著者

北村 修

出版者

The Society of Agricultural Meteorology of Japan

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.183-188, 1993-12-10 (Released:2010-02-25)

著者

西田 秀昭 橋本 哲夫 北村 修一 塚 正彦 田中 卓二

出版者

特定非営利活動法人 日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.327-331, 2000-09-22 (Released:2011-11-08)

参考文献数

9

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背景: 卵巣の悪性転化を伴う成熟嚢胞性奇形腫の腹水細胞所見に関する報告はない.今回, 術前の腹水細胞診で興味ある細胞所見を示した症例を経験したので報告する.症例: 48歳, 女性.約5ヵ月前より, 水様性帯下が持続し, 腹部膨満感を感じるも約1ヵ月間放置.入院時, 画像所見にて腹水, 卵巣腫瘍を認め, 子宮, 両側付属器を摘出した.腹水細胞所見は, 好中球, リンパ球および組織球からなる炎症性背景に, 異型のない紡錘形細胞の集塊や少数の大型~巨細胞性の異型細胞がみられた.異型細胞は細胞質が豊富で偏在性の核を有し, 核縁の肥厚には乏しく, 明瞭な核小体を1個~数個有し, 細胞質辺縁はライトグリーンに好染していた.病理組織所見では, 左卵巣は嚢胞性腫瘍で, その壁には毛包, 歯牙が混在し, 角化を伴う高分化扁平上皮癌の浸潤性増殖がみられ, 浸潤にしたがいその分化度が低下していた.また, 子宮体部への浸潤も認められた.右卵巣は左に比べ小型の嚢胞性腫瘍を認め, 一部角化を伴う癌細胞が浸潤増殖し, 右卵管への浸潤もみられた.結論: 悪性転化を起こした高分化扁平上皮癌が浸潤に伴い低分化となり, この低分化扁平上皮癌細胞が腹水中に出現したと考えられた.

著者

北村 修

出版者

The Society of Agricultural Meteorology of Japan

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.41-47, 1993-06-10 (Released:2010-02-25)

著者

北村 修

出版者

The Society of Agricultural Meteorology of Japan

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.33-41, 1994-06-10 (Released:2010-02-25)

被引用文献数

1 1

著者

久保 真一 折原 義行 津田 亮一 北村 修 前田 英二 中園 一郎

出版者

日本法医学会

雑誌

日本法医学雑誌 (ISSN:00471887)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.37-43, 1995-02-10

参考文献数

26

被引用文献数

2

著者

小林 豊 吉岡 雅代 稲葉 達也 鈴木 豊秀 榊間 昌哲 井出 和希 川崎 洋平 山田 浩 北村 修 米村 克彦

出版者

一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

雑誌

日本腎臓病薬物療法学会誌 (ISSN:21870411)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.31-38, 2015 (Released:2018-04-02)

参考文献数

19

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高リン血症は血管石灰化や生命予後に関連した病態であり、保存期慢性腎臓病(CKD)から血清リン値の管理が重要である。一方、保存期CKDに使用可能なリン吸着薬である沈降炭酸カルシウム(炭酸Ca)は胃酸分泌抑制薬の併用による効果減弱と、カルシウム含有による血管石灰化が懸念される。そこで当院薬剤部は内科医師に対し、これらの情報提供を行い、処方状況の変化に関する調査と、薬剤師による情報提供が医師の処方意識にどのような影響を与えたかについてのアンケート調査を行なった。対象は2014年1月の時点でリン吸着薬の処方を受けている保存期CKD患者のうち、1)炭酸Caと胃酸分泌抑制薬を併用している、2)血清リン値>4.5 mg/dL、を満たす患者の主治医とした。リン吸着薬の処方を受けている保存期CKD患者16名全てが炭酸Caを服用しており、12名が胃酸分泌抑制薬を併用していた。併用患者のうち血清リン値>4.5 mg/dLである患者は7名であった。情報提供により7名中5名においてリン吸着薬の変更や胃酸分泌抑制薬の中止がなされた。処方変更された5名中2名は血清リン値が低下し、2名は上昇し、1名は血液検査実施前に透析導入となった。情報提供対象患者以外においても処方の見直しがなされ、両薬剤の併用率は75%から21%と有意に減少した。アンケート調査の結果、薬物相互作用について6名中4名の医師が「知らなかった」と回答、意識変化では6名全員が「変化あった」と回答した。「今後は血管石灰化の危険性を回避するため可能な限りカルシウム非含有リン吸着薬を使用する」などの意見も得られた。これらのことから、薬剤師による積極的な情報提供は医師の処方意識に影響を与え、処方を見直すきっかけになることが示唆された。今後は他の薬物相互作用についても介入を検討し、有効性と安全性の高い薬物療法の提供により医療の質の向上に寄与していきたい。

著者

北村 修

出版者

The Society of Agricultural Meteorology of Japan

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.21-27, 1991-06-10 (Released:2010-02-25)

著者

北村 修

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.99, no.6, pp.594-601, 1990-12-05 (Released:2010-02-25)

参考文献数

11

被引用文献数

3 3

著者

松坂 昌宏 小林 豊 萩原 紫織 望月 真太郎 高田 正弘 井出 和希 川崎 洋平 山田 浩 諏訪 紀衛 鈴木 高弘 横山 美智江 伊藤 譲 北村 修 小野 孝彦 米村 克彦

出版者

一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

雑誌

日本腎臓病薬物療法学会誌 (ISSN:21870411)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.15-27, 2017 (Released:2018-04-19)

参考文献数

10

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静岡腎と薬剤研究会は腎臓病薬物療法について学習する機会が限られていた静岡県の病院・薬局薬剤師の取り組みの現状を把握し、課題を見出すためにアンケート調査を行った。対象は第1回静岡腎と薬剤研究会に参加した病院・薬局薬剤師とした。アンケートは多肢選択式20問とし、腎機能評価や疑義照会の他、処方箋やお薬手帳への検査値の記載に関する質問を作成した。回答者は病院薬剤師42名、薬局薬剤師20名の合計62名であった。調剤時の処方鑑査の際に腎機能を表す検査値を確認する薬剤師は53名(85%)であり、薬物投与量を確認する際の腎機能評価にeGFRを使用する薬剤師は40名(65%)であった。体表面積未補正eGFRを使用するのは40名中17名(43%)と半数以下であった。腎機能を評価した上で疑義照会をしている薬剤師は48名(77%)であり、病院薬剤師42名中37名(88%)に対して薬局薬剤師20名中11名(55%)と異なっていた。その理由に検査値の入手方法と確認頻度に違いがみられ、病院薬剤師38名(90%)が検査値をカルテから入手するのに対し、薬局薬剤師18名(90%)は患者から入手していた。確認頻度では薬局薬剤師15名(75%)が検査値を入手できた時に確認しており、腎機能評価が不定期に実施されていた。疑義照会内容は過量投与が48名中45名(94%)と最も多く、薬物相互作用は7名(15%)と少なかった。処方箋に腎機能を表す検査値の記載を希望する薬局薬剤師は20名中17名(85%)であり、検査値を記載している施設の病院薬剤師は42名中7名(17%)であった。お薬手帳に検査値の記載を希望する薬局薬剤師は13名(65%)であったが、検査値を記載している施設の病院薬剤師は3名(7%)と少なく、病院薬剤師の取り組みが進んでいないことが明らかとなった。以上の結果から、地域の腎臓病薬物療法の質的向上には、腎機能評価に関する研修会の実施や薬局薬剤師が検査値を入手しやすいように薬薬連携の推進を図ることが重要である。

著者

北村 修二 佐伯 祐二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.92, 2004

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環境問題への取り組みは、近年企業や地方自治体にとってクリアしないと新たな地平が開けない一つのハードルになろうとしている。もはや従来の形での生産方式、採算やコスト方式、また経営での合理化等では充分対処し得ず、企業活動また行政に、さらに組織や個人そのものにも、その処分や対処方式に変革、つまり環境という視点や流れに見合った対応、環境の管理の実施、またそのための体系や組織付けを迫ろうとしている。そこでは、例えば環境マニフェストシステムの縛りがあり、管理票による産業廃棄物の物流管理には、文書作成等でも、手間や煩わしさが、また費用やコストもかかるが、その対処いかんによっては社会的責任さえ問われる。したがって、環境問題や環境ビジネス産業に関われる、また産廃問題や産業廃棄物処理税に対処できる企業、また部門や業種や地域と、それができない企業や部門や業種また地域とにふるい分けられようとしている。それは新たな要求であり、それへの対応の如何によっては一つのチャンスでもある。<br> 本研究では、岡山県下で展開されている企業や地方自治体の環境問題への取り組みと課題を、ISO14001への取り組みや産業廃棄物問題や産業廃棄物処理税への取り組みを中心に、規模や業種、本社・本店や支店・分工場、ISO14001の認証取得企業とそうでない企業等組織や団体の特性、また企業の特性、さらに地域的特性を意識しつつ、その展開のあり方とそこでの課題という形で検討する。<br> 実際岡山県下における環境問題への対処には、企業、例えば、優良な、また特に環境問題に対しては、それを企業戦略として積極的にとらえる、ISO14001認証取得企業と、多くの場合必ずしもそうでない企業、例えばISO14001を認証し得しない消極的・前向きでない、しかも零細経営をも含む産業廃棄物業者とでは、その取り組みや意向に大きな違いがみられる。もちろん行政の末端としての県下の市町村も、政治的には保守的な政治基盤からも、環境問題や環境政策への取り組みもあまり積極的でない等の対応を示し、産業廃棄物処理税や環境税についても前向きにとらえつつも、それは県税であるとの部外者として意識や姿勢もみられる。そこには、状況が状況であるだけにそれなりの対応をせざるを得ない状況にあるが、産廃処理税や環境税も開始されたばかりの状況で方向性も定かではなく評価できる状況にない、またその立場にない等の縄張り意識的なものをも感じさせるのである。<br> しかし、環境問題にどう対応しどのように適切に処理すべきかは、地域的・社会的、また国際的・地球的にも重要な課題であり、ここで検討するISO14001、また産業廃棄物処理税、さらには環境税への対応や取り組みは、企業や行政そのものの動向と評価に、さらには新たな時代や社会への評価や方向付けにもつながるものである。<br> 日本は今、組織や組織構成員自体が古い体質のなかで、改変よりは温存に明け暮れ、次の時代や社会への展開をなし得ず大きな課題を抱えるが、環境問題やそれへの取り組みは、個人、住民や市民、企業、行政を担当する市町村等の地方自治体や国、また地域にとって、さらに国際的また地球的にも、また学問的にも極めて重要な課題であり、時代的社会的状況を踏まえた、新たな段階の対応を求められている。それはまさに大きなチャンスでもある。環境問題の緩和・解消化への取り組みが一層深まることを期待して止まない。<br><br>参考文献<br>北村修二(1999):『開発か環境かー地域開発と環境題ー』大明堂、pp.1-192.<br>北村修二(2001):『破滅か再生かー環境と地域の再生問題ー』大明堂、pp.1-219.<br>北村修二(2003):『開発から環境そして再生へ』大明堂、pp.1-224.

著者

北村 修

出版者

The Society of Agricultural Meteorology of Japan

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.159-165, 1995-06-10 (Released:2010-02-25)