教育の近代化とは、教育形態の変遷に伴う近代性の不断の進展の歴史過程を指す。教育の近代性も社会発展につれて変化が生じている。というのも、ある種の近代性は不断に発展し深化しているし、新たなタイプの近代性、例えば教育の生涯化・国際化・情報化等が生じているからである。教育の伝統と近代性は必ずしも相対立はしないが、両者は相互に影響しあっている。教育近代化の先行者と後発者は同様ではない。教育の後発効果にはプラス面もマイナス面もあるが、前者を強め後者を弱めることに注意しなければならない。人間の発達と国家の発展は、教育近代化の2つの基本的な価値基準であり、教育の近代化は、人間の全面発達・人間の近代化・経済の近代化・政治の近代化などに貢献すべきである。世界の教育近代化過程においては中国・日本と韓国のいずれもが後発者に属している。ただし日本は「後発者の中の先行者」に属し、最前線を歩んだ。中国と韓国の近代化のプロセスは挫折に満ちていたが、現在はともに新たな順調な発展期に入っている。
1 0 0 0 学校と企業のパートナーシップに関する国際比較調査研究
- 著者
- 山田 達雄 稲葉 継雄 坂野 慎二 一見 真理子 本間 学 白土 悟 池田 充裕 山田 礼子 佐々木 毅 澤野 由紀子 馬将 光場
- 出版者
- 中村学園大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 1999
イデオロギー対立の終焉の後の失われた10年と言われる間に、経済開発モデルとしての日本の地位は地に落ちた。代わってグローバリゼーションが風靡し、各国の経済開発を牽引するモデルとしてアメリカの地位が強大になった。国際的な経済競争に勝つか否かは教育システムがボーダーレスになった世界経済に適合しているかどうかが一つの重要な鍵になっているのではないかと考え、平成11年度から平成13年度までの3年間、英、米、独、仏、オランダ、ノールウエー、ヨーロッパ連合、中国、韓国、台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、オーストラリアの12カ国2地域を訪問し、これらの国で学校と企業の間のパートナーシップの状況を調査した。調査には団体あるいは個人で25回延べ36人が出かけた。またこの間に、国内学会で3回、国際学会で2回、国際セミナーとワークショップでそれぞれ1回発表し評価を受けた。報告書は第2年度に中間報告書(125頁)と最終年度に最終報告書(232頁)を刊行した。調査の結果、共通に見られる傾向としては、脱イデオロギーと経済競争への対応が教育の最も強力な動因となったことにより、官僚支配が弱まり市場化・民営化がどこの国も起こっており、グローバリゼーションの影響を強く受けていることが分かった。その結果、教育システムと経済システムの調和的あり方がどこの国においても重要な課題とされており、教育改革が模索されている。その対応のあり方に、経済そのものの建て直しがうまくいっていないロシア連邦などと、急成長を遂げつつある中国などとは大きな差が見られた。他方、新経済開発国(NIES)と言われる韓国、台湾及びシンガポールではグローバルな経済に対応した人材育成に成功している。注目すべきことは、これらの国が脱日本の政策をとっているらしいことである。かつて日本を先頭とする国際分業の雁行モデルが語られたことがあったが、今は影を潜めてしまった。逆に、日本は改革のスピードが遅く、日本のまねをしていてはならないという考えが強くなっている。韓国、台湾、シンガポールの国々は、米国を先頭とするグローバリゼーションに柔軟についていく姿勢を見せており、イギリスに倣って学校教育と就職後の職能開発を統合する傾向がある。
1 0 0 0 OA 乳幼児保育における母性意識の国際比較-日・中・米・スウェーデンを対象として-
- 著者
- 金田 利子 鐙屋 真理子 伊藤 葉子 斎藤 政子 宍戸 健夫 水野 恵子 劉 郷英 一見 真理子 伊藤 葉子 齊籐 政子 宍戸 健夫 水野 恵子 劉 郷英 劉 蓮蘭
- 出版者
- 白梅学園大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2006
乳幼児保育における母性意識の国際比較を、日・中・米・スウェーデンを対象に行ったものである。母性意識としては、政策が保育所拡大方向に変わっても日本においてはなお浸透している「3歳児神話」を中心に、ジェンダー意識、育児意識、0歳児集団保育意識においた。方法は、意識を捉えるため評定尺度による質問紙調査と、その意味を深めるためのフォ-カスインタビューの二つを重ね合わせて用いた。その結果、国間の有意差は見られたものの、4ヵ国を貫く因子は見いだせず、国による傾向というよりは、事項毎に異なること、また、質問紙への答えが同じでもその内実は全く異なり、文化・民族・制度との関わりの大きさが窺えた。