著者

増渕 隆史

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

2008-03-25

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102p

著者

増渕 隆一

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.60-67, 1992-03-30 (Released:2011-04-13)

参考文献数

3

著者

井上 誠章 桑原 久実 南部 亮元 石丸 聡 橋本 研吾 桑本 淳二 増渕 隆仁 金岩 稔

出版者

一般社団法人 水産海洋学会

雑誌

水産海洋研究 (ISSN:09161562)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.187-199, 2020-08-25 (Released:2022-03-17)

参考文献数

43

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魚礁効果に関する多くの研究は漁業に依存しない調査データによるものであり,商業漁業によって得られた漁業依存データを用いた研究は少ない.漁獲量および漁獲量を努力量で除して計算されたCPUE(Catch per unit effort)は魚礁効果のほか,操業海域や漁船能力,資源の年および季節変動の影響を受ける.そのためCPUEをそのまま用いた解析からは資源密度にあたえる魚礁効果を偏りなく評価できない.本研究ではメダイ,ヒラマサおよびイサキについて,上記の問題を避けるためCPUE標準化の手法を応用して効果範囲を定量評価した.メダイ資源密度は,魚礁海域では天然海域の約7.0倍であり,効果範囲は魚礁中心から約350 mと推定された.ヒラマサの効果範囲は約100 m,イサキでは魚礁の近接海域に限定されると推定された.

著者

増渕 隆

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.110, no.8, pp.544-548, 2015 (Released:2018-05-10)

参考文献数

5

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微生物の育種において,変異導入を行う際には,従来は紫外線,EMSなどの薬剤が変異原として用いられてきた。イオンビーム育種とは,変異原として加速器で高速に加速したイオン(イオンビーム)を用いる比較的新しい技術である。イオンビームによる変異導入では,従来法とは異なる変異スペクトルが期待されるという。著者らは吟醸用清酒酵母のイオンビーム育種に早くから取り組んでおり,今回はその成果の一端をご紹介いただいた。

著者

片平 浩孝 山本 敦也 増渕 隆仁 今津 雄一郎 山口 泰代 渡邊 典浩 金岩 稔

出版者

水産増殖談話会

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.191-195, 2019

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<p>アユ冷水病の蔓延を防ぐためには遊漁者の協力が不可欠であるが,現場でどの程度理解を得られているのか未だ把握されていない。そこで本稿では,三重県内のアユ釣り大会開催に際し集積されてきた意識調査を報告する。2015年から2018年にかけて集められた総回答数598件(回答者343名)のうち,冷水病への対策を講じているとの回答は393件(65.7%),対策なしとの回答が135件(22.6%)であった。調査期間内で追跡できた回答者のうち,22名で対策を講じる意識改善が見られたが,反対に20名が対策をやめるか不明となる変化も見られた。これらの結果は,冷水病への当事者意識は未だ十分ではなく,さらなる普及啓発が必要であることを示唆している。</p>

著者

増渕 隆史

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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平成30年度は研究の基礎固めとして、関連文献・資料の収集・分析および関連学会等における情報収集を行った。関連資料としては、金融分野における法的責務の分析のための金融商品取引法関連の研究書や、金融業における人工知能の利用に関する書籍を15冊(うち洋書3冊)を購入し、先行研究及び現状の把握を行った。関連学会での情報収集としては、平成30年6月開催の日本経営倫理学会および平成30年10月開催の日本倫理学会に参加して、関連情報の収集を行った。また、上記の活動を基に得られた研究成果について、平成30年12月22日開催の北海道大学哲学会研究発表会にて発表を行った(発表題目:契約行為における人工知能の地位 -「道具」からの脱却は可能か)。また、平成31年3月7日に開催された北海道大学大学院文学研究科応用倫理・応用哲学研究教育センター主催の平成30年度 第9回 応用倫理・応用哲学研究会においても研究発表を行った(研究題目:AIトレードと金融市場の倫理 ―AIがもたらす市場の混乱とモラル・ディレンマ―)本研究の意義であるが、まず研究発表「契約行為における人工知能の地位 -「道具」からの脱却は可能か」においては、ビジネスにおける基本的行為である契約における人工知能の行為主体性に関する法学分野に議論を分析し、人工知能に「代理人」として道具以上の人間類似の行使主体としての地位を認めうることを示した点にある。また「AIトレードと金融市場の倫理 ―AIがもたらす市場の混乱とモラル・ディレンマ―」においては、人工知能を活用した金融取引が金融市場の不安定化を引き起こす原因と、それが金融市場関係者の倫理に与える影響を分析し、人工知能を利用した金融取引の普及が金融市場の倫理的ディレンマを惹起していることを示し、そのディレンマの克服の方向性を示した点に意義があると考える。

著者

増渕 隆史

出版者

日本経営倫理学会

雑誌

日本経営倫理学会誌 (ISSN:13436627)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.35-47, 2018-02-28 (Released:2018-04-13)

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In 2015, an employee working for an advertising agency called Dentsu committed suicide due to depression caused by her long overtime work. Suicides from overwork called “Karou-Jisatsu” have been taking place for a long time in Japan. Why Karou- Jisatsu cannot be exterminated? The purpose of this study is to propose some ethical countermeasures against Karou-Jisatsu by explicating the cause of it. To accomplish these purposes, the author applies the philosophy of Heidegger and the ethics of Aristotle to this problem. Through the analysis with Heidegger’s, philosophy, the author concludes that the cause of Karou-Jisatsu consists in “unauthentic existence” of human(Dasein)and that the establishment of “authentic existence” of it is needed to eliminate Karou-Jisatsu. The study also proposes an improvement in business ethics educations applying the virtue ethics of Aristotle. Finally, this study emphasizes that the determination and cultivation of virtue of business persons are important to rebut Karou-Jisatsu.

著者

屋良 朝彦 金光 秀和 本田 康二郎 増渕 隆史 松本 大理 大北 全俊 藏田 伸雄 松浦 正浩

出版者

長野県看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究の目的は合意形成やコンフリクト・レゾリューションといった意思決定の方法論を応用倫理学の幾つかの領域(医療倫理、看護倫理、科学技術倫理、技術者倫理、ビジネスエシックス、コミュニケーション論)に適用し、その適用可能性を検証することである。具体的には、年に2回、3年間で6回の研究会を開き、上記各領域の専門家である研究分担者に研究成果を発表させ、上記課題の達成状況について討論した。研究成果を本年度中に「研究報告書 合意形成研究会の活動記録」(仮題)として発行する予定である。