著者

星井 達彦 紙谷 義孝 喜多 学之 山口 征吾 大橋 さとみ 関口 博史 西山 勉

出版者

新潟医学会

雑誌

新潟医学会雑誌 = Niigata medical journal (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.131, no.8, pp.501-508, 2017-08

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前立腺癌疑い患者に対して前立腺生検が行われるが,全身麻酔または腰椎麻酔管理による前立腺生検では通常1~2泊の入院管理で行うことが多い.また日帰り前立腺生検では局所麻酔で行われることが多く,局所麻酔時や穿刺時に患者の苦痛が伴う.我々は2016年1月から全身麻酔管理による日帰り前立腺生検を行っている.全身麻酔管理による日帰り前立腺生検を行うにあたり「全身麻酔管理による日帰り前立腺生検クリニカルパス」を作成し行っている.前日夕食後は禁食とし,生検当日は水分を朝6時まで可とし,午前中に全身麻酔管理による日帰り前立腺生検を行う.前立腺生検はReal-time Virtual Sonography (RVS)を用いたMRI-経直腸的超音波検査同期狙撃生検3-6か所,系統生検左右各5か所の計13~16か所の経会陰的前立腺生検を行う.前立腺生検後3~4時間経過観察し,帰宅時チェックリストを用いてすべての項目で問題がないことを確認後帰宅する.2016年12月までの12ヶ月間に67例に全身麻酔管理による日帰り前立腺生検を施行した.1例で術後膀胱タンポナーデを,1例で術後尿閉を経験したが,再入院を必要とした症例はなく,そのほか周術期に問題となった症例はなかった.全身麻酔管理による日帰り前立腺生検は患者の苦痛が少なく,有用な方法と考えられる.

著者

大橋 さとみ 肥田 誠治 本多 忠幸 遠藤 裕 若井 俊文 小村 昇 風間 順一郎

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.118, no.6, 2004-06-10

著者

榛沢 和彦 林 純一 大橋 さとみ 本多 忠幸 遠藤 祐 坂井 邦彦 井口 清太郎 中山 秀章 田中 純太 成田 一衛 下条 文武 鈴木 和夫 斉藤 六温 土田 桂蔵 北島 勲

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.120, no.1, pp.14-20, 2006-01-10

被引用文献数

4

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新潟中越地震の車中泊では地震による心的ストレス,窮屈な下肢屈曲姿勢,そして脱水により下肢深部静脈に血栓が発生しエコノミークラス症候群(肺塞栓症)が多発した.10/31,11/3,11/7には厚生連佐久総合病院の診療チームと計69名(男性4名)にポータブルエコーで,11/15から12/20までは厚生連魚沼病院に通常のエコー装置を設置しマスコミを通じて呼びかけ82名(男性13名)に下肢静脈エコー検査施行した.2005/2/28から3/31まで再度魚沼病院で検査した方を対象に再度下肢静脈エコーを行った.10/31-11/7に検査した69名中車中泊経験者は60名で,8名にヒラメ静脈浮遊血栓(そのうち1名はCTで肺塞栓症を認めた),14名に壁在血栓を認め,血栓陽性例は全員車中3泊以上であった.11/15-12/20の検査では車中泊は66名(6名は30日以上連泊),そのうち60名が下肢の疼痛や腫脹を訴えヒラメ静脈の充満血栓1名,9名で壁在血栓を含めた血栓を認め,血栓陽性例は全員震災直後から車中4泊以上であった.血栓陽性率は震災後からの経過時間とともに低下し12/20では10%であったが2/28から3/31の診療結果では新たな血栓も認め血栓陽性率は21.9%と上昇を認めた.11/7までの下肢静脈エコーにおける車中泊者のヒラメ筋最大静脈径は8.8±2.5mm(車中泊経験の無いヒラメ筋最大静脈径7.1±2.0mm)より有意に大(n=55,p<0.05),また血栓を認めた被災者のヒラメ静脈最大径10.0±2.6mmで血栓の無い被災者(7.5±4.4mm)より有意に大であった(n=67,p<0.0001).本診療調査により大災害時における車中泊は急性期に肺・静脈血栓塞栓症を起こすだけでなく,静脈の損傷により慢性期に反復性の血栓を生じて血栓後症候群になる危険性も大であることが示唆された.

著者

遠藤 裕 肥田 誠治 大橋 さとみ 木下 秀則 林 悠介 斉藤 直樹 本多 忠幸

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-8, 2011-01-15 (Released:2011-03-25)

参考文献数

14

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背景:近年,public access defibrillation(PAD)プログラムの一貫として,学校やデパートなどに自動体外式除細動器(AED)が配置され,多くの救命例が報告されている。しかし,突然の心停止(SCA)の多くは自宅で発生している。今回,地理情報システム(GIS)を用いて,自宅で発生したSCAに対して,現状のAED配置がどの程度対応可能か,更にコンビニ店舗と警察関連施設にAEDを配備した場合について,新潟市を例にとって検討した。方法:平成20年の新潟市における自宅内発生のSCA 848例を対象とした。自宅住所と現状のAED設置場所の地番データを緯度と経度に変換した。次にGISを用いてAED設置場所を中心に,距離200m,100mのバッファを設定し,その内部に含まれるSCA数について検討した。結果:現状のAED設置場所(568箇所)では,距離200m,100m圏内に,自宅内SCA(848例)のそれぞれ23.5%,5.7%が発生していた。しかし,現状の設置場所は学校,スポーツジム,官庁等が多く,AEDへの24時間のアクセスは困難と考えられた。そこで,24時間アクセス可能な場所として,コンビニ店舗(232店)と警察施設(93施設)にAEDを配置した場合を予測した。その結果,AED数は現状の57%に留まるものの,距離200m,100m圏内に,自宅内SCAのそれぞれ16.5%,4.7%が発生すると予測された。100m圏内のAED設置場所当たりのSCA数は現状配置より多く,更にSCA発生数はPADプログラムを推奨する基準よりも多いことから,自宅内SCAに対して有効な設置場所と考えられた。結論:目撃者2名以上が必要という制約はあるが,コンビニ店舗と警察施設へのAED配置は自宅で起こったSCAに対して有効であると考えられた。