化と思われる回答が見られた.これらの意識は従来研究による企業テレワーク阻害要因の枠を超えないが,既に学童期に意識形成されていることが判明したので報告する.