文献一覧: 山田和代 (著者)

18 0 0 0 OA 飽和脂肪酸のどこが悪い? 生活習慣病に対する飽和脂肪酸悪玉説の検証

著者: 奥山治美山田和代宮澤大介安井裕子市川祐子
出版者: 公益社団法人日本油化学会
雑誌: オレオサイエンス (ISSN:13458949)
巻号頁・発行日: vol.8, no.10, pp.421-427, 2008 (Released:2013-06-01)
参考文献数: 24

“動物性脂肪とコレステロールの摂取を減らして高リノール酸植物油を増やすと, 血清コレステロール値が下がって心疾患が予防できる” というコレステロール仮説は誤っていた。この説に基づく指導を長期に続けても血清コレステロール値は下がらず, むしろ心疾患死亡率が上がり, 寿命が短くなることがわかった。一方, 大部分の人 (40~50歳以上の一般集団) にとっては, 血清コレステロール値が高い群ほど癌死亡率が低く長生きであった。すなわち, “飽和脂肪酸に富む動物性脂肪が血清コレステロール値を上げ, 心疾患の危険因子となっている”, と考える根拠は崩壊した。心疾患の危険因子はコレステロールではなく, 摂取脂肪酸のn-6/n-3バランスであった。最近トランス脂肪酸 (水素添加植物油) の安全性の問題が再びクローズアップされ, 代替油脂としてパーム油がわが国の供給植物油の20%を占めるまでに至っている。しかしパーム油は動物実験で発癌促進, 寿命短縮などの有害作用を示す。他にも動物に類似の有害作用を示す食用油が数種ある。このような安全性の確立していない植物油に対し, 動物性飽和脂肪 (バター, ラードなど) の安全性が強調できる。メタボリック症候群の危険因子はタンパク質, 糖質を含めた栄養素の過剰摂取による過栄養 (over-nutrition) であり, 動物性脂肪は肥満にならない範囲で安全に摂取できる。

2023-08-05 20:30:17
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18 0 0 0 OA トランス脂肪酸 (水素添加植物油) の何が悪いのか

著者: 奥山治美山田和代宮澤大介安井裕子
出版者: 日本脂質栄養学会
雑誌: 脂質栄養学 (ISSN:13434594)
巻号頁・発行日: vol.16, no.1, pp.49-62, 2007-03-31 (Released:2008-12-05)
参考文献数: 28

1. トランス脂肪酸の心疾患に及ぼす影響は顕著なものではなく、動物性脂肪より悪いという根拠は明確ではない。2. 水素添加植物油にはトランス脂肪酸のほかに微量の因子があり、脳卒中ラットの寿命を異常に短縮し、内分泌撹乱作用を示す。この作用をおこす量は超大量ではなく、日本人の摂取量は安全域とはいえない。3. 水素添加により副生するジヒドロ型ビタミンK1が微量有害因子の一つであり、脳出血促進 (血栓性低下?) 作用のほか、骨代謝にも影響を及ぼす因子であると考えられる。4. 他の数種の植物油も脂肪酸組成では説明できない発癌促進作用を示しており、より広範な安全性研究が必要である。5. わが国で摂取されている食用油の9割以上はリノール酸含量が高いか、微量有害因子を含んでおり、健康増進には向かない。動物性脂肪の安全性が強調できる。

2 0 0 0 OA 若年層の労働と生活ー経済、ケア、愛着、権力にみる世帯内依存関係のジェンダー分析

著者: 伊田久美子山田和代中原朝子木村涼子熊安貴美江
出版者: 大阪府立大学
雑誌: 基盤研究(C)
巻号頁・発行日: 2015-04-01

本研究は深刻化する貧困と拡大する格差について若年層の生活の質に焦点を当てたデータのジェンダー分析を行った。特に世帯への包摂の質、つまり世帯内依存関係を視野に入れた生活の質を分析対象とした。その結果次の知見を得た。①女性は男性と異なり、自分の納得する生き方の選択(エイジェンシー)が幸福度を低下させる傾向がある(マイナス効果)。②既婚女性の暴力リスクは概して高く女性の収入増によりさらに高くなる(バックラッシュ型)。③既婚女性の幸福度は他の婚姻同居形態に比べて高いが、既婚女性間の比較では専業主婦の自尊感情は雇用者に比べて低い。④親同居未婚者は男女とも一人暮らしや既婚者に比べて収入も幸福度も低い。

2019-05-26 22:28:49
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-15K01920/

2 0 0 0 OA 日本における同一価値労働同一賃金原則の実施システムの構築-男女平等賃金に向けて-

著者: 森ます美浅倉むつ子遠藤公嗣木下武男大槻奈巳山田和代浅倉むつ子遠藤公嗣木下武男大槻奈巳山田和代禿あや美小倉祥子
出版者: 昭和女子大学
雑誌: 基盤研究(B)
巻号頁・発行日: 2006

近年のイギリス賃金平等法の発展、同一価値労働同一賃金原則に関する職務評価制度・紛争解決システムの現状を把握した。その成果を反映させ、日本のスーパーマーケット販売・加工職および医療・介護サービス職をモデルに職務評価調査を実施した。これら一連の研究から日本における同一価値労働同一賃金原則の実施システムとして、(1)関連する法制度の改正と労働審判制度を活用した紛争解決システムの提案、(2)日本の職務実態・職場慣行等を考慮した職務評価制度の構築を行った。