著者

樗木 晶子 長弘 千恵 金 明煥 小林 大佑 小車 莉絵子 福田 直行 中田 亜希子 香川 智啓 長家 智子

出版者

社団法人 日本循環器管理研究協議会

雑誌

日本循環器病予防学会誌 (ISSN:13466267)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.28-33, 2005-01-31 (Released:2009-10-16)

参考文献数

12

被引用文献数

1

---

38℃と41℃という湯温の違いが入浴時の高齢者の呼吸・循環動態へ及ぼす影響を以前報告した。この変化が高齢者に特有なものか否かを検討するため今回は12人の健常高齢者 (男性5人、女性7人、平均年齢 : 70±5歳) と12人の健常若年者 (男性6人、女性6人、平均年齢 : 23±3歳) を対象に、湯温41℃の入浴で、血圧、脈拍、pressure-rate product (収縮期血圧と心拍数の積、PRP) 、酸素飽和度、鼓膜温の変化を計測した。高齢者では収縮期血圧は入浴中有意な変化はなかったが、出浴後は若年者に比べ低下傾向が強かった。拡張期血圧は両群とも入浴中から低下し出浴後もそれが続いた。脈拍は両群とも入浴中上昇し、出浴後は入浴前より低下し、両群間に変動の差はなかった。PRPは高齢者は入浴直後に上昇したが、若年者は出浴直後に上昇し出浴後安静1時間の問に入浴前より低下した。酸素飽和度は高齢者のほうが出浴後長時間経過したときの低下がみられた。鼓膜温は若年者より高齢者の方が上昇傾向を示したが有意差は得られなかった。高齢者と若年者では入浴時の呼吸・循環動態の変化が異なることが明らかとなった。

著者

長弘 千恵 趙 留香 馬場 みちえ 児玉 尚子 尾坂 良子 吉永 一彦 畝 博

出版者

九州大学

雑誌

九州大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:02862484)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.27-38, 2001-03

被引用文献数

1

---

1972年にBreslowらによりライフスタイルが身体杓および精神的健康に影響を与えるという研究が報告された。それ以降,わが国においては生活習慣と健康に関する研究が増加してきた。大学生を対象にした生活習慣と健康状態に関する調査では,望ましい生活習慣をもつ学生は健康状態がよく,欠席日数も少ないと報告されているが,韓国においては最近のこの種の調査は少ない。予防医学的な見地から20代の年齢層が盲点的存在であるされ,青年期の生活習慣に対する教育のあり方が問われている。また,看護職の保健行動が患者の保健行動に強く影響するという報告もあり,将来看護職となる学生の生活習慣に関する調査は重要であり,種々の報告がなされているが健康状態との関連を報告するものは少ない。今回,生活習慣と主観的健康度との関連を検討する目的で,日本と韓国の看護大学の学生を対象にOkayama Medical Index (OMI)健康調査表を用いて留め置き調査を行った。回収率は日本71.1%,韓国61.5%であった。内的整合性に基づく信頼係数Cronbachのα係数は0.98〜0.71の範囲にあり,回答用紙の信頼性は高いと考え,解析を行った。対象者の平均年齢は日本20.41歳,韓国22.69歳と韓国が高く,年齢による交絡因子を避けるため年齢を調整した。睡眠時間,喫煙については韓国が日本よりも望ましい生活習慣の学生が多かった。飲酒,朝食,間食については日本の学生が韓国より望ましい生活習慣の学生が多く,運動習慣については差はみられなっかた。主観的健康状態については全身症状15項目のうち10項目ですべて韓国が訴えが多く,各器官症状64項目について33項目すべて韓国の学生が日本より訴えが多かった。精神気質については差異は認められなかった。

著者

石橋 昭子 長弘 千恵 道面 千恵子

出版者

日本看護科学学会

雑誌

第39回日本看護科学学会学術集会

巻号頁・発行日

2019-10-25

著者

長弘 千恵 小笹 美子 仲野 宏子 橋本 文子 森脇 智秋 古川 薫 外間 知香子

出版者

徳島文理大学

雑誌

徳島文理大学研究紀要 (ISSN:02869829)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.63-70, 2018

---

<p>子ども虐待の相談件数は2016 年度12 万件と年々増加し<b>,</b>虐待による死亡数も改善しない状況である。行政保健師は<b>,</b>地域内の全妊婦に関わり妊娠届時から長期的視野に立って早期発見・早期対応することが可能な職種である。妊娠届出と母子健康手帳の交付は子育て支援のスタートであり<b>,</b>これらに携わる保健師の支援について今までの研究で明らかになった活動内容を活用して支援の方向性を検討することを目的で文献検討を行った。方法は<b>,</b>保健師が行った妊婦に対する子ども虐待予防や早期対応に関わる子育て支援についてデータベースを用いて検索し<b>,</b>妊娠届出からの支援活動に関する21 文献を検討した。結果は<b>,</b>妊娠届出の時点で要支援家庭であるか否かのふるい分けが可能であり<b>,</b>妊婦の背景を踏まえた早期対応で虐待予防が可能であることが示唆された。今後の課題として<b>,</b>妊娠届出時の情報内容と情報活用法と多機関多職種との細かな連携の必要が示唆された。</p>

著者

長弘 千恵 樗木 晶子 馬場園 明 堀田 昇 高杉 紳一郎

出版者

九州大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

---

【経過】本年度は高齢者に対する事前調査の結果について検討した。【目的】看護職による転倒予防のための個別訪問指導行い、転倒予防のための個別訪問指導運動プログラムの評価を明らかにする。また高齢者の転倒体験と身体的精神的状況、居住環境、福祉制度および社会資源の活用状況との関連を明らかにすることを目的とした。【対象・方法】農村地域に住む75歳以上の在宅女性高齢者136名を対象に、看護師による家庭訪問調査を行った。調査内容は最近5年間の転倒状況、身体的状況、居住環境、福祉制度および社会資源の活用状況等であった。分析には転倒歴に欠損値のない131名を使用し、転倒要因では該当するものに1、該当なしを0として加算した。解析には対応のないt-検定、x^2検定、ピアソンの相関係数を使用した。【結果】(1)転倒体験者と非転倒体験者では年齢、介護度、寝たきり度、身体的状況、住居環境において差はなく、家族数では転倒体験者より非転倒体験者の方が多かった(2)転倒回数と自覚症状数には相関がみられ、転倒回数と排尿回数では負の相関がみられた(3)寝室の障害物で転倒体験者は非転倒体験者より多く、転倒回数との間に相関がみられた(5)社会資源の利用では差はないが、訪問介護の利用では転倒体験者が非転倒体験者より多かった(6)介入郡コントロール郡共に監察期間中に転倒が少なく、比較することはできなかった【考察】在宅の後期女性高齢者においては転倒体験者では転倒に関する自覚症状数が多いことから、介護者による転倒予測の可能性考えられた。また、寝室に障害物が多いことから住居環境の改善指導の必要が示唆された。