著者

久保田 隆廣 千葉 寛 伊賀 立二

出版者

The Japanese Society for the Study of Xenobiotics

雑誌

薬物動態 (ISSN:09161139)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.69-74, 2001 (Released:2007-03-29)

参考文献数

34

被引用文献数

2 4

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Approximately 1% of Orientals and 7 to 10% of Caucasians lack the activity of cytochrome P450 (CYP) 2D6, and these individuals are known as poor metabolizers (PM). On the other hand, approximately 4% of Caucasians are PM of CYP2C19, while its frequencies are 18 to 23% in Orientals. These differences in the frequencies of PM seen in the different ethnic populations are mainly due to the differences in the distribution frequency of variously defective alleles of CYP2D6 and 2C19. Recent progress in molecular biology of CYPs has enabled the mechanism of CYP polymorphism to be elucidated and the polymerase chain reaction was developed for its genotyping. Our previous studies showed that the frequencies of CYP2C19*2, *3, CYP2D6*2, *5, *10, *14, and CYP2C9*3 among the Japanese subjects were 28.7, 13.2, 12.9, 6.2, 38.6, 2.2 and 2.1%, respectively. In this review, we compared the frequencies of these mutant alleles of CYPs seen in the Japanese population with those reported previously for other ethnic populations.

著者

山崎 由美子 中山 和美 久保田 隆子 寺田 眞廣

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.405-413, 2005-01

被引用文献数

2

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【目的】看護系女子学生の喫煙状況や身体症状などの実態を調査し, 効果的な喫煙防止対策を模索することを目的とする。【研究方法】対象は神奈川県内の看護系大学1年生と短大2, 3年生の320人で, 2003年2〜3月に質問紙調査を実施した。倫理的配慮のもとに同意が得られた264人からの回答を集計, 解析した。【結果】現在喫煙している人を喫煙群, 今まで喫煙したことがない入を非喫煙群, 1ヵ月以上禁煙している人を禁煙群と分類した結果, 喫煙群39人(14.8%), 非喫煙群203人(76.9%), 禁煙群22人(8.3%)であり, 短大生の喫煙率, 禁煙率は大学生に比べ有意に高かった。また, 喫煙群では家族, 特に母親の喫煙率が他の群に比べ有意に高く, 「痰が絡む」「咳が出やすい」「食事がおいしくない時がある」「寝起きが悪い」という身体症状も有意に高かった。FTND(Fagerstrom Test for Nicotine Dependence)によるニコチン依存度評価では, 5人が重度依存に該当した。【考察】喫煙状況は学年や学歴による違いが示唆された。また, 将来母になる可能性のある学生に情報提供することと家族を交えた禁煙教育の必要性が示唆された。ニコチン重度依存者に対しては, 適切な治療を開始するための情報提供とサポート体制を整える必要がある。

著者

久保田 隆

出版者

早稲田大学産業経営研究所

雑誌

産研アカデミック・フォーラム (ISSN:13439561)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.39-45, 2017-02-20

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2017年5月13日(土) 於:早稲田大学 大隈記念講堂小講堂

著者

阿部 佑一 坂井 優美 鬼立 めぐみ 原 正 久保田 隆廣

出版者

一般社団法人 日本薬局学会

雑誌

薬局薬学 (ISSN:18843077)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.85-91, 2019 (Released:2019-05-17)

参考文献数

10

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要旨:皮膚疾患に多用されるステロイド外用剤は,著しい治療効果をもたらす重要な成分である.外用剤の混合による配合変化に関する情報は必須であるが,十分な検討は行われていない.本研究では,実臨床でもステロイド外用剤と混合されることのあるザーネ® 軟膏との配合変化について検討した.油脂性基剤であるステロイド軟膏はザーネ® 軟膏と混合すると高温になるほど基剤が不安定になり,ステロイドの種類によっては含量が著しく低下した.ザーネ® 軟膏とo/w 型ステロイドクリームの混合では基剤は安定していた.ステロイド含量は高温条件下で低下したが,ステロイド軟膏との配合変化より緩やかであった.そのためザーネ® 軟膏との混合はステロイドクリームのほうが好ましいと考えられる.しかし,ステロイドの種類や製品によっては配合変化する組み合わせがあるため,患者の症状や薬剤の保存状態,コンプライアンスに合わせた薬剤選択が重要である.

著者

久保田 隆

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, pp.341-348, 2013

著者

オステン フィリップ 久保田 隆

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 = Journal of law, politics and sociology (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.90, no.4, pp.37-49, 2017-04

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[訳者まえがき]国際刑法典刑法典(抄訳)刑事訴訟法(抄訳)資料

著者

久保田 隆

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法學 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.95, no.3, pp.27-53, 2020-03-30

著者

久保田 隆

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 = THE WASEDA LAW REVIEW (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.181-189, 2006-03-20

著者

若尾 卓成 疋田 雄一 常吉 俊宏 梶 真寿 久保田 裕明 久保田 隆之

出版者

公益社団法人日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.391-399, 1999-05-15

被引用文献数

9 16

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日本種シラスウナギの減少に伴い, 種を偽ったシラスが取り引きされている。この不正防止のため, 各種ウナギDNA塩基配列データを基に種のDNA鑑定法を開発した。各試料からDNAを抽出, ミトコンドリア・チトクロムb遺伝子のPCR産物を種特有塩基配列を認識する制限酵素で消化し, 電気泳動で判定した。日本種か否かの判別と共に, 代表6種につき種を判定した。各形状の微量試料から所要8時間, 試薬コスト500円の簡易・迅速・安価な種鑑定法を開発した。

著者

河野 俊行 小島 立 早川 吉尚 大杉 謙一 久保田 隆 松下 淳一 早川 眞一郎 佐野 寛 野村 美明 神前 禎 中野 俊一郎 多田 望 西谷 祐子

出版者

九州大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2004

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本領域は平成16年度に開始し平成21年度が最終年度であった。しかし全体の取り纏めのために本補助金を申請したところである。その取り纏め事項の主な事柄としては、全体の取り纏め的業績発表と、集積した判例データの今後の活用方策を明らかにすることの二点であった。前者については各班の代表者による分野別レポートを取り纏め、Japanese Yearbook of International Law 53巻に掲載されたところである。後者については、1001件の判例英文データを取りそろえたプロジェクトはこれまでになく、このデータの価値を維持するためには新判例を継続的に翻訳して加えてゆくことが必要となるところ、領域終了後補助金なしでそれを可能にするための方策が必要であった。そこでそのための方策として、民間企業にデータを移管し、営利ベースで継続することが最も持続性が高いと判断された。そこで複数の民間業者と協議を重ね、本報告書執筆時点では一社に絞られた。2008年の経済危機の影響でリーガルビジネスは多大な影響を受けた。この経済危機と日本政府が導入した破たん企業救済策がリーガルビジネスに与えた影響は大きく、それを踏まえた持続可能な営利ベースのモデルの協議に予想以上の時間が必要となった。ほぼ1年かけて試行錯誤してきたが、ようやく形が見えてきたところである。また最近、この企業のアメリカ本社の担当役員とテレカンファレンスを行い、さらに協議を進めえたところである。

著者

久保田 隆

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.309-321, 2009