著者

長濱 文与 安永 悟 関田 一彦 甲原 定房

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.24-37, 2009-03-30 (Released:2012-02-22)

参考文献数

44

被引用文献数

10 14

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本研究の目的は, 協同作業の認識を測定する尺度を開発し, その信頼性と妥当性を確認することであった。まず研究1において, 大学生と専門学校生1,020名を対象として探索的な因子分析をおこなった。その結果, 協同作業の認識は, 協同効用, 個人志向, 互恵懸念の3因子18項目で構成されていることが示された。確証的因子分析をおこなった結果, 3因子モデルの十分な適合度が示された。そこで, この3因子からなる尺度を協同作業認識尺度とした。研究2では, 大学生と専門学校生2,156名を対象に調査をおこない, 3因子の併存的妥当性を検討した。また, 研究3では, 協同学習を導入した授業を受講した97名の大学生を対象に, 3因子の介入的妥当性と予測的妥当性を検討した。研究2と研究3の結果より, 協同作業認識尺度を構成する3因子の妥当性を確認することができた。最後に, 協同学習の実践場面における協同作業認識尺度の活用法や今後の課題について考察した。

著者

大浦 理恵子 安永 悟

出版者

久留米大学大学院心理学研究科

雑誌

久留米大学心理学研究 = Kurume University psychological research (ISSN:13481029)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.11-20, 2007-03-31

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本研究の目的は,読み手を特定することが,産出文章の質におよぼす効果を検討することであった。実験参加者は大学生110名であった。実験では,読み手の個人特性に関する情報を与える個人特定群,読み手の属するカテゴリー情報を与えるカテゴリー特定群,読み手情報を与えない統制群に道案内文の作成を求めた。その結果,個人特定群は統制群に比べて,目印の説明が丁寧で,相手を配慮した文章が書けることが明らかとなった。また,読み手情報が与えられなくても自発的に読み手を特定できる参加者も質の高い文章を産出できることが見いだされた。さらに,実験参加者を対象とした調査から,自発的に読み手を想定できる参加者は手紙文作成経験が多いことが判明した。これらの結果を読み手意識活動の活性化の観点から考察した。

著者

安永悟 関田一彦 水野正朗編

出版者

東信堂

巻号頁・発行日

2016

著者

長濱 文与 安永 悟

出版者

南山大学

雑誌

人間関係研究 (ISSN:13464620)

巻号頁・発行日

no.9, pp.35-42, 2010

著者

長濱 文与 安永 悟 関田 一彦 甲原 定房

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.24-37, 2009

被引用文献数

1 14

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本研究の目的は, 協同作業の認識を測定する尺度を開発し, その信頼性と妥当性を確認することであった。まず研究1において, 大学生と専門学校生1,020名を対象として探索的な因子分析をおこなった。その結果, 協同作業の認識は, 協同効用, 個人志向, 互恵懸念の3因子18項目で構成されていることが示された。確証的因子分析をおこなった結果, 3因子モデルの十分な適合度が示された。そこで, この3因子からなる尺度を協同作業認識尺度とした。研究2では, 大学生と専門学校生2,156名を対象に調査をおこない, 3因子の併存的妥当性を検討した。また, 研究3では, 協同学習を導入した授業を受講した97名の大学生を対象に, 3因子の介入的妥当性と予測的妥当性を検討した。研究2と研究3の結果より, 協同作業認識尺度を構成する3因子の妥当性を確認することができた。最後に, 協同学習の実践場面における協同作業認識尺度の活用法や今後の課題について考察した。

著者

須藤 文 安永 悟

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.474-487, 2011 (Released:2012-03-27)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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本研究では, PISA型読解力の育成を目的に, LTD話し合い学習法に依拠した小学校国語科の授業を設計し, その有効性を検討した。LTDは8ステップからなる過程プランに従って読書課題を読解する学習方略である。個人で行う予習と集団で行うミーティングとで構成されている。本実践では, ステップごとに予習とミーティングを授業時間内で実施した。対象児は同一の公立小学校5年生2クラス52名, 対象単元は説明文(全15時間)であった。授業は, 単元見通しや課題明示など協同学習の基本事項を考慮しながら実施した。学習成果は, PISA型読解力の「情報の取り出し」を測定する「基礎テスト」と「解釈・熟考・評価」を測定する「活用テスト」, 学級集団の特質を測定する「Q-U」で検討した。実践結果を比較対象群(他の公立小学校2校6クラス182名)の結果と比較したところ, LTDに依拠した授業の結果, 活用テストの成績が比較対象群よりも有意に高く, もともと成績が低かった児童の伸びが大きいことが確かめられた。また, 「Q-U」の結果から「学級の雰囲気」「学習意欲」と「承認」が改善され, 学び合える学級集団が形成されていることが確認された。

著者

丸野 俊一 藤田 敦 藤田 豊 安永 悟 南 博文 加藤 和生

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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3ヶ年間の成果の概要をまとめる以下のようになる。1. 新たなMK式議論尺度の開発: これまでディスカション状況に積極的に参加し、創造的な問題解決行動を遂行していく上で不可欠なスキルや態度やモニタリング能力などを測定すす客観的な尺度がなかたので、新たに3つのコンポーネント(議論スキルの側面,モニタリングの側面,態度・価値の側面)から成り立つMK式議論尺度を開発した。また外部基準尺度を用いてその信頼性や妥当性を検証した結果、信頼性、妥当性は極めて高く、尺度の標準化へ向けての確信が得られた。2. 議論過程のモデル化: ディスカッション過程がどのように展開していくかについて、特にモニタリングに焦点を定め、モニタリングについて3位相モデル(pre-monitoring,monitoring in action,post-monitoring)を提案し、各位相ではどのような側面や内容が思考吟味の対象になるか、またそこで必要とされる思考特性とはどのようなものかについてのモデル構成を行った。3. モニタリング訓練効果: 自己反省的思考、前提の問い直し、常識への疑いなどを吟味することが創造的思考を育む上で不可欠であるという仮説の基に、複眼的思考を育成するようなモニタリング訓練を行い、議論スキルた議論に取り組む姿勢や態度の変容過程を検証した。4.「話し合い」活動に対する素朴認識: 大学生や小学生を対象に、「話し合い」活動に対する取り組みの姿勢や、話し合い活動の意義や価値に対する素朴認識を検討した。特に、教育現場では「話し合い活動」がどのように行われているのか、また子供たちはどのようにその意義や問題点を認識しているかについて体系的な調査研究を行い、対話型授業を効果的に展開していくための教授プログラムや教授環境設計の指針を示した。5. LTD学習法の実践: LTD学習法の手続き的知識やスクリプトを精緻化し、教育現場でその実践を繰り返し、LTD学習法が対人関係技法の開発や創造的・批判的思考の促進や他者への共感的理解の促進などに効果的であることを実証した。