- 著者
- 大竹 晋吾
- 出版者
- 福岡教育大学
- 雑誌
- 福岡教育大学紀要. 第六分冊, 教育実践研究編 = Bulletin of Fukuoka University of Education. Part VI, Research for teaching practice
- 巻号頁・発行日
- vol.63, pp.1-7, 2014-02-10
The purpose of research is to describe the teaching methods of U.S. school leader training program. School leader training of the graduated level of the United States which started was developed aiming at professionals from the second half of the 1980s. Development of teaching methods is developed more to acquisition of businesscapability. One of theories is development of the program which connects a “school” from a “classroom.” I would like to clarify the subject of school leader training of future our country by showing clearly through what kind of historical deployment U.S. school leader training passed.
- 著者
- 永江 慶子 大竹 晋吾
- 出版者
- 福岡教育大学
- 雑誌
- 福岡教育大学紀要. 第四分冊, 教職科編 = Bulletin of Fukuoka University of Education. Part IV, Education and psychology (ISSN:02863235)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, pp.107-115, 2017-02-10
- 著者
- 大竹 晋吾
- 出版者
- 九州大学
- 雑誌
- 教育経営学研究紀要 (ISSN:21866686)
- 巻号頁・発行日
- vol.9, pp.67-72, 2006-05-31
1 0 0 0 OA 『大乗起信論』の唯識説と『入楞伽経』
- 著者
- 大竹 晋
- 出版者
- 筑波大学哲学・思想学会
- 雑誌
- 哲学・思想論叢 (ISSN:02873702)
- 巻号頁・発行日
- no.21, pp.67-80, 2003-01-31 (Released:2013-12-18)
小稿は先に発表した二つの菩提留支研究、拙稿A「菩提留支の失われた三著作」(『東方学』102)拙稿B「『金剛仙論』の成立問題」(「仏教史学研究」44,1)および、それを踏まえた『大乗起信論』研究、拙稿C「[?][?]行派文献と『大乗起信論』」 ...
1 0 0 0 OA 『大乗起信論』の唯識説と『入楞伽経』
- 著者
- 大竹 晋
- 出版者
- 筑波大学哲学・思想学会
- 雑誌
- 哲学・思想論叢 (ISSN:02873702)
- 巻号頁・発行日
- no.21, pp.67-80, 2003-01-31
小稿は先に発表した二つの菩提留支研究、拙稿A「菩提留支の失われた三著作」(『東方学』102)拙稿B「『金剛仙論』の成立問題」(「仏教史学研究」44,1)および、それを踏まえた『大乗起信論』研究、拙稿C「[?][?]行派文献と『大乗起信論』」 ...
1 0 0 0 OA 唯識説を中心とした初期華厳教学の研究
- 著者
- 大竹 晋
- 巻号頁・発行日
- 2002
筑波大学博士 (文学) 学位論文・平成14年1月31日授与 (甲第2732号)
1 0 0 0 OA 摂論学者 智儼
- 著者
- 大竹 晋
- 出版者
- 筑波大学哲学・思想学会
- 雑誌
- 哲学・思想論叢 (ISSN:02873702)
- 巻号頁・発行日
- no.18, pp.49-60, 2000-01-31
1 0 0 0 OA 大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システムの構築に関する実証的研究
- 著者
- 元兼 正浩 佐々木 正徳 楊 川 田中 光晴 大竹 晋吾 雪丸 武彦 山下 顕史 李 〓輝 波多江 俊介 金子 研太 畑中 大路 清水 良彦 呉 会利 前田 晴男 李 恵敬
- 出版者
- 九州大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2008
我が国においても校長の養成システムには高い関心が寄せられるようになった。だが、校長人事研究は十分に進展しておらず、実務レベルでも行政が大学の諸資源を活用せずにシステム改革の方向を模索している状況にある。したがって、「大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システム」をすすめている諸外国(たとえば大韓民国)の事例に学ぶとともに、日本でのシステム構築に資するような校長人事を実証するための研究方法について考察した。