著者

金光 秀和

出版者

北海道大学大学院文学研究科応用倫理研究教育センター

雑誌

応用倫理 (ISSN:18830110)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.43-55, 2009-03

著者

金光 秀和

出版者

Hokkaido University(北海道大学)

巻号頁・発行日

2016-06-30

---

iii,134p.

著者

金光 秀和

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.24-38, 2006-08-08

参考文献数

25

---

現在,技術者倫理が世界各国で技術者教育に導入されつつある.日本においても,技術系学協会が倫理教育に取り組むと同時に,理工系の大学や高等専門学校で技術者倫理教育が活発化している.本稿では,歴史的背景の概観を通して,なぜ技術者倫理が必要なのか,また,現在どのような技術者倫理が求められているのかについて考察する.現在の技術者倫理はアメリカにルーツをもつものであるが,各国はそれぞれ異なった歴史的背景を有している.本稿では,アメリカの技術者倫理の歴史を概観し,その上で各国の歴史的相違について考察する.そのさい,とりわけ技術者の専門職としての責任に注目する.最後に,技術者倫理の今後の展望について論じ,ヨーロッパで試みられている,技術者倫理の技術倫理への拡張の構築に注目し,技術哲学による技術者倫理の基礎づけを求める議論について考察する.

著者

栃内 文彦 札野 順 西村 秀雄 岡部 幸徳 金光 秀和 夏目 賢一 金 永鍾 デイビス マイケル プール イボー・ファン・ダ ピーターソン マーティン ニッケル フィリップ バーグ ポール・ファン・デン ワグナー-ツカモト シグモンド

出版者

金沢工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

社会のグローバル化を十分に踏まえた技術者倫理教育のための教材開発に資するべく、日・米・蘭の三カ国で技術者の価値観についての実証的比較研究を行ない、以下の成果を挙げた:1)「ソーラーブラインド(英語吹替版)」を用いたケースメソッド型の事例教材パッケージの開発、2)「技術者が重視すべき価値がモノづくりの現場においてどの程度重視されているか」に関する、日・米・蘭の工科系大学で学ぶ学生間における認識の違いの明確化、3)技術者倫理教育・研究ネットワークの拡大、4)現在行なっている技術者倫理教育のための教材開発への貢献、5)モノづくりにおけるアジア・イスラム的価値観に関する調査・研究の基盤構築。

著者

金光 秀和 直江 清隆 本田 康二郎 寺本 剛 鈴木 俊洋

出版者

金沢工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

本研究は、技術が新しい行為の形を生み出し、社会のあり方を大きく変える現代において、技術のあり方に反省的な眼差しを向けることのできる批判的視点を獲得することを目的とした。この研究によって、第一に、技術に対する批判的視点に関する哲学的考察を進めてその成果を発表することができた。第二に、技術の営みを記述することの哲学的な意義について考察し、また、実際に日本の職人のフィールド調査を行い、その営みを哲学的に記述して成果を学会などで発表した。第三に、福島第一原子力発電所事故に関する記述的・規範的探究を進めてその成果を公表した。第四に、技術哲学の知見を反映させた教科書の作成に参加した。

著者

屋良 朝彦 金光 秀和 本田 康二郎 増渕 隆史 松本 大理 大北 全俊 藏田 伸雄 松浦 正浩

出版者

長野県看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

本研究の目的は合意形成やコンフリクト・レゾリューションといった意思決定の方法論を応用倫理学の幾つかの領域(医療倫理、看護倫理、科学技術倫理、技術者倫理、ビジネスエシックス、コミュニケーション論)に適用し、その適用可能性を検証することである。具体的には、年に2回、3年間で6回の研究会を開き、上記各領域の専門家である研究分担者に研究成果を発表させ、上記課題の達成状況について討論した。研究成果を本年度中に「研究報告書 合意形成研究会の活動記録」(仮題)として発行する予定である。

著者

藏田 伸雄 新田 孝彦 杉山 滋郎 松王 政浩 石原 孝二 伊勢田 哲治 黒田 光太郎 調 麻佐志 金光 秀和

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

---

リスク管理については熟議民主主義的な社会的意思決定の枠組みが必要である。またリスク-費用便益分析の「科学的合理性」とは別の「社会的合理性」があり、参加型の意思決定がそれを確保する手段となる。またリスク評価や社会的なリスクの軽減のために専門家(特に技術職)の果たす役割は大きいが、非専門家にも意思決定への「参加義務」があると考えられる。

著者

屋良 朝彦 金光 秀和 本田 康二郎 蔵田 伸雄 須長 一幸 永澤 悦伸 大小田 重夫 坂井 昭宏 長谷川 吉昌

出版者

長野県看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

(1)科学技術によってもたらされる不確実なリスクに対処するための意思決定モデルとして、「予防原則」を検討した。その際、予防原則にはどのようなレベルのリスクに対処するべきか明確な基準が欠けていることが明らかにされた。そのため、予防原則はリスクに関する合意形成モデルによって補完される必要があることが示された。(2)科学技術による不確実なリスクの本質を知るために、それをリスクコミュニケーションの観点から分析した。