著者

宇野 健司

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.108, no.11, pp.2275-2285, 2019-11-10 (Released:2020-11-10)

参考文献数

42

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我が国では成人8人に1人が慢性腎臓病(chronic kidney disease:CKD)に罹患しており,また,透析患者も30万人を超えている国民病といっても過言ではない.CKD患者や維持透析患者は細胞性・液性免疫の低下があるため,感染症に罹患しやすい状況にあり,特に肺炎,敗血症,結核,インフルエンザならびに帯状疱疹,また,腹膜透析患者ではそれに加え,腹膜関連感染症(カテーテル出口部・トンネル感染及び腹膜炎)の罹患リスクや死亡リスクが上がるため,注意が必要であり,これらの疾患に対しては,ワクチンや曝露後予防等を積極的に行うことにより,リスクを下げるよう努めることが重要である.また,投与の際には,腎機能に応じた投与量の調節が必要な薬剤もあるため,予め調節が必要な薬剤のチェックを行っておくことが必要である.

著者

宇野 健 平野 里実

出版者

県立広島大学

雑誌

県立広島大学経営情報学部論集 (ISSN:18827985)

巻号頁・発行日

vol.10, 0000

著者

小川仁士 宇野健 佐々木宣介

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.369-371, 2014-03-11

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大学の情報基礎教育においては,単にコンピュータなど既存の情報通信機器の使い方を教えるのみでなく,そこに使われている情報技術の要点をも教える必要がある。しかしながら,従来の座学に頼った授業形態では,学生の学習意欲を高めない限り十分な教育効果を期待することはできない。本研究では,情報技術の教育効果の向上を目指し,学生が自ら体験し考察することのできるアクティビティ中心の授業を行うことを前提に,実際の授業の中で利用可能な教材の開発を行った。具体的には,コンピュータのオペレーティングシステムのメモリ管理機能について対戦型のゲーム形式で体験学習できる教材を開発し,実験授業を通して有効性を検証した。

著者

冨岡 公子 山田 全啓 宇野 健司 荒木 勇雄 廣畑 弘 永井 仁美 吉田 英樹 髙山 佳洋 今井 雅尚 濱田 昌範 松本 政信

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.473-482, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

13

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目的 近畿圏内の各保健所が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の第1波,第2波にどのように対応したかについて調査することを目的としたアンケート調査のデータを分析し,今後のパンデミック発生時の資料として提示する。方法 近畿圏内の63保健所を対象とし,近畿保健所長会が作成した「新型コロナウイルス感染症対策調査票」を2020年9~10月にメールで送付・回収した。COVID-19に関連した業務・医療資源・相談,業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況,COVID-19対応部署における増員数,感染症対策の課題とグッドプラクティス等を質問した。保健所管内人口(以下,人口規模)を3分位によって3区分し,COVID-19関連業務などと人口規模との関連を検討した。結果 57保健所から回答を得た(回答率90.5%)。COVID-19関連業務に関して,受診調整,検体搬送,患者搬送は,9割以上の保健所が担っていた。最も少なかった訪問検体採取においても77.2%であった。いずれのCOVID-19関連業務においても,保健所の人口規模とは関係なく役割を担っていた。業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況に関して,医療法に基づく立入検査とがん患者サロン・難病患者会は,5割以上の保健所が中止し,保健所の人口規模とは関係なく業務を中止していた。保健所や市町村が主催する研修会や会議,健康づくり事業,市町村職員の人材育成,学生実習受入は全体で2割程度が中止していたが,保健所主催の研修会や会議,地域医療構想調整会議,市町村職員の人材育成に関しては,保健所の人口規模が大きくなるほど中止した保健所が多くなる傾向がみられた。結核患者に関する事業や感染症発生動向調査事業を中止した保健所はなかった。結論 COVID-19パンデミックによって,保健所ではCOVID-19関連業務を担うことになり,半数以上の保健所が医療法に基づく立入検査や患者会を中止し,人口規模が大きい保健所では健康増進に関する市町村保健師等への教育や研修を中止する傾向があったが,コロナ禍においても,結核などのその他感染症対策は中止できなかった。感染症対策の課題において,多くの保健所が人員不足や大きな業務負担を指摘していた。COVID-19に関わる保健所業務の軽減および応援支援体制の整備を図るとともに,保健所の体制を強化・整備する必要がある。

著者

大山 裕太 大井川 秀聡 大貫 隆広 指田 涼平 木倉 亮太 井上 雄貴 中里 一郎 廣川 佑 川口 愛 高屋 善德 藤原 廉 朝見 正宏 後藤 芳明 石川 久 宇野 健志 田中 純一 大山 健一 小野田 恵介 山根 文孝 安心院 康彦 三宅 康史 坂本 哲也 松野 彰 辛 正廣

出版者

一般社団法人 日本脳神経外傷学会

雑誌

神経外傷 (ISSN:24343900)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.44-49, 2021-12-20 (Released:2021-12-20)

参考文献数

11

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Background: We experienced a case of head pene­trating injury caused by a crossbow that was initially treated in the Hybrid Emergency Room (ER).Case: A 25–year–old male who lost conscious­ness and was collapsed in his room with penetrating crossbow in his head, was transported to our hospital. After routine checkups, the pa­tient was immediately move to the Hybrid ER. A head CT and digital subtraction angio­graphy (DSA) was performed and no obvious injury in the intracranial major vessels was confirmed. The crossbow was safely removed there. The patient was then moved to the central operating room and underwent a relevant sur­gical procedure. Postoperative diffusion–weighted MRI showed a high–signal area in the corpus callosum and disorders of con­sciousness continued for a while. The corpus callosum lesion was determined to be cytotoxic lesion and the patient was followed up. His conscious state gradually improved and the ab­normal signal in the corpus callosum disappeared on the 40th hospital day. On the 91st hospital day, the patient was transferred for additional rehabilitation.Conclusion: A Hybrid ER is one of a surgical unit installing CT and DSA. The ability of multi­modal medical treatment is useful to traumatic brain injury, especially penetrating head injury for which we often need to carry out flexible surgical procedure.

著者

宇野 健 徳山 陽一

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集

巻号頁・発行日

vol.26, pp.140-140, 2010

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携帯電話とQRコードを利用したスタンプラリー運営システムを開発した.これにより,コスト等の軽減を図るとともに,IT の利点を活かした参加者のルート追跡等の実現を目的とした.このシステムを用い,昨年東広島市で行われた酒祭りにおいて運用実験を行った.運用後のアクセスログ解析により参加者のルート追跡を行うことができた.

著者

畝川みなみ 宇野健

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.549-551, 2014-03-11

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本研究では、C言語学習の演習における学習者の積極的な取り組みを促すことを目的とし、演習時の学習状況を評価し、学習者にフィードバックするシステムを開発した。これまでは評価の対象ではなかった任意課題の達成率や、実質的な演習操作(ファイルの保存、コンパイル、実行)の回数を点数化した操作得点を指標とし、演習時の学習状況を評価して、学習者および教員に対してフィードバックする。本学のプログラミング科目の授業において本システムの運用実験をおこない、毎回の授業で評価内容を学習者に提示し、学習状況の客観的な評価を確認させた。その結果、任意課題の達成率を昨年度より大幅に向上させることができた。