1 0 0 0 OA 頚椎捻挫における頚椎前弯と頭痛・めまい発症頻度
- 著者
- 白坂 史樹 新田 収
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.243, 2003 (Released:2004-03-19)
【はじめに】当院において交通事故後の頚椎捻挫と診断された患者に対して、疼痛軽減を目的としたリハビリテーションが行われている。後方からの追突事故では頚椎捻挫と診断された患者の約半数を占め、これらの症例では頭痛・めまい・吐き気を併せた訴えが多い。文献では、頚椎捻挫に合併する頭痛は29%、めまいは17%とされている.一方X線画像において頚椎前弯が少ない患者では頚部由来の頭痛の発生が多いとの指摘があり,臨床的には交通事故後障害が重度な者の中に頚椎前弯角度が減少しているものが多く観察される.頚椎前弯が減少した症例では頚椎捻挫などの障害を受ける可能性が高く,また頭痛・めまいなど重度な臨床症状を示すことは臨床的に多く経験されるところであるが,前弯の程度と症状の関係について分析を行った研究はほとんど見られない.そこで本研究で交通事故による頚椎捻挫患者を対象として頚椎前弯の程度と頭痛・めまいの発症の関係について検討することを目的とした.【対象】対象者は当院において頚椎捻挫と診断された患者19名(男性:9名、女性:10名、20‐65歳)を対象とした。【方法】頚椎の前彎角度を「軸椎歯突起後面と第7頚椎椎体下縁を結ぶ線から前弯の頂点までの距離」と定義し受傷直後の矢状面X線画像より頚椎前弯を計測した.次に成人の頚椎における軸椎歯突起後面と第7頚椎椎体下縁を結ぶ線から前弯の頂点までの標準距離を参考とし,対象者における成人標準距離から各対象者の実測値を減じた値を標準値との差の値とし頚椎前弯の程度とした.このため本研究において標準値との差の値がマイナスとなる場合前弯が標準値を上回ることを意味し,プラスとなる場合前弯が標準値よりも小さいことを意味する.患者群をめまいの有無と頭痛の有無により2群に分け,この2群間に前弯程度に差があるかについて分析を行った.分析はMann-Whitney 検定を用いて行い,有意水準は5%とした.なお分析はSPSS for Windouwsを用いた.【結果と考察】頭痛の有無では頭痛のある者は8名,無い者は11名であった.頭痛のある者の頚椎前弯の程度(標準値との差)は平均1.73mm(SD2.11),頭痛の無い者の平均値は-1.98mm(SD1.84)であり有意な差が示された.めまいの有無では,めまいのある者が9名,無いものが10名だった.めまいのある者の頚椎前彎の程度は平均1.55mm(SD2.02),めまいの無い者の平均値は-2.74mm(SD1.88)であり有意な差が示された.以上の結果から頚椎前弯が少ない場合、事故による衝撃を頚椎全体で受けることができず上位頚椎により大きな負荷がかかる。頚椎前弯の少ない患者に多くめまいを合併することは、めまいが上位頚椎の障害により発症し得ることを示唆している。
- 著者
- 小山 貴之 中丸 宏二 相澤 純也 新田 収
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement
- 巻号頁・発行日
- vol.2016, 2017
<p>【はじめに,目的】近年,アスリートに対する動作スクリーニングとしてFunctional Movement Screen(FMS)が用いられている。FMSは7つの動作(ディープスクワット;DS,ハードルステップ;HS,インラインランジ;IL,ショルダーモビリティリーチング;SMR,アクティブストレートレッグレイジング;SLR,トランクスタビリティプッシュアップ;TSP,ロータリースタビリティ;RS)からなり,定義された動作指示のもとに各動作を行い,0~3点(21点満点)で点数付けされる。FMSが14点以下の場合に重症外傷の頻度が有意に高くなるとの報告から,外傷予防の観点でシーズン前にFMSを実施する意義は高い。加えて,FMSの各動作のスコアから課題を探り,修正のためのエクササイズを重点的に実施することで,外傷を予防できる可能性がある。本研究は,可動性に焦点を当てたコレクティブエクササイズの実施がFMSのスコアに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。</p><p></p><p>【方法】対象は大学アメリカンフットボール選手95名とした。学年は1年生が39名,2年生が23名,3年生が18名,4年生が15名,ポジションはOLが13名,QBが3名,WRが23名,RBが10,DLが12名,LBが14名,DBが20名だった。オフシーズン期である2016年2~3月にベースラインのFMSを測定し,4月から12週間,コレクティブエクササイズを週3回実施した後,終了時のFMSを再測定した。この間,怪我等で練習を一定期間中止した選手は除外した。FMSの点数付けは,FMS level 1のライセンスを持つ理学療法士から十分な指導を受けたスタッフが理学療法士の監視のもと行った。ベースライン測定の結果から,可動性の改善に焦点を当てたコレクティブエクササイズのプログラムを作成し,選手への点数のフィードバックとともに実技指導した。統計学的分析は,FMSの総合スコアと各動作スコアについてベースライン時と終了時の差を比較するため,Wilcoxonの符号付順位検定を行った。有意水準は5%とした。</p><p></p><p>【結果】各スコアの中央値(四分位範囲)は,ベースライン時・終了時の順に総合スコアが15(14-16)・16(15-17),DSが2(2-2)・2(2-3),HSが2(2-2)・2(2-2),ILが2(2-3)・2(2-3),SMRが3(2-3)・3(2-3),SLRが3(2-3)・3(2-3),TSPが2(2-3)・2(2-3),RSが2(2-2)・2(2-2)だった。検定の結果,総合スコアとDS,SMR,SLR,TSPにおいてベースライン時よりも終了時のスコアが有意に高かった。</p><p></p><p>【結論】コレクティブエクササイズの実施により,12週間でFMSスコアの改善が認められた。FMSの各動作は相互の影響があり,可動性の低下はDSやHSのスコア低下につながることが多い。本研究では可動性の改善に焦点を当てたコレクティブエクササイズを実施したことで,可動性を主な要素とするSMRやSLRだけでなく,DSやTSPの改善にもつながったと考えられる。</p>
- 著者
- 新田 収 中原 留美子 岡田 節子 中嶋 和夫
- 出版者
- 公益社団法人日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学 (ISSN:02893770)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.1, pp.27-34, 1991-01-10
- 被引用文献数
- 1
本研究においては, 痙直型の四肢麻痺を主徴候とする脳性麻痺児・者269名(痙直型178名, 痙直アテトイド型91名)を対象に, 垂直移動(起立・起座行動)の規定条件について, 知的および姿勢反射条件との関連で整理し, あわせてこれら要因の経年的変化について分析した。結果の概要は下記に示す通りである。1)起座行動は, 知的発達年齢5〜7か月以下の場合は全例不能となっていた。ただし知的発達年齢8〜9か月以上で側方パラシュート反応が陽性の場合は背臥位から腹臥位になり四つ這い肢位から座ることが可能, また後方パラシュートが陽性の場合は背臥位から片肘をついて起き上がることが可能となっていた。2)起立行動は, 知的発達年齢8〜9か月以下の場合は全例不能となっていた。しかしながら, 知的発達年齢10〜11か月以上で立位の平衡反応が陽性となると, 獲得されているパラシュート反応によって異なるが, 起立行動が可能となっていた。すなわち上記の条件に加えて側方パラシュート反応が陽性の場合は物につかまって立ち上がることが可能となっていた。ただし知的発達年齢が12〜14か月以上で, 後方パラシュート反応が陽性でなければ, 物につかまらず立ち上がることは不能となっていた 3)痙直型の脳性麻痺者においては, 生活年齢が2歳0か月を越えると姿勢反射の獲得状況が向上的に変化することが無かった。したがって, 姿勢反射に注目するなら, この時点を境に起立・起座行動に関しては精度の高い予測が可能となることが明らかにされた。
1 0 0 0 特別養護老人ホームにおける適正な介護寸法に関する研究
中規模特別養護老人ホームの寮母全員を対象に、介護空間別による介護のしにくさに関するアンケート調査と、介護動作に支障を感じさせない寸法の計測を実施した。本調査対象施設の主要な介護空間寸法は、おおむね施設整備基準を越えていたが、介護空間評価においてはさまざまな介護のしにくさが指摘された。主要な介護空間について現存寸法と寮母申告にもとづく推奨寸法を比較すると,出入口の幅員は一般浴室の現存寸法が112cmに対して推奨寸法が140cm,便所がそれぞれ99〜117cm、150cmであった。また居室内のベッドと車いす間の現存移乗寸法は97〜160cmと広範囲に及んだが、推奨寸法として200cmを必要とした。今後の施設居住者の身体機能水準を考慮すると,車いすによる移動はいっそうの増加が予想されることから,福祉機器による移動寸法を前提とした施設空間の設計が不可欠とされる。
- 著者
- 國澤 尚子 徳田 哲男 新田 収 前川 佳史 植竹 篤志 桑原 邦寿
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, pp.13-21, 2003
- 被引用文献数
- 1
本研究は、車いすを必要とする要介護者およびその介護者が行動しやすい居住空間の広さや備品の配置などについて提案することを目的とする。本稿では、車いすの回旋動作およびベッド・車いす間の移乗動作から、最適な居室のスペースとベッドの高さについて検討した。要介護者、介護者の内観報告をもとに分析した結果、X軸方向、Y軸方向の推奨幅から算出された床面積は9.40m^2であった。これは従来の特別養護老人ホームでの1人あたりの居室面積に近い値であるが、私物が配置された居室の中で車いすを使用しながら生活するためには、さらに広いスペースが必要であろう。また、移乗介助に適したベッド高の推奨値は47.9cmであり、この値は要介護者がベッドの高さに対して「不安を感じない」高さにほぼ一致した。さらに、筋電図を用いて介護者の身体負担を評価した結果、ベッドに臥床している要介護者を抱き起こして座位にするときと、車いすから立位にさせるときに筋負担が大きいことが示唆された。
