著者

酒井 菜穂 上野 幸三 北林 耐 小田島 安平 板橋 家頭夫

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.79-86, 2005-02-28 (Released:2010-09-09)

参考文献数

23

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近年欧米諸国と比較して我が国において, 急速に食物アレルギー患者数が増加している.この疾患に対する標準的な治療方法はいまだ確立されておらず, 原因抗原食品の除去療法が治療の中心となっている.我々はプレバイオティクスであるフラクトオリゴ糖 (Fructooligosaccaride以下FOSと略す) に着目し, その抗アレルギー作用について病理組織学的手法を用い, 食物アレルギーの新しい治療法の選択肢になりえるかを検討した.方法として卵白オボアルブミン (Ovalbumin以下OVAと略す) 感作により食物アレルギーモデルマウスを作製し, 5%FOS摂取群と非摂取群間で病理組織学的な変化について画像解析の手法を用い, 十二指腸の肥満細胞数と絨毛の浮腫発生率を計測し評価した.FOSの投与期間は2週間および8週間とし治療効果について比較検討した.十二指腸内の肥満細胞数はOVA感作で有意に増加したが, FOS8週間投与群で肥満細胞数は有意に減少した.絨毛内浮腫の発現頻度はOVA非感作群では, 5.9% (1/17例) とほとんど認められなかったが, OVA感作群の発現頻度は66.7% (20/30例) と高率に観察され, しかも高度な浮腫が認められた.一方, FOS投与群では, いずれの投与期間でも統計学的な有意差は認められなかったが, 浮腫率は減少しており, 絨毛の組織傷害の修復に効果があることが示唆された.この研究の結果よりフラクトオリゴ糖には肥満細胞数を減少させ, アレルギー治療効果を有することが明らかとなり, 食物アレルギー治療法の一つとして有用であると考えられた.

著者

米山 宏 鈴木 まゆみ 藤井 浩一 小田島 安平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.585-592, 2000-07-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

14

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三種混合ワクチン(DPT)接種とBCG接種によるアトピー性疾患発現効果と抑制効果について検討するために, 東京都神津島村在住の0歳から3歳の全小児82名, 小学1年生全生徒31名および中学1年生全生徒30名, 合計143名を対象として調査を行った.0歳から3歳児では, DPT接種群におけるアトピー性疾患(22/39人, 56.4%), 気管支喘息(10/39人, 25.6%)の各頻度は非接種群におけるそれぞれの頻度(4/43人, 9.3%, 1/43人, 2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.01).またアトピー性皮膚炎の頻度(7/39人, 18.0%)も非接種群(1/43人、2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.05).小学1年生では, ツベルクリン反応陽性者にアトピー性疾患を有するものはなかった.しかし, 中学1年生では関連はみられなかった.以上より, DPT接種はアトピー性疾患の発現に促進的に作用する可能性を持ち, BCG接種はアトピー性疾患の発現を抑制するが, その抑制効果はかならずしも持続的なものではない可能性があると考えられる.

著者

米山 宏 鈴木 まゆみ 藤井 浩一 小田島 安平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.585-592, 2000

被引用文献数

3

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三種混合ワクチン(DPT)接種とBCG接種によるアトピー性疾患発現効果と抑制効果について検討するために, 東京都神津島村在住の0歳から3歳の全小児82名, 小学1年生全生徒31名および中学1年生全生徒30名, 合計143名を対象として調査を行った.0歳から3歳児では, DPT接種群におけるアトピー性疾患(22/39人, 56.4%), 気管支喘息(10/39人, 25.6%)の各頻度は非接種群におけるそれぞれの頻度(4/43人, 9.3%, 1/43人, 2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.01).またアトピー性皮膚炎の頻度(7/39人, 18.0%)も非接種群(1/43人、2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.05).小学1年生では, ツベルクリン反応陽性者にアトピー性疾患を有するものはなかった.しかし, 中学1年生では関連はみられなかった.以上より, DPT接種はアトピー性疾患の発現に促進的に作用する可能性を持ち, BCG接種はアトピー性疾患の発現を抑制するが, その抑制効果はかならずしも持続的なものではない可能性があると考えられる.

著者

中井 正二 勝沼 俊雄 近藤 隆二 金本 秀之 赤沢 晃 小田島 安平 小幡 俊彦 飯倉 洋治

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.468-472, 1989-04-20 (Released:2011-12-02)

参考文献数

14

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気管支喘息発作に対して, 手軽な酸素供給装置(O2パツク®)を使用し, その効果をみた. 中等症の気管支喘息児8名に行い, ピークフロー値は有意な上昇を示し, 呼吸困難, 喘鳴など, 臨床症状も改善の傾向を認めた. 副作用は特に認めず, 総合臨床効果は, 著効3名, 有効3名, 不変2名であつた.また, 気管支拡張剤吸入療法で酸素を併用したときの効果を検討した. 1秒量(FEV1), V50, 努力肺活量(FVC)において, 予測値に対する%表示にて表わした変化を, 酸素を併用した群としない群とで検討した. 全体に, 酸素併用の方がよく改善される傾向にあり, 吸入前と吸入後の%FEV1値の差による改善度では, 酸素吸入併用の方が有意に改善していた. 酸素投与による副作用はみられなかつた.今後, 家庭内での気管支喘息発作時の酸素療法は, より広く行われてよい方法と考えられた.

著者

山岡 明子 小田島 安平

出版者

日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 = The Japanese journal of pediatric allergy and clinical immunology (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.295-302, 2009-08-01

参考文献数

42

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14歳,男児.PL顆粒やイブプロフェンとうどんの同時摂取で蕁麻疹やアナフィラキシーの既往がある.2008年2月に学校で給食を摂取した後にサッカーをしていたところアナフィラキシーが出現した.給食は牛乳,おでん(大根・卵・はんぺん・コンニャク・ 人参・ほうれん草・ちくわ),わかめご飯,魚フライであった.小麦,グルテンの血中抗原特異的IgE抗体(ImmunoCAP<SUP>&reg;</SUP>)が陽性であった事や過去の既往等から小麦による食物依存性運動誘発アナフィラキシーを疑い負荷試験を行ったが,小麦+運動では無症状であった.そこでアスピリンを前投与した後に小麦を摂取させたところ運動とは関係なくアナフィラキシーが誘発された.以上より小麦と同時にサリチル酸含有物質を摂取することにより症状が誘発されると考えられ小麦依存性サリチル酸誘発アナフィラキシーと診断した.

著者

小野 俊孝 小幡 俊彦 小田島 安平 赤沢 晃 近藤 知巳 飯倉 洋治 石原 融 吉沢 晋 菅原 文子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.36, no.11, pp.976-983, 1987

被引用文献数

3

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最近, ポータブルの空気清浄器が普及しつつあるが一般家庭での浮遊塵除去能, 喘息児に対する臨床的効果についての検討は少ない.今回, 空気清浄器(EH351W松下電工(株))を用いて, 症状の持続する喘息児12例(中等症3例, 重症9例)を対象としてその効果を検討した.particle counter (KC-01 RION Co.Ltd)にて測定したふとん敷きによる浮遊粒子の変化では, 良好な集塵効果が認められ, 室内浮遊真菌についても明らかな低下がみられた.臨床的効果については, 喘鳴, 咳嗽, 日常生活障害及び睡眠障害の有意な(p<0.05-0.01)低下と, 発作の抑制が認められた.総合効果判定では, 有効以上6例(50%), やや有効以上9例(75%)で, 悪化例はなかった.以上より, 空気清浄器(EH351W)は, 室内浮遊塵, 浮遊真菌を除去する効果があり, 臨床的にも環境整備の有力な手段になると考えられた.

著者

子安 ゆうこ 酒井 菜穂 今井 孝成 神田 晃 川口 毅 小田島 安平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.484-493, 2004

被引用文献数

5

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【目的】シックハウス症候群(sick house syndrome;SHS)とは,建物の室内環境が原因で健康被害を呈するものである.SHSは社会的には認知されているが,医学的な定義はなく疾病概念も曖昧である.今回,SHSの病態解明のために大規模疫学調査を行った.【方法】厚生労働科学研究費補助金生活安全総合研究事業シックハウス症候群に関する疫学的研究班における調査用紙を用いた.【結果】成人8737人,小児9387人の回答が得られた.疾患の定義の仕方により,SHSと判断されたのは成人女性で3.0〜23.3%,成人男性2.9〜16.1%,小児で5.6〜19.8%であった.原因環境因子は小児・成人とも「シャンプ- ・化粧・香水」,「壁や床の建材のにおい」,「塗料」が上位であった.住居の築年数,増改築の状況でSHS発症に有意差はなかった.ライフスタイルの特徴として,ストレスが多く,においに敏感なものに有病率が高かった.【考察】SHSをどのように定義するかによって,有病率が大きく異なった.SHSを解明するためには,国際的な基準もふまえた定義づけが必要と考える.