著者
古謝 安子 宇座 美代子 玉城 隆雄 小笹 美子 船附 美奈子
出版者
The Japanese Society of Health and Human Ecology
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.35-46, 2003-03-31 (Released:2010-06-28)
参考文献数
19
被引用文献数
1 1

Questionnaire study on the concern of 245 inhabitants regarding funeral practices and sur vey on the situation of old people's hospitalization in the isolated islands of Zamami village with out crematorium were carried out in 2000. The relationship of funerary practice and care of old people are discussed. 1. Traditionally the funeral practice involves burial of the dead followed by exhumatio: after several years whence the bones are cleaned by their relatives. All people died in the is lands have been practiced in the islands from 1990 to 1999. 2. Concern of the respondents for the funeral practice is influenced by experience of bone cleansing. Most of the respondents over 50 years old who have experienced bone-cleansing, sup port cremation. About 40% of the respondents below 50 years old who have little experience, support free of the funeral practice. About 90% of inhabitants choose to have cremation after their death. 3. Among the patients over 65 years old from islands without crematorium who were hos pitalized in 4 hospitals in mainland Okinawa, those over 90 years hospitalized for terminal care constituted the high number, accounting for 23.1% from Zamami. The non existence of the crematorium facility and concern of the inhabitants seem to exert considerable influence on the lives of old people in isolated small islands.
著者
長弘 千恵 小笹 美子 仲野 宏子 橋本 文子 森脇 智秋 古川 薫 外間 知香子
出版者
徳島文理大学
雑誌
徳島文理大学研究紀要 (ISSN:02869829)
巻号頁・発行日
vol.95, pp.63-70, 2018

<p>子ども虐待の相談件数は2016 年度12 万件と年々増加し<b>,</b>虐待による死亡数も改善しない状況である。行政保健師は<b>,</b>地域内の全妊婦に関わり妊娠届時から長期的視野に立って早期発見・早期対応することが可能な職種である。妊娠届出と母子健康手帳の交付は子育て支援のスタートであり<b>,</b>これらに携わる保健師の支援について今までの研究で明らかになった活動内容を活用して支援の方向性を検討することを目的で文献検討を行った。方法は<b>,</b>保健師が行った妊婦に対する子ども虐待予防や早期対応に関わる子育て支援についてデータベースを用いて検索し<b>,</b>妊娠届出からの支援活動に関する21 文献を検討した。結果は<b>,</b>妊娠届出の時点で要支援家庭であるか否かのふるい分けが可能であり<b>,</b>妊婦の背景を踏まえた早期対応で虐待予防が可能であることが示唆された。今後の課題として<b>,</b>妊娠届出時の情報内容と情報活用法と多機関多職種との細かな連携の必要が示唆された。</p>
著者
當山 裕子 桃原 のりか 小笹 美子 宇座 美代子
出版者
一般社団法人 日本公衆衛生看護学会
雑誌
日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.21-28, 2016

目的:本研究の目的は,学童期の発達障がい児支援の必要性について保健師の認識を明らかにすることである.方法:市町村保健師を対象とした自記式質問紙調査を実施した.「保健師による学童期の発達障がい児の支援は必要だと思いますか」という問いに「はい」と回答し,その理由を記載していた85名の自由記述を,質的帰納的研究法で分析した.結果:発達障がい児の学童期支援が必要と思う保健師は,支援が必要となる背景として,『学童期に新たなニードが現れることがある』『学校外の支援者が必要である』『多職種が連携した支援が必要である』と認識していた.そして発達障がい児の『親・家族支援によって児の発達を助ける』ことや,『地域での育ちを保障する』ことを支援の目的と保健師は認識していた.結論:発達障がいを持つ児の地域での育ちを保障するという長期的な視点で保健師による発達障がい児への学童期支援の必要性が示唆された.
著者
宇座 美代子 田場 真由美 儀間 繼子 當山 裕子 小笹 美子 古謝 安子 平良 一彦 宮城 瑛利奈
出版者
琉球大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

本研究では、保健師マインド育成プログラムを検討するために保健師・看護師・住民に沖縄の伝統文化に関連した支援内容等を調査した。保健師マインドを育成するためには、保健師のアイデンティティが確立され始める保健師経験3年目に焦点を当て、沖縄の伝統文化に関連した知識や対応技術等の内容を中心に、自らの「経験」を語ることによって「自信」に繋がるプログラム構築の必要性が示唆された。