著者

岡本 大輔

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.30-51, 1992-02-25

被引用文献数

1

---

エキスパート・システムにおける知識ベースの推論機構からの独立,知識ベースの宣言的表現法,ヒ-リスティックスの利用,優れたユーザーインターフェースという特徴は,その手法の企業評価論への適用可能性を高めている。本研究で実際に作成された企業評価システムは従来の財務諸表分析の知識をルール化することに成功し,かなり高度な専門的解決能力を示した。

著者

十川 廣國 今口 忠政 岡本 大輔 高橋 美樹 馬塲 杉夫 今野 喜文 許 伸江 横尾 陽道

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.125-132, 2000-06-25

---

経済を活性化させる起爆剤として,新しいベンチャー企業の創出に注目が集まっている。ベンチャー企業の創出には,基幹となるアイデアや技術をもった起業家の存在が必要不可欠であるが,人材を輩出する大学,基礎技術を産業界に移転するTLO,新規事業の立ち上げを支援するベンチャーキャピタル,支援のための制度を整備する行政などが連携して起業を支援する体制を作ることも極めて重要である。地方自治体の中には,そのようなベンチャー企業の育成に積極的に取り組み,徐々に成果を生んでいる地域もみられる。中でも,山口県は「山口チャレンジモデル」という民間・大学・行政の連携を強化することによって,新規の産業創造に積極的に取り組んでいる自治体である。われわれは,山口大学地域共同研究開発センター,山口県庁,山口大学経済学部を訪問して,ベンチャー企業の創出に対する大学の役割,行政の役割をヒアリング調査し,さらに山口県と連携した山口キャピタルの金融支援の現状について調査した。その結果,山口大学工学部を中心としたTLOを通じたリエゾン活動,山口県と山口大学経済学部との連携による人材育成や金融支援が効果的に機能している実態を把握することができた。さらに,このような取り組みのもとに,急成長しているファーストリテイリング社(ユニクロ),LSI設計に特化した創業間もないプライムゲート社を訪問して,経営者の企業経営に対する考え方,経営の現状と課題についてインタビューすることができた。本資料は,2社のインタビュー記録を取りまとめたものである。

著者

岡本 大輔 浦田 尚巳 冨吉 浩雅 藤原 英利 浮草 実

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.71-74, 2002-01-25 (Released:2009-01-22)

参考文献数

12

被引用文献数

4 1

---

巨大植物胃石による胃壁の圧迫が原因と考えられる潰瘍形成から穿孔に至った稀な症例を経験したので報告する.症例は67歳男性,市販の干し柿を数個摂取した翌日から嘔吐,翌々日から食欲不振が出現し,摂食から1週間後に胃透視および胃内視鏡にて巨大な胃石を指摘された.保存的治療中,穿孔をきたしたため緊急手術にて胃切除術を施行し軽快した.胃石が胃に停滞した場合は潰瘍を併存することが多く,稀に穿孔をきたす場合があり,胃石の大きさにもよるが内科的治療に抵抗性の場合はすみやかに外科的処置をとる必要があると思われた.

著者

岡本 大輔 礒部 美也子 大澤 香織

出版者

日本応用心理学会

雑誌

応用心理学研究 (ISSN:03874605)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.186-187, 2020-11-30 (Released:2021-02-28)

参考文献数

5

---

We examined the effects of mother's negative and positive emotions related to parenting on occurrence frequency of their child-rearing behaviors among 114 mothers of infants. From the results of this study, it was revealed that mothers' feeling of burden on children's manners and behaviors decreases their satisfaction and enjoyment of childcare, their responsive childcare behaviors and increases their controlled childcare behaviors. Limitation of the present study and direction for future research were discussed.

著者

岡本 大輔 河内 充 監物 康弘 早田 博行 井上 明元 深津 達弥 泉宮 謙太 難波 秀樹

出版者

一般社団法人 日本体外循環技術医学会

雑誌

体外循環技術 (ISSN:09122664)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.139-144, 2019 (Released:2019-07-03)

参考文献数

7

---

近赤外線分光法(near infrared spectroscopy:NIRS)は、心臓および胸部大血管手術における周術期の脳循環代謝モニタリングとして使用される。今回、維持透析患者の病態生理がNIRS測定値へ与える影響と要因について非透析患者と比較しRetrospectiveに検討した。その結果、維持透析患者の局所的組織酸素飽和度(regional oxygen saturation:rSO2)は非透析患者より有意に低値を示した。手術開始時のヘマトクリット(hematocrit:Hct)値は維持透析患者が有意に低値を示したが、rSO2との相関を維持透析患者のみで認めなかった。また、rSO2と透析年数に負の相関を認めたが、年齢には維持透析患者のみで相関を認めなかった。さらに維持透析患者においては、rSO2と脳脊髄液層(cerebrospinal fluid layer:CSF layer)の幅に負の相関を認めた。今回の結果が、維持透析が脳の萎縮に影響を与えているとの報告と同様の変化を示していることから、維持透析による脳萎縮が脳脊髄液層の厚みに変化を与え、NIRS測定値が非透析患者と比較して低値を示したと推察される。

著者

岡本 大輔

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.111-133, 2009-04

---

資料筆者は2008年,The University of New South Wales = Keio University Exchange Program により,オーストラリア・ニューサウスウェールズ州シドニーに滞在する機会を得,その間,日系企業を数社訪問し,インタビュー調査を行なった。本稿はその現地トップへのインタビューを中心としたケースである。対象企業は,凸版印刷(豪州),豪州新日本石油,キヤノンオーストラリア,みずほコーポレート銀行(シドニー支店),ライオンネイサン,NTT オーストラリア,豪州商船三井,JTB オセアニアである。これらのトップ・インタビューは,故清水龍瑩名誉教授が行なった「社長および各界リーダーのインタビュー・サーベイ」(1987年~2001年『三田商学研究』に連載),筆者の行なった「アメリカ・ニューイングランド地域における日系企業のケース」(1997年)等の続編である。During 2008, the author stayed in Sydney, NSW, Australia, as a visiting professor at The University of New South Wales (UNSW), thanks to the UNSW= Keio Univ. Exchange Program. He visited several Japanese-affiliated companies in Sydney area and conducted interview surveys. In this material, some managerial matters, which Japanese-affiliated companies have when they try to transfer Japanese management system to a company in Australia, will be discussed. Companies dealt in those case studies are as follows: Toppan Printing Co. (Australia) Pty. Ltd., Nippon Oil (Australia) Pty. Limited., Canon Australia Pty Ltd, Mizuho Corporate Bank, Ltd. (Sydney Branch), Lion Nathan Limited, NTT Australia Pty. Ltd., Mitsui O.S.K. Lines (Australia) Pty Ltd., JTB Oceania Pty Ltd.

著者

川島 和彦 一宮 正人 加藤 博明 松島 暁 久保 健児 多屋 光康 辻本 登志英 笠井 洋祐 山田 晴美 多代 尚広 和田 聡明 山本 玄 南村 真紀 斉藤 俊一 桑原 道郎 岡本 大輔 北尾 忠寛 西澤 文男 宇山 志朗 宇都宮 裕文

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.109, no.2, 2008-04-25

著者

清水 龍瑩 岡本 大輔 海保 英孝 古川 靖洋 佐藤 和 出村 豊 伊藤 善夫 馬塲 杉夫 清水 馨 山崎 秀雄 山田 敏之 兼坂 晃始

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.69-89, 1994-10-25

被引用文献数

1

---

企業の活性化,個性化は優れた企業の条件である。企業の活性化とは,企業の全経営過程に好循環が起き,企業内のすべての構成員が新しいことへの挑戦意欲をもやし,創造性を発揮している状態をいう。企業の個性化とは,他社にまねられない強みをたえず強化,拡大していくことである。このうち,企業の活性化については,過去30年間,日本企業について行った実証研究による仮説の構築と検証の繰り返しから,ある程度理論が出来上がってきた。しかしながら,個性化については未だ十分な実証研究が行われていない。そこで今回,「企業の個性化」に焦点を絞って,アンケート調査を行ってみた。我々はまず,個性化指標を作成した。議論の中で,考えうる様々な個性化現象のうち,プラスの太い効果に注目しなければ,意味が消失してしまうことが明らかになった。このような観点で,他社にまねられない幾つかの強みを合成し,指標を作成した。更に,他社にまねられない強みの強化・拡大と業績との関連を考えた。そして"個性化している企業は業績をあげている"という体系仮説を基盤として,個性化を推進する変数(トップマネジメント,人事管理方針,製品開発,主力製品,経営管理方針,財務管理方針)と個性化,業績についての多くの単称仮説を構築し,QAQF(Quantitative Analysis for Qualitative Factors)を用いて分析を試みた。調査の結果,様々な体系仮説の構築が可能になった。たとえば,"大企業では経営者の個性化が企業業績の向上に貢献し,中堅企業では製品の個性化が企業業績の向上に貢献する","現在の日本企業では,技術,市場について個性的な戦略をたて,経営管理を行っている企業は高い業績をあげている"などである。もちろんこれら体系仮説が理論にまでなるには,今後相当期間調査が繰り返され,仮説の構築,検証が必要となるであろう。

著者

岡本 大輔 古川 靖洋

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.31-62, 1995-10-25

---

エキスパート・システムとは,問題領域の専門家から獲得された専門知識を利用して推論を行ない,十分に複雑な問題を専門家(エキスパート)と同程度の能力で解決することを目標とする知的プログラムである。本論文ではそのエキスパート・システムの企業評価論への適用可能性を探った。そのため筆者らは,実際にフレーム型システムを用いた企業評価用エキスパート・システムEFSA ver.2.04を構築し,その構造を示し,どのように推論し,どの程度の問題解決能力を持つかを示した。その結果,かなり高度に専門的な問題解決能力をシステムに持たせられることがわかった。