著者
城 惣吉 間塚 真矢 門脇 正行 佐伯 雄一
出版者
一般社団法人 日本土壌肥料学会
雑誌
日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)
巻号頁・発行日
vol.92, no.3, pp.255-262, 2021-06-05 (Released:2021-06-15)
参考文献数
26

地球温暖化に伴う気候変動の作物生産への影響に関する基礎的知見の蓄積の一環として,異なる栽培温度環境下におけるダイズの生育と有用ダイズ根粒菌の接種効果および感染ダイズ根粒菌群集構造への影響について調査を行った.供試ダイズ品種として,‘オリヒメ’,‘ボンミノリ’,‘フクユタカ’を用い,供試菌株としてBradyrhizobium diazoefficiens USDA110Tを用いた.栽培は温度傾斜型チャンバー内で行い,低温区,中温区,高温区を設けた.異なる温度環境下での栽培試験の結果,無接種区と比較して,USDA110の接種により主茎長,主茎節数,茎葉乾物重,莢数,莢乾物重,地上部乾物重,根粒数が有意に増加したが,栽培温度の上昇により根粒数を除く項目が有意に減少した.各調査項目間の相関係数は根粒数と茎葉乾物重との関係など多くの組み合わせにおいて有意な正の相関関係を示した.USDA110の根粒占有率は,全ての温度区で接種したUSDA110が優占したが,低温区と中温区,低温区と高温区を比較すると栽培温度の上昇により減少する傾向を示した.以上の結果から,高温環境下では根粒数が減少することでダイズの生育が抑制され,その後の生育や収量に影響すると考えられた.しかし,根粒数とUSDA110の根粒占有率を確保することができれば栽培温度の上昇によるダイズの生産性低下を抑制することができると考えられる.
著者
横山 明敏 佐伯 雄一 柴田 聡子 長友 由隆 赤尾 勝一郎
出版者
日本土壌肥料學會
雑誌
日本土壌肥料學雜誌 = Journal of the science of soil and manure, Japan (ISSN:00290610)
巻号頁・発行日
vol.75, no.4, pp.475-478, 2004-08-05
参考文献数
9
被引用文献数
2

宮崎県のハウス抑制キュウリ栽培の圃場において、本来ならば側枝となるべき側芽の伸長が抑制されたり、伸長しても途中で枯死する障害が多発した。その原因を究明するために、現地圃場の土壌調査と葉分析の結果から、亜鉛と銅の過剰障害による可能性が推定されたので、水耕法により検証した結果、亜鉛の過剰吸収が原因である可能性が強く示唆された。
著者
赤尾 勝一郎 佐伯 雄一
出版者
宮崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

植物体内に生息する窒素固定細菌は窒素固定エンドファイトと呼ばれている。窒素固定する植物は根粒菌の共生するマメ科植物とフランキアの共生する十数種の植物に限られている。しかし、ブラジルにおいて、20数年前、サトウキビの中には根粒構造を伴わない共生窒素固定系の存在が示された。窒素固定エンドファイトの生息するサトウキビの中には60〜70%の窒素固定寄与率を示す場合のあることが報告された。その寄与率はマメ科植物-根粒菌の共生系に匹敵する。また、窒素固定エンドファイトは、サトウキビの他にイネ、ムギ、ソルガムといったイネ科の主要作物、バナナ、パイナップル、チャなど、科を越える多くの植物種に内生することも明らかにされた。このことは、マメ科以外の作物にも窒素固定機能を付与することの可能性を示した。しかし、これを実現させるためには幾つかの解決すべき問題点がある。その中で特に重要なことは、有用菌の選抜と、植物体内への定着と増殖である。増殖と定着の指標には窒素固定量の把握が必須であり、本研究では、この3点を重点的に検討した。研究期間は平成16年から19年までの4年間であり、前半では、GFP標識のHerbaspirillum sp.の接種試験、サトウキビとサツマイモから単離した窒素固定細菌の同定と窒素固定活性の測定と、サトウキビとサツマイモから単離した窒素固定細菌へのGFPによる標識を試みた。後半には、GFP標識菌を利用した接種法の検討と、一定の生育期間を通じて窒素固定量を推定する方法を検討した。その結果、サトウキビから12菌株、サツマイモから27菌株の窒素固定細菌を単離した。供したHerbaspirillum sp.、Enterobacter sp.、Pantoea sp.に関する宿主特異性は認められなかったが、菌と植物種や品種との間には親和性の強弱が認められた。また、接種法としてはレオナルドジャーに植えた幼植物の地下部に10^8cells/mlの高濃度が高い効果を示したが、実用技術としては萌芽茎への接種を検討すべきであるとの結論を得た。
著者
佐伯 雄一 中村 扶沙恵 三重野 愛 下入佐 克志 赤尾 勝一郎 杉本 安寛 長友 由隆
出版者
宮崎大学
雑誌
宮崎大学農学部研究報告 (ISSN:05446066)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.41-48, 2004-03-30
被引用文献数
1

本研究は芋製焼酎粕の農地還元による窒素負荷の実体の調査と発生する糸状菌の同定を目的として,宮崎大学農学部圃場で調査を行った.試験に用いた焼酎粕の現物当たりの組成はpH3.9,水分94.4%,全炭素2.44%,全窒素0.17%,C/N比,14.33で,液体部分の成分は全炭素0.90%,全窒素0.07%,C/N比12.54であった.施用量は約23kg/m^2(23t/10a),窒素換算39g/m^2(39kg/10a)で試験を行った.この施用量は窒素換算で,宮崎県で行われてきた焼酎粕の農地還元量の約2倍の窒素量に相当した.焼酎粕施用後に発生する糸状菌は麹菌(Aspergillus kawachi)とは明らかに異なっていた.栽培試験に用いたトウモロコシの窒素含有率は施用区で1.5%,無施用区で0.8%,窒素利用率は21.2%であった.土壌pHは試験期間中,施用区,無施用区,に同様な推移を示した.硝酸態窒素とECは同様な推移を示し,施用後14日後にそれぞれ表土で極大値を示し,硝酸態窒素が8.33mg/100g乾土,ECが0.33dS/mであった.その後,徐々に減少していく傾向が認められたが,試験期間の終わりにおいても施用区で無施用区よりも高い値を示し,焼酎粕施用による肥効が長期間にわたることが示唆された.硝酸態窒素の下層への浸透は梅雨の期間にごく低濃度で認められたが,pH,ECの下層土での差異は認められなかった.したがって;焼酎粕の農地還元は,規制量で施用する限り,環境への負荷の小さい土壌改良資材と肥効成分の高い有機質が混合された資材として有効に活用することが可能であり,物質循環の観点からも望ましいものと考えられる.
著者
赤木 功 西原 基樹 上田 重英 横山 明敏 佐伯 雄一
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.78, no.2, pp.250-254, 2009 (Released:2009-05-22)
参考文献数
13
被引用文献数
1 4

九州南部の秋ダイズ栽培における晩播栽培がダイズ子実中のイソフラボン含有量に及ぼす影響について調査し,西南暖地に位置する当地域においてもイソフラボン含有量の向上に晩播栽培が有効であるか検証した.8月上・下旬播種の晩播栽培は,7月中旬播種の標播よりも登熟期後半(成熟期前30日間)にあたる平均気温が0.4~1.7℃低く経過し,成熟期は3~9日遅延した.イソフラボン含有量は晩播によって高まり,標播に対する増加率はアキセンゴクが16.1~34.9%,クロダマルが5.9~15.3%,ヒュウガが31.1~37.9%,フクユタカが44.4~58.0%であり,品種によって晩播に対する反応に差異が認められた.子実中のタンパク質,カリウム,マグネシウム含有量は晩播による影響は認められないものの,カルシウム含有量は晩播によって低下する傾向にあった.また,個体当たりの子実重は晩播によって最大で78%低下した.以上のことから,晩播栽培は収量低下を軽減できれば,西南暖地における高イソフラボン含有ダイズ生産のための栽培技術の一つとして有効であると考えられた.