著者

菅野 純 梅田 ゆみ 鈴木 正明 武田 知起 後藤 裕子 山野 荘太郎 平井 繁行 竹内 哲也 高橋 祐次

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第46回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.S6-4, 2019 (Released:2019-07-10)

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架橋型アクリル酸系水溶性高分子化合物(以下、ポリマー)の包装作業に従事した労働者6名が肺繊維化、間質性肺炎、肺気腫、気胸等を発症した事から、2017年4月に、同種事案の防止のため、厚生労働省労働基準局安全衛生部からプレスリリース(1,2)があった。6名は曝露開始から2年前後の短期間に発症し、年齢は20代~40代であった。このポリマーは、アクリル酸を直鎖重合し、更に網目状に架橋した巨大分子で、一次粒子はナノ粒子の定義に該当すると考えられる。外観は白い微細粉末である。肺に対する毒性文献情報は確認されていない。吸湿吸水性が高く難分解性で、消化管から吸収されず経口毒性は殆ど無いとされる。 ここでは、当該ポリマーの肺毒性の成立過程と発生機序の解明を目的とした研究のうち、ラット及びマウスの肺曝露実験の中間報告を行う。曝露経路は、ポリマーが惹起する生体反応の概略を把握する目的での気管内投与(IT)、ヒトで生じた肺病変の成立過程と発生機序と定量的用量作用関係を明らかにする目的でのTaquann直噴全身曝露吸入(WB)の二通りを採用した。IT検体(1.5g/L)は懸濁し光顕下で細菌大の粒子を認めた。単回IT(ラット100~300μg/匹、マウス15~45μg/匹)の直後より(分布に偏り大)ポリマー貪食マクロファージ(PLMφ)の崩壊像と共に肺胞内に強い炎症細胞浸潤を認め、1週に最大となり4週に向けて減弱した。それに交代して肺胞内PLMφ集簇巣形成、Ⅱ型肺胞上皮の増加(TTF1、Tm4sf1 陽性反応性過形成)の出現を認めた。以上、ポリマーの肺胞内半減期は長く組織反応を伴う炎症の遷延を認めた。IT反復26週観察、及び、全身曝露吸入の結果を合わせて報告する。1.https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11305000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu-Kagakubushitsutaisakuka/0000163637.pdf2.同/0000163635.pdf

著者

後藤 裕加子 Yukako Goto

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.94-110, 2005-09-25

著者

後藤 裕介 森田 裕之 白井 康之 市川 尚 濱田 直希 原田 智広

出版者

進化計算学会

雑誌

進化計算学会論文誌 (ISSN:21857385)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.23-39, 2022 (Released:2022-09-09)

参考文献数

27

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In recent years, evidence-based policy-making (EBPM) has been called for to accommodate diverse stakeholders when local governments formulate new policies. Social simulation allows virtual observation of changes in social conditions resulting from various alternatives in policy-making. However, there has not been a generic social simulation for designing subsidy payment policies that can be used in various situations. The Evolutionary Computation Competition 2021 (EC Comp 2021), an optimization competition that has been held since 2017 and intends to promote interaction between industry and academia, asked participants to design subsidy payment policies with social simulation. EC Comp 2021 newly formulates a generic social simulation framework for designing subsidy payment policies. This social simulation estimates the effects of subsidy payment policies in response to changes in household economic conditions based on economic shock scenarios using statistically valid data on the residents in a city. This paper gives a detailed explanation of the subsidy payment design problem with the social simulation in EC Comp2021. This paper explains the participants’ optimization methods and their results, accompanied by a brief analysis of their results, and discusses the characteristics of the optimization problem.

著者

後藤 裕加子 Yukako Goto

出版者

関西学院大学人文学会

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.29-57, 2014-09

著者

後藤 裕加子 Yukako Goto

雑誌

関西学院史学 = The Kwansei Gakuin Historical Review (ISSN:04511263)

巻号頁・発行日

no.37, pp.19-48, 2010-03-20

著者

後藤 裕介

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.463-474, 2020 (Released:2020-10-10)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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The simulations of complex social systems involving diverse stakeholders can be evaluated from multiple analytical interests. In this paper, we propose a method to classify social simulation logs hierarchically along with multiple analytical interests and visualize them based on the frequency of classification results. The proposed method introduces the concept of cladistic phylogeny and classifies social simulation logs hierarchically, in such a way as to classify species. In the proposed method, analysts make a hierarchical classification diagram of social simulation logs called a possibility cladogram and understand the frequency of possible results from the viewpoint of analytical interests intuitively. We applied the proposed method to Schelling's segregation model. We confirmed that the proposed method helps intuitively understand the frequency of possible results from the viewpoint of analytical interests and also give assistance to run efficient microdynamics analysis by referring to the classification result of simulation logs on the possibility cladogram. We evaluated the proposed method from two perspectives: realization of visualization benefits corresponding to usefulness and validity as a visualization method.

著者

後藤 裕加子

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.100, no.6, pp.1152-1153, 1991-06-20 (Released:2017-11-29)

著者

山城 大 相原 正男 小野 智佳子 金村 英秋 青柳 閣郎 後藤 裕介 岩垂 喜貴 中澤 眞平

出版者

The Japanese Society of Child Neurology

雑誌

脳と発達 (ISSN:18847668)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.372-377, 2004

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交感神経皮膚反応 (sympathetic skin response; SSR) は情動表出反応として出現することが報告されている.情動機能を評価する画像をオリジナルに作製し, これらを視覚刺激として呈示した際に出現するSSRについて健常小児と健常成人で比較検討した.小児では成人に比し高いSSR出現率を認めた.さらに, 不快な画像におけるSSR出現率は, 成人では生理的に不快な画像に比し暴力行為などの非社会的画像で有意に高かったが, 小児においては両者に明らかな差異を認めなかった.このことから, 小児期から成人にいたる情動的評価・意義の相違と変化は, 情動発達に伴う推移を示すものと思われる.情動の客観的評価に視覚刺激によるSSRが有用であると考えられる.

著者

後藤 裕司 玉井 光成 鈴木 徳彦 池田 哲也

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.103-110, 2012

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本研究は、放牧地における肉用牛の腟内に留置した腟内温度計を用いて、腟内温度測定による発情発見方法について調査し、乗駕行動の観察および万歩計システムによる発情発見方法との比較を行い、その実用性を検証した。黒毛和種経産牛4頭の腟内に腟内温度計を留置し、牛温恵システム(REMOTE社)を用いて5分毎に腟内温度を計測した。3ヵ月間の計測結果よりデータが1時間内に1度も得られることなく、受信エラーが発生した時間数は、合計88時間(1.06時間/日)であった。試験期間中に16回の発情を確認し、腟内温度は発情前日には低く、発情日に高くなり発情周期中で変化した。発情の検出は、基準日数、上昇温度、継続時間の各条件に基づき、腟内温度の全データをシミュレーションした。その結果から発情発見率、正確率、発情発見精度を求めて、最適条件と発情検出能力について評価した。発情発見の最適基準は、基準日数3日、上昇温度0.4℃、継続時間4時間の条件であった。また、3種類の発情発見方法(膣内温度、乗駕行動、万歩計システム)を比較した結果、発情発見率に差は見られなかったが、発情発見の正確率は、腟内温度および乗駕行動が万歩計システムより有意に高くなった。以上の結果より、腟内温度計を用いて膣内温度を計測することで放牧牛の発情発見がより正確に実施できることが示された。

著者

バトラー後藤 裕子 バトラーゴトウ ユウコ Butler Goto Yuko

出版者

母語・継承語・バイリンガル教育研究会(MHB研究会)

雑誌

母語・継承語・バイリンガル教育(MHB)研究

巻号頁・発行日

vol.6, pp.42-58, 2010-03-31

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本研究は、国立国語研究所が開発中の小学校・中学校の教科書コーパスを用いて、日本語学習児童生徒、および日本語を母語とする児童生徒が、教科学習を行うにあたり必要だと考えられる学習語のリストの作成を試みたものである。リストの作成は、基本的にCoxhead(2000)によって行われた英語における新学習語リスト(NAWL)の選出手順に従ったが、頻度だけでなく、日本語教育実践者による重要度の判断も加味し、最終的に1230語が選出された。ただ、このリストは現段階では試案としての位置づけである。今後、教育現場で使用してもらうことにより、妥当性や有効性の検討を行い、教科による特殊な意味や使い方などの情報を付加する必要があるのかなども吟味することで、質・量ともに、修正を重ねていく必要がある。

著者

谷口 汎邦 屋敷 和佳 植松 良樹 森保 洋之 後藤 裕

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.56, pp.1561-1562, 1981-09

著者

後藤 裕子 渡部 修

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.220-223, 2010-05-15 (Released:2010-07-01)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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渋カキ果実は,アルコールや炭酸ガス等によって脱渋処理することにより,渋みが消失する.しかし,脱渋処理後に果実を加熱すると,再び渋くなる.この現象が渋カキの食品への加工を阻害している.本研究において,カキ‘会津身不知’果実に少量の分子量3000から5000のコラーゲンペプチドを加え,室温で混合することによって短時間でカキの味を損ねずに脱渋する方法を開発した.また,この方法により加熱による渋もどりも抑制できることが明らかとなった.開発した技術によって,渋カキを様々な食品に利用できることの可能性が示唆された.

著者

井原 雅行 徳永 弘子 中島 知巳 猿渡 進平 後藤 裕基 梅﨑 優貴

出版者

特定非営利活動法人 人間中心設計推進機構

雑誌

人間中心設計 (ISSN:18829635)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.28-37, 2023-03-31 (Released:2023-04-16)

参考文献数

18

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This paper introduces the person-centered care principle, which prioritizes individuals’ values and preferences, and employs it to build a methodology for designing a novel person-centered care service. According to the person-centered design principle, we designed the processes of empathy and definition in design thinking which focus on unexpected behaviors and the backgrounds of care recipients. Those processes were conducted with care workers as a series of workshops. Though the workshop design had problems of comprehension of the unexpected behaviors and empathy with the backgrounds, the qualitative analysis on the workshop participants’ comments revealed the two effects: verbalization and visualization, and shared viewpoints among the workshop participants. This study contributes to a design field by the following three values; the employment of the person-centered care principle to a design field, the practice of the person-centered designed processes with care workers as a case study, and the evaluation of those processes by qualitative analysis.

著者

バトラー後藤 裕子 Butler Goto Yuko バトラーゴトウ ユウコ

出版者

母語・継承語・バイリンガル教育研究会(MHB研究会)

雑誌

母語・継承語・バイリンガル教育(MHB)研究

巻号頁・発行日

vol.6, pp.42-58, 2010-03-31

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本研究は、国立国語研究所が開発中の小学校・中学校の教科書コーパスを用いて、日本語学習児童生徒、および日本語を母語とする児童生徒が、教科学習を行うにあたり必要だと考えられる学習語のリストの作成を試みたものである。リストの作成は、基本的にCoxhead(2000)によって行われた英語における新学習語リスト(NAWL)の選出手順に従ったが、頻度だけでなく、日本語教育実践者による重要度の判断も加味し、最終的に1230語が選出された。ただ、このリストは現段階では試案としての位置づけである。今後、教育現場で使用してもらうことにより、妥当性や有効性の検討を行い、教科による特殊な意味や使い方などの情報を付加する必要があるのかなども吟味することで、質・量ともに、修正を重ねていく必要がある。

著者

矢本 香織 北河 徳彦 細川 崇 臼井 秀仁 望月 響子 武 浩志 新開 真人 浜之上 聡 後藤 裕明 吉田 美沙 田中 水緒 田中 祐吉

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.477-480, 2016 (Released:2017-03-18)

参考文献数

13

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小児がんの治療成績向上に伴い,晩期合併症として二次がんの発生が問題となっている.今回小児固形腫瘍治療後に発生した二次性甲状腺癌の4例を経験したので報告する.一次がんはanaplastic sarcoma of the kidney・atypical teratoid/rhabdoid tumor・胸膜肺芽腫・卵黄嚢腫瘍であり,全例に手術・術後化学療法が施行された.2例に術後放射線照射が施行され,うち1例は頸部も照射野に含まれていた.二次性甲状腺癌の発生までの期間は中央値7年6ヵ月(4年4ヵ月~8年9ヵ月),組織型は乳頭癌が1例,濾胞癌が3例であった.二次性甲状腺癌の発生の原因として,放射線照射・化学療法・遺伝性素因等が挙げられる.高リスク群に対しては長期にわたって触診や超音波検査による甲状腺の観察が必要である.

著者

小西 一之 堂地 修 岡田 真人 宮沢 彰 橋谷田 豊 後藤 裕司 小林 修司 今井 敬

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.1075-1084, 1997-11-25

参考文献数

26

被引用文献数

4

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持続性黄体ホルモン製剤であるCIDR-B(以下CIDR)を用いて発情周期を制御したウシのFSHによる過剰排卵処理について,Estradiol-17&beta; Valerate (EV)を投与したときの効果を黒毛和種未経産牛を用いて調べるとともに,短期間に実施した連続過剰排卵処理の影響を調べた.黒毛秘種未経産牛16頭を試験牛とし,無作為にEV投与区とEV非投与区(対照区)に分けた.試験牛には発情周期にかかわらずCIDRを膣内に装着し,その翌日にEV投与区にはゴマ油2mlに溶解したEV 5mgを,対照区にはゴマ油2mlを頸部筋肉内に注射した.これらの投与後5日目から過剰排卵処理を開始した.FSH計20AUを3日間の漸減法により筋肉内注射し,FSH投与開始後3日目にCIDRを除去するとともにクロプロステノール750&mu;gを筋肉内注射することにより発情を誘起した.人工授精を約12時間間隔で20行い,発情開始後7日目に非外科的に胚の回収を行った.以上の処理を1クールとし,EV投与区と対照区を交互に反転しながら4クール行った.採胚間隔は28日とした.なお,第3および第4クールは16頭のうち12頭で行った.第1および第2クールでは超音波断層装置によりCIDRの装着から除去まで1日おきに卵巣の動態を観察した.第4クールまでの12頭の過剰排卵処理成績について,EV投与と処理回数の2元配置により分散分析を待った.EV投与により回収卵数は有意に増加した(P<0.05).処理回数の影響はま黄体数でのみ有意であった(P<0.05).また,第1と第2クール分,第2と第3クール分,第3と第4クール分の連続する2クール分の成績をまとめた結果,いずれの場合も対照区の回収卵数が10あるいは8個未満のウシでは,反転させたEV投与区では採胚成績は有意に改善された.しかし,対照区の回収卵数が10あるいは8個以上のウシでは反転させたEV投与区での成績は対照区と差は認められなかった.第1および第2クールの卵巣の追跡では,過剰排卵処理開始時において,対照区に比べ,反転させたEV投与区の大卵胞(径82nm以上)数は有意に少なかった.以上より,CIDRを用いた過剰排卵処理ではEVを併用投与することにより,卵巣中の大卵胞数が抑制されるとともに,過剰排卵処理成績が改善されることが示唆された.

著者

渡辺 真希子 後藤 裕明 中山 伸一

出版者

Japan Society for Information and Media Studies

雑誌

情報メディア研究 (ISSN:13485857)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.1-18, 2021-05-21 (Released:2021-05-21)

参考文献数

33

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疾患を持つ子どもの親とその家族は, 医療者との治療に関する意思決定において情報を必要とすることが分かっているものの, 小児がんの子どもを持つ親の情報探索行動については殆ど明らかとなっていない. 本研究は, 親の治療決定の同意との関連から親の情報探索行動を明らかにすることを目的とする. さまざまな医療情報源の使用頻度と他の決定要因との調査を行い, どの種類の情報源が子どもの治療決定に関する親の同意に影響を与えるかについて重回帰分析を用いて評価した. 僅かではあるが主治医(β= 1.72, p = .028)と, 主治医が所属する機関に関わらず広く医療機関のウェブサイト(β= 0.87, p = .016)が治療決定の同意に正の影響を与えること, 医師が発信するウェブサイト(β= -0.8, p = .042)が治療決定の同意に負の影響を与えること, 親の批判的ヘルスリテラシーよりも伝達的ヘルスリテラシー(β= 0.63, p = .003)が情報探索行動の決定的要因としての治療決定の同意に関連することが分かった. これらの結果は, 医師が発信するウェブサイトを利用する親は, 複数の医師からの情報についても探索し, 情報源として主治医及び医療機関のウェブサイトを利用する親より治療選択の同意に慎重である可能性を示唆した. 親の情報探索における伝達的ヘルスリテラシーが治療選択の同意において関連が深いことは, 親が診断の初期段階に幅広い情報源を使用したことを示唆している. そのため医療スタッフ及び情報提供の専門家は, 小児がんの子どもを持つ親の情報探索行動が個人属性に影響されることを考慮し, 診断の初期段階で親の識字能力や学歴に応じた情報を提供する必要があることを考察した.

著者

バトラー 後藤 裕子 武内 麻子

出版者

日本児童英語教育学会事務局

雑誌

日本児童英語教育学会研究紀要 (ISSN:1343716X)

巻号頁・発行日

no.25, pp.1-15, 2006

著者

兼松 雅之 山脇 義晴 松井 英介 望月 亮三 後藤 裕夫 浅田 修市 今枝 孟義 柴山 磨樹 土井 偉誉 カネマツ マサユキ ヤマワキ ヨシハル マツイ エイスケ モチズキ リョウゾウ ゴトウ ヒロオ アサダ シュイチ イマエダ タケヨシ シバヤマ マロキ ドイ ヒデタカ Kanematsu Masayuki Yamawaki Yoshiharu Matsui Eisuke Mochizuki Ryozo Goto Hiroo Asada Syuichi Imaeda Takeyoshi Shibayama Maroki Doi Hidetaka

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.1073-1075, 1993-09-25

著者

藤原雄太 工藤恭介 後藤裕介 南野謙一 渡邊慶和

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.743-745, 2014-03-11

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平成23年導入の新学習指導要領では自分の考えや思いを相手に説明する力を伸ばすことに重きを置いており、算数科においても同様である。一方で小学校5年生程度から理性が働くようになり、正答や友人の回答と自分の考えが異なることを恐れ、授業中の自発的発言に対する頻度が減るという傾向がみられ、協力校では児童が自分の答えに自信がないため自発的発言が減少していることがわかった。そこで、本研究では児童個人がタブレットPCを用いて学習する算数科授業において段階的にヒントを提示するコンテンツを作成し、児童の理解度を高め、自分の考えに自信を持たせることで授業中の自発的発言意欲向上を支援するシステムを開発する。