3 0 0 0 OA 小児滲出性中耳炎に対するツムラ柴苓湯の臨床効果
2 0 0 0 OA 介護職員の「不適切ケア」の判断の拠り所― アンケートの自由記述の分析から ―
- 著者
- 佐藤 弥生 佐々木 千晶
- 出版者
- 岩手県立大学社会福祉学部
- 雑誌
- 岩手県立大学社会福祉学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Social Welfare, Iwate Prefectural University (ISSN:13448528)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, pp.11-21, 2016-03
本研究は、虐待の延長上にある「不適切ケア」について、特別養護老人ホームの介護職員が持つ判断基準の傾向を明らかにすることを目的とした。A県の介護職員にアンケートを実施し、不適切な行為か迷った際の判断基準があると回答した366 人分の自由記述を分析の対象とし、テキストマイニングにより経験年数を変数として分析を行った。経験年数5 年未満では、自分よりも経験知の高い人へ相談すること、経験年数5 年以上になると立場の置き換えや対象者の感情や表情を判断基準とし、経験年数10 年以上では、「倫理綱領」といった基準も存在していた。結論として、介護職員にはより具体的な基準を示した上での倫理強化が必要であると考えられた。
2 0 0 0 IR 在宅ケアサービスにおける介護福祉士の専門性の研究
- 著者
- 勅使河原 隆行 佐藤 弥生
- 出版者
- 東北文化学園大学医療福祉学部保健福祉学科
- 雑誌
- 保健福祉学研究 = Journal of health and social services (ISSN:13484567)
- 巻号頁・発行日
- no.6, pp.83-98, 2008-03-31
本研究では、在宅ケアサービスを行う介護福祉士の専門性を評価するための知識と技術には、何が求められているのかを解明することを目的として調査を行った。その調査を集計し、因子分析を行って在宅ケアサービスを行う介護福祉士に必要とされている専門性に関する項目を確定した。本研究において確定した項目は、(1)利用者との信頼関係を構築する知識・技術、(2)障害や疾病に関する知識・技術、(3)多職種間の協働に関する知識・技術、(4)状況の変化に対応した介護の知識・技術、(5)衛生管理に関する知識・技術、(6)認知症に関する知識・技術、(7)福祉制度と法に関する知識、(8)栄養素と被服に関する知識・技術、(9)介護予防に関する知識・技術、 (10)価値観を尊重した介護技術、(11)緊急時に備えた介護技術、の11項目である。これらの在宅ケアサービスに必要とされている介護福祉士の専門性に関わる内容を骨子とする、介護福祉士養成教育が大切である。
1 0 0 0 OA 世界の猫図鑑 : 人気猫種ベスト48
1 0 0 0 IR 奈良時代後期における皇権の推移
- 著者
- 樋口 知志 佐藤 弥生
- 出版者
- 岩手大学
- 雑誌
- Artes liberales (ISSN:03854183)
- 巻号頁・発行日
- vol.72, pp.141-155, 2003-06
1 0 0 0 世界の猫カタログ : Cat catalogue best 43
1 0 0 0 OA 宮城県の東日本大震災被災者の健康状態の経年推移:応急仮設住宅等入居者健康調査より
- 著者
- 草間 太郎 相田 潤 東 大介 佐藤 弥生子 小野寺 保 杉山 賢明 坪谷 透 髙橋 達也 小坂 健
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.67, no.1, pp.26-32, 2020-01-15 (Released:2020-02-04)
- 参考文献数
- 20
目的 東日本大震災は2011年3月に発生したが,2018年11月現在においても宮城県内では約1,100人の被災者が仮設住宅に入居している。家を失い仮設住宅へ移住することは健康状態を悪化させる可能性があることが報告されている。しかし,仮設住宅入居者の健康状態を長期間にわたって調査した研究はほとんどない。さらに,災害公営住宅入居者まで対象にした研究は我々の知る限り存在しない。本研究の目的は災害公営住宅も含めた応急仮設住宅入居者の震災後からの健康状態の経年推移を明らかにすることである。方法 本研究は宮城県内のプレハブ仮設住宅・民間賃貸借上住宅・災害公営住宅に入居している20歳以上の男女を対象とした繰り返し横断研究である。調査期間は2011年度から2017年度までの7年間である。従属変数として主観的健康感を用い,独立変数として調査年度および入居している住居の種類を用いた。また,共変量として性・年齢を用いた。多変量ロジスティック回帰分析を用いて調整オッズ比(aOR)および95%信頼区間(95%CIs)を算出した。結果 本研究の対象者は延べ179,255人であった。平均年齢は災害公営住宅で一番高く,2017年度で63.0歳であった。主観的健康感の悪い人の割合は民間賃貸借上住宅入居者では経年的に減少していたが,プレハブ仮設住宅入居者においては減少していなかった。また,災害公営住宅入居者はプレハブ仮設住宅・民間賃貸借上住宅入居者に比べて,主観的健康感の悪い人の割合が大きかった。多変量解析の結果,調査年度が新しいほど有意に主観的健康感が良くなっていた(P for trend <0.001)。また,民間賃貸借上住宅入居者とプレハブ仮設住宅入居者の間に有意差は見られなかったが,民間賃貸借上住宅入居者に比べて災害公営住宅入居者では有意に主観的健康感が悪い者が多かった(aOR, 1.20;95%CI, 1.15-1.27)。結論 入居者の健康状態は経年的に改善傾向にあった。しかし,とくに災害公営住宅では健康状態の悪い者の割合が高く,今後も入居者の健康状態をフォローアップし,適切な介入をしていく必要があると考えられる。