著者
稲野 浩行 富田 恵一 多田 達実 広吉 直樹
出版者
一般社団法人 資源・素材学会
雑誌
Journal of MMIJ (ISSN:18816118)
巻号頁・発行日
vol.136, no.4, pp.25-32, 2020-04-30 (Released:2020-04-28)
参考文献数
33

Reduction melting methods to remove Pb from lead silicate glasses such as cathode ray tube funnel glass have been extensively studied. In this paper, reduction melting of a model lead glass was conducted using printed circuit board as reductant. Model lead silicate glass, viscosity reducing agent (Na2CO3), and printed circuit board were mixed and melted at 1473 K. Metal phase mainly composed of Pb was formed and settled in the melting glass residue. With increasing printed circuit board addition, the amount of metal phase increased and the concentrations of PbO remained in the glass residue decreased, indicating that addition of printed circuit board is effective to remove Pb from the Pb glass. By EDS analysis, it was confirmed that Cu, Ni and Sn are contained in the metal phase, indicating that metals in printed circuit board are recovered with Pb.
著者
高橋 徹 富田 恵一 若杉 郷臣 山田 敦 折橋 健 古賀 信也
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物学会研究発表会講演論文集 第19回廃棄物学会研究発表会
巻号頁・発行日
pp.208, 2008 (Released:2008-11-25)
被引用文献数
1

木質系バイオマス燃焼灰の化学組成および有害物質の溶出試験について検討した結果、燃焼灰には肥料主成分が多く含まれており、肥料として十分に利用できることが分かった。また一部の木質バイオマス燃焼灰の溶出液には基準値以上の六価クロム溶出が確認されており、ストーブ材質からの腐食、防腐剤を原料とした燃料からの汚染および木質ペレット燃料中に含有していると推測される。ペレット原料中のクロムは自然由来ではなく,破砕工程,おが粉製造工程およびペレット製造工程で混入したクロムが燃焼し,濃縮・酸化され,六価クロムの溶出が発生したと考えられる。さらに、木質バイオマス燃焼灰を有効利用するために、堆肥と燃焼灰を混合したペレットを製造し、肥料としての安全性を検討した結果、有害成分は基準値以下であり、有害金属溶出試験についても全ての項目で基準値以下であった。混合ペレットは肥料として安全に使用できることが分かった。
著者
斎藤 真澄 三浦 美環 早川 和江 富田 恵 野宮 冨子 小玉 有子 佐藤 厚子
出版者
弘前医療福祉大学内紀要編集委員会
雑誌
弘前医療福祉大学紀要 (ISSN:21850550)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.9-18, 2018-03-30

目的:女子大学生の不定愁訴と生活習慣、栄養バランスとの関連を検討する。方法:A大学女子学生90名を対象にしたアンケート調査。不定愁訴を肩こり、腰痛、便秘、疲れやすい、イライラ等の7 項目とし生活習慣、栄養バランスとの関連を調査した。結果:自覚している不定愁訴数の平均は4.3±1.9項目であった。不定愁訴が1 項目もない者は5 名であり、7 割以上の者が4 項目以上の不定愁訴を自覚していた。不定愁訴と生活習慣との関連では、朝食摂取の有無が肩こり、腰痛、イライラと関連していた(それぞれp<0.05)。睡眠時間が7 時間未満の者はイライラがある者が多かった(p<0.01)。夜食を摂取している者、就寝時間が不規則な者は、疲れやすいと答えた者が多かった(p<0.01~0.05)。栄養バランスを考慮した食事を摂っていない者は便秘がある者が多かった(p<0.01)。不定愁訴と栄養バランスとの関連では、便秘がある者は豆類・緑黄色野菜・淡色野菜の摂取頻度が有意に低かった(p<0.01~0.05)。考察:女子大学生の不定愁訴は、朝食摂取の有無、就寝時間の規則性や睡眠時間などの生活習慣が影響している可能性が示唆された。また、豆類、緑黄色野菜、淡色野菜の摂取頻度が便秘の発現に関連している可能性が示唆された。
著者
瀧口 桂子 松本 園子 富田 恵子 遠藤 久江 森久保 俊満 小林 理
出版者
東海大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

<研究目的>核家族化や少子化が進み、地域社会の連帯も失われつつある現在、子育て中の家族が孤立化し、育児不安や養育困難な問題が生じ、児童虐待も深刻な社会問題となっている。本研究は乳児院や児童養護施設などの基幹児童福祉施設が要保護児童の保護や自立支援など従来の役割に加えて、地域社会の家庭養育支援施設としてどのように機能を拡大し、地域社会のネットワークを形成していくことができるか、またその課題を明らかにすることを目的とした。平成9年の児童福祉法改正により新設された「児童家庭支援センター」に焦点を絞り、センターがどのように設置運営され利用されていくかそのプロセスを調査し、地域におけるセンターの役割機能と地域子育て支援ネットワークの実態を明らかにして、これからの児童家庭支援センターの充実発展、さらにセンター制度改革への提言を行う。<研究成果>1.児童家庭支援センター構想とセンター制度が制定された経緯を検証した。2.児童家庭支援センター制度創設から5年間のセンター設置プロセスを明らかにした。児童家庭支援センターが発足して今年度で5年が経過した。平成14年度末現在、全国に36センターが設置されている。そのうち25センター(実質1年以上の活動実績があるセンター)を訪問し、運営方針、活動内容、利用状況、地域の関連機関との連携・ネットワークの形成、今後の課題などを聞き取り調査した。そのほか全国児童家庭支援センター会議で情報、資料収集を行い全センターの状況を把握した。3.児童家庭支援センターは付設されている本体施設の機能を活用し、地域の子育て支援機能を果たしていることは実証できた。しかし地域偏在、センター間の活動内容、利用状況の差が大きいこと、児童相談機関としての位置づけが明確でないこと、本体施設の運営、養護実践自体が厳しい状況下でセンター付置が容易でないことなど、多くの課題が明らかとなった。