著者

玉井 龍象 海野 八尋 佐々木 雅幸

出版者

金沢大学経済学部 = Faculty of Economics Kanazawa University Kanazawa, Japan

雑誌

金沢大学経済学部論集 = Economic Review of Kanazawa University (ISSN:02854368)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.175-198, 1994-03-29

著者

玉井 竜象 海野 八尋 佐々木 雅幸

出版者

金沢大学経済学部 = Faculty of Economics Kanazawa University Kanazawa, Japan

雑誌

金沢大学経済学部論集 (ISSN:02854368)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.p175-198, 1994-03

著者

佐々木 雅幸

出版者

大阪市立大学経済研究会

雑誌

季刊経済研究 = The quarterly journal of economic studies (ISSN:03871789)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.41-56, 2012-03

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はじめに : 創造都市論の世界的なリーダーの一人であるCharles Landryは, 創造都市の実現にあたって, 現代アートがもつ創造力を効果的に活用することを強調する一方で, 文化遺産と文化的伝統が人々に都市の歴史や記憶を呼び覚まし, グローバリゼーションの中にあっても都市のアイデンティティを確固たるものとし, 未来への洞察力を高める素地を耕すと述べている. ……

著者

佐々木 雅幸

出版者

大阪市立大学

雑誌

季刊経済研究 (ISSN:03871789)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.41-56, 2012-03

著者

川崎 賢一 後藤 和子 河島 伸子 佐々木 雅幸 小林 真理 KWOK KianーWo CRANE Diana MARTORELLA R KIAMーWOON Kw CRANE O

出版者

駒澤大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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今年度は、3年間にわたる共同研究に最終年度にあたり、まとめる方向で研究を行った。初年度は、東京で、まず、芸術文化政策の比較の枠組みについて話し合い、同時に、東京を中心とする日本の文化政策を理解することにつとめた。また、この年度末には、シンガポールで会議を開催し、現地の文化政策関連の人々とも議論を行った。シンガポールは、日本とは異なるアジアの国々のひとつであり、国家を中心として文化政策をここ10年間で積極的に推進してきた社会であり、その歴史、やり方の有効性などをメンバーと共に議論をし、理解を深めた。いづれにしろ、欧米の芸術文化政策を論じる前に、アジアを回ったことは、今までの欧米中心の研究スタイルとは異なるやり方で、メンバーにも好評で、一定の成果をあげることが出来た。2年目は、イギリスのバーミンガムで会議を開き、イギリスの最近の動向について議論をした。その結果として、ロンドンのみならず、多くの都市において、文化を取り入れた都市計画が盛んになり、地方分権や民主化が進み、階級文化の境界がはっきりしなくなるなどの変化が見て取れるようになった。3年目は、仕上げとして、ニューヨークで会議を開催し、アメリカ、特に、ニューヨークの文化政策について学び、また議論することにより、これからの展望をはっきりと描くことが可能になった。それは芸術文化的活動と経済との連携がより深くなるということ、もう一つは、文化政策における、非営利的組織(いわゆるNPO)の重要度が高まり、プライバタイゼーションが進行するということである。しかし、同時に、どの国でも同じことが起こるわけではない。本研究では、さらに、来年度、ファイナルシンポジュウムを東京で開催し、「グローバル化する文化政策」というタイトルで、共同研究の最後を締めくくりたいと考えている。

著者

佐々木 雅幸

出版者

言語文化教育研究学会:ALCE

雑誌

言語文化教育研究 (ISSN:21889600)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.4-11, 2020-12-28 (Released:2021-04-14)

著者

佐々木 雅幸

出版者

文化経済学会〈日本〉

雑誌

文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.2, pp.141-142, 1996-03-20 (Released:2009-12-08)

参考文献数

1

著者

小玉 徹 矢作 弘 北原 徹也 小長谷 一之 佐々木 雅幸 大場 茂明 桧谷 美恵子

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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研究代表は、2007年3月、「大不況以来で最悪の10年間」と表現されるニューヨークの深刻なホームレス問題について調査(自費)した。そこで明らかになったことは、1996年の福祉改革によるワークフェアへの移行により、住宅への補助が削減されるとともにジェントリフィケーションの影響で家賃が上昇し、ワークファーストを強いられたワーキングプアとなった母子世帯がシェルターでの生活を余儀なくされている、という事態であった。これに対してローカルな福祉システムが作動しているドイツでは、高い失業率にもかかわらず、失業扶助、社会扶助、住宅手当によりソーシャル・ミックスが維持されてきた。しかしながら2005年以降、ハルツ改革によりワークフェアへと移行したことで、住宅手当、就労支援の両方にかかわる変更がなされ、都市での社会的分離の進行が危惧されていることが、最近、刊行された論考で指摘されている(Kafner S.,2007,"Housing allowances in Germany".in Kemp P.A.ed.Housing allowances in comparative perspective,The Policy Press).。なおドイツでは1999年以降、問題地域の対応プログラムとして社会的都市(soziale stadt、全国200カ所)がスタートしている。ニューディール・コミュニティ、都市再生会社によるイギリスのインナーシティ再生では、ニュー・エコノミーによる雇用の拡大、住宅、雇用、小売り、コミュニティ・サービスとレジャー施設のコンパクトな配置、さまざまな住宅テニュアの混合によるソーシャル・ミックスが意図されている。しかしながらこうした主張は、物理的な改変が社会問題の解決につながる、というニュー・アーバニズムに依拠している。

著者

佐々木 雅幸

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.118, no.1499, pp.32-33, 2003-01-20

参考文献数

1