著者

山田 美智子 笠置 文善 三森 康世 宮地 隆史 大下 智彦 佐々木 英夫

出版者

一般社団法人 日本放射線影響学会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第51回大会

巻号頁・発行日

pp.267, 2008 (Released:2008-10-15)

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背景と目的:胎児期に被爆した被爆者では小頭症や知的障害等の神経系への影響が認められる。今回、広島成人健康調査集団の被爆時年齢13歳以上の原爆被爆者とその対照において、原爆被爆が認知機能や認知症の発症に影響したか否かについて調査した。 方法:対象者は1992年の調査開始時に年齢60歳以上で認知症を認めない2286人である。認知機能は認知機能スクリーニング検査(CASI)を用いて評価した。認知症の診断は認知機能スクリーニング検査と神経内科医による神経学的検査の2段階法を用い、人年法により線量階級別の粗発症率を求めた。原爆被曝の認知症発症への影響の評価には他のリスク要因を考慮してポワソン回帰分析を用いた。放射線治療による被曝情報は病院調査と問診調査から得られた。 結果:認知機能は加齢と共に低下し、低学歴で低かったが、被爆時年齢13歳以上の原爆被爆者では認知機能に被爆の影響は認められなかった。約6年の追跡期間中に206人が新規に認知症を発症した。60歳以上の1000人年あたりの粗認知症発症率は15.3(男性12.0、女性16.6)であった。被爆線量別の1000人年あたりの発症率は被爆線量5mGy以下、5-499mGy,500mGy以上で各々16.3、17.0、15.2であった。いずれの被爆線量群でもアルツハイマー病が優位な認知症のタイプであった。ポワソン回帰分析の結果、全認知症ならびにタイプ別認知症において、他のリスク要因を調整後に被爆の影響は認められなかった。対象者の内、68人がこの調査以前に放射線治療を受けていたが、認知症を発症したのは2人にすぎなかった。 結論:原爆被爆者の縦断的調査において認知機能ならびに認知症発症と放射線被曝の関連は認められなかった。

著者

三宅 捷太 田中 文雅 松井 潔 宮川 田鶴子 山下 純正 山田 美智子 岩本 弘子

出版者

THE JAPANESE SOCIETY OF CHILD NEUROLOGY

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.329-335, 1991

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神奈川県立こども医療センター神経内科を受診し昭和45年5月~平成元年3月までに死亡した症例をてんかんに焦点をあてて検討した.<BR>1. 院内死亡総数2,244例中神経内科患者の死亡数は237例 (11%) で, その74%が重症心身障害児であった.<BR>2. 対象237例のうちてんかんをもつ例は128例 (54%) で, 死因は肺炎, 慢性呼吸不全, 誤嚥の三者が60%を占め, 直接死因が痙攣であったものは14%であった. また死亡場所は38%が自宅であった.<BR>3. 点頭てんかんを既往にもつ146例中16例 (11%) が死亡し周生期障害による症例が多く, その死因の約半数が呼吸障害であった.<BR>4. 乳児重症ミオクロニーてんかん8例中4例 (50%) が死亡し, 死因は3例が痙攣重積症で, 死亡場所は2例が自宅であった. 死亡例と生存例とを比較した結果, 臨床的に予後を推測させる明瞭な因子は認められなかった.<BR>5. てんかんが主たる障害で, その他の障害が軽微であった16例について分析した結果, 有熱性痙攣の既往と部分てんかんが多く認められた. 16例の死因は痙攣重積症10例, 短時間の発作 (手術後と学校の給食後) による急性死2例, 発作時の転倒による硬膜下血腫1例, 風呂における溺死1例, 病死 (肺炎) 1例, 詳細不明1例であった. 16例中7例の死亡場所が白宅であった. 自宅での死亡が多いことから, 発作への対処と呼吸管理の指導, 誤嚥などの事故防止が死亡の予防に重要と考えられた.

著者

吉田 真弓 山田 美智子 角張 敬子 藤井 義博

出版者

藤女子大学

雑誌

藤女子大学QOL研究所紀要 (ISSN:18816274)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.45-53, 2011-03

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目的:従来、配偶者との死別経験が食事満足度にどのように影響しているのかは全く検討されていない。そこで前報では、特別養護老人ホーム入所者の主観的な食事満足度に影響を及ぼす配偶者との死別経験の影響について検討し報告した。本報では、対象者を増やしてさらなる検討を行った。対象と方法:札幌市内の特別養護老人ホーム3施設の入所者81名を対象とした。施設入所者の食事満足度について、多角的に調査できるよう構成された32項目からなる食事満足度調査票を使用し、個人面接調査を行った。個人面接調査は、施設と全く関係がない管理栄養士5名が行った。食事満足度調査質問32項目について配偶者の死別経験の影響を検討するためにウイルコクスンの順位和検定を行った。結果:配偶者との死別経験者は、「食べ慣れた味付け、料理はうれしい」、「施設入所で満足」において、非経験者よりも有意にスコアが高かった。男性の死別経験者は、「いつもの食事の楽しさ」、「行事食のおいしさ」、「自分の誕生日は特別」において、男性の死別未経験者より有意に高いスコアを示した。女性の死別経験者は、「食べ慣れた味付け、料理はうれしい」において女性の死別未経験者より有意に高いスコアであった。女性の死別未経験者は、「行事食の中で自分の誕生日を1番楽しみにしている」において女性の死別経験者より有意にスコアが高かった。男性の死別経験者も、「行事食の中で自分の誕生日を1番楽しみにしている」において女性の死別経験者より有意に高いスコアを示した。女性の死別経験者は「献立内容の把握」、「うるさくて食事に集中できないことはない」において男性の死別経験者よりも有意に高いスコアであった。女性の死別経験者のうち、入所期間が8年以上の入所者は、「行事食の好物」、「行事食の待ち遠しさ」、「職員から大切にされている」、「食事は期待通り満足」、「施設入所で満足」において入所期間8年未満の入所者よりも有意に高いスコアを示した。結論:配偶者との死別経験は、施設入所高齢者の食事満足度と主観的QOLに有意な影響を及ぼしていることが示唆された。

著者

瀬藤 乃理子 岡崎 伸 鍋谷 まこと 藤井 美和 山田 美智子 多田羅 竜平

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要. 看護学・リハビリテーション学編 = Studies in nursing and rehabilitation (ISSN:18825788)

巻号頁・発行日

no.5, pp.187-192, 2011-03-18

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2010年2月に世界初の子どものホスピスであるイギリスのヘレンハウス(現ヘレン&ダグラスハウス)を訪問した。そこでは、成人まで生きることが難しいと予測されるLTC(Life-threatening conditions)の子どもたちとその家族に対し、看護師による1対1の手厚いケアと、多領域の専門職やボランティアによる多くの楽しいプログラムが提供されていた。イギリスの子どものホスピスの機能は終末期だけでなく、家族の休息の提供(レスパイト)、緊急ステイ、病状管理、24時間の電話相談などが、子どもに死が訪れるまで、長期間にわたって継続されていた。また、死別後の家族に対するサポートプログラムも充実していた。ここでは、視察で得たイギリスの子どものホスピスの実情と、その理念や運営について紹介する。