著者

濱名 篤 川嶋 太津夫 山田 礼子 森 利枝 塚原 修一 深堀 聡子 齊藤 貴浩 白川 優治 合田 隆史 近田 政博 芦沢 真五

出版者

関西国際大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2023-04-01

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本研究では、大学設置の「入口規制」として大学設置基準が、日本の高等教育の発展にどのように貢献してきたか、を分析するとともに、今日の規制緩和の流れの中で従来型の質保証体制がどのように変容するのかについて考察を加える。設置基準と認証評価がどのように連動して質保証システムとして機能してきたか、この両者が相互補完する体制が実質的な成果を挙げているか、についても検証する。また、比較可能な諸外国の設置基準と認証評価制度の関係を調査し、国際比較研究を通じて、日本固有の課題や将来への課題を明示する。さらに、日本の現状に見合った大学設置基準と質保証体制の在り方を模索し、将来の設置審査に関する提言を行う。

著者

山田 礼子

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.148-164, 2003-06-30 (Released:2007-12-27)

参考文献数

45

被引用文献数

1

著者

山田 礼子

出版者

日本教育制度学会

雑誌

教育制度学研究 (ISSN:2189759X)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.25, pp.220-223, 2018 (Released:2021-10-10)

著者

山田 礼子

出版者

日本教育制度学会

雑誌

教育制度学研究 (ISSN:2189759X)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.24, pp.151-153, 2017 (Released:2021-10-10)

著者

木村 拓也 西郡 大 山田 礼子

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:13440063)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.189-214, 2009

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<p> 本研究は,国際的に通用する「学士」水準の維持・向上が求められて行く中で必要とされる「大学教育効果」の測定方法論について検討したものである.本研究では,サンプルサイズ,多量の質問項目,従属変数にまつわる追跡調査と大学生調査が孕む構造的問題について,潜在クラス分析を用いることでその解決を試みた.まず,大学入学前後の状況を表した「高大接続情報」を用いて,潜在クラス分析を行い,5つの学生群にクラス分けした上で,学生の各クラスへの帰属確率を求めた.次に,因子分析によって,多量の質問項目をカテゴリー化して因子得点を求め,各学生群の帰属確率との間でノンパラメトリック回帰分析を行った.こうした分析方法により,各大学が学生の特徴に応じた「学士課程教育の構築」に資する基礎情報を過誤なく獲得する可能性を提示することができた.</p>

著者

山田 礼子 Reiko Yamada

出版者

関西学院大学高等教育推進センター紀要委員会

雑誌

関西学院大学高等教育研究 (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.3, pp.135-151, 2013-03

著者

山田 礼子

出版者

大学教育学会

雑誌

大学教育学会誌 = Journal of the Liberal and General Education Society of Japan (ISSN:13442449)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.32-40, 2014-05

著者

山田礼子編著

出版者

東信堂

巻号頁・発行日

2009

著者

山田 礼子

出版者

IDE大学協会

雑誌

IDE (ISSN:03890511)

巻号頁・発行日

no.528, pp.30-35, 2011-02

著者

山田 礼子

出版者

筑波大学

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.61-73, 2000-03

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ただいまご紹介いただきました山田でございます。本日は、アメリカのプロフェッショナルスクールにおける教育の実際を中心に話をすすめていきたいと思っております。その際、プロフェッショナルスクールとはなにかということからまず ...

著者

山田 達雄 稲葉 継雄 坂野 慎二 一見 真理子 本間 学 白土 悟 池田 充裕 山田 礼子 佐々木 毅 澤野 由紀子 馬将 光場

出版者

中村学園大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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イデオロギー対立の終焉の後の失われた10年と言われる間に、経済開発モデルとしての日本の地位は地に落ちた。代わってグローバリゼーションが風靡し、各国の経済開発を牽引するモデルとしてアメリカの地位が強大になった。国際的な経済競争に勝つか否かは教育システムがボーダーレスになった世界経済に適合しているかどうかが一つの重要な鍵になっているのではないかと考え、平成11年度から平成13年度までの3年間、英、米、独、仏、オランダ、ノールウエー、ヨーロッパ連合、中国、韓国、台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、オーストラリアの12カ国2地域を訪問し、これらの国で学校と企業の間のパートナーシップの状況を調査した。調査には団体あるいは個人で25回延べ36人が出かけた。またこの間に、国内学会で3回、国際学会で2回、国際セミナーとワークショップでそれぞれ1回発表し評価を受けた。報告書は第2年度に中間報告書(125頁)と最終年度に最終報告書(232頁)を刊行した。調査の結果、共通に見られる傾向としては、脱イデオロギーと経済競争への対応が教育の最も強力な動因となったことにより、官僚支配が弱まり市場化・民営化がどこの国も起こっており、グローバリゼーションの影響を強く受けていることが分かった。その結果、教育システムと経済システムの調和的あり方がどこの国においても重要な課題とされており、教育改革が模索されている。その対応のあり方に、経済そのものの建て直しがうまくいっていないロシア連邦などと、急成長を遂げつつある中国などとは大きな差が見られた。他方、新経済開発国(NIES)と言われる韓国、台湾及びシンガポールではグローバルな経済に対応した人材育成に成功している。注目すべきことは、これらの国が脱日本の政策をとっているらしいことである。かつて日本を先頭とする国際分業の雁行モデルが語られたことがあったが、今は影を潜めてしまった。逆に、日本は改革のスピードが遅く、日本のまねをしていてはならないという考えが強くなっている。韓国、台湾、シンガポールの国々は、米国を先頭とするグローバリゼーションに柔軟についていく姿勢を見せており、イギリスに倣って学校教育と就職後の職能開発を統合する傾向がある。

著者

山田 礼子 木村 拓也 井ノ上 憲司 森 利枝 舘 昭 吉田 文 西郡 大 園月 勝博 相原 総一郎 沖 清豪 杉谷 祐美子 田中 正弘 安野 舞子 渡辺 達雄

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010

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本研究の成果は、(1)KCSS(韓国版大学生調査)を24年に実施し、日韓のデータ結合により分析、(2)日本では、平成25年まで、延べ866大学・短大から約14万人がJFS、JCSSとJJCSSに参加するなど標準的調査が根付いた。(3)24年には中国版CSSが試行され、25年には、上海市で中国版CSSの実施へと進展し日本発の標準的調査のアジアでの展開への基盤が形成されつつある。(4)2014年末までに、14万人のデータを格納し、参加大学が利用できるデータベースを開発、(5)日本のカレッジ・インパクト研究を下記で示す理論モデルにまとめたという5点が挙げられる。

著者

山田 礼子 相原 総一郎 沖 清豪 杉谷 祐美子

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.58, pp.119-122, 2006-09-22