著者

國方 弘子 豊田 志保 矢嶋 裕樹 沼本 健二 中嶋 和夫

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.30-37, 2006-06-25 (Released:2017-10-27)

参考文献数

17

被引用文献数

5

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本研究は,地域で生活する統合失調症患者を対象とし,精神症状が自尊感情を規定するのか,それとも自尊感情が精神症状を規定するのか,それら因果関係モデルのデータへの適合性を明らかにすることを目的とした。分析対象は,横断的研究には109名,縦断的研究には61名のデータを用いた。精神症状の測定には,信頼性と妥当性が支持された9項目版BPRSを用いた。横断的研究の結果,反応が低下した症状である「鈍麻・減退因子」が,自尊感情と有意な負の関連があった。縦断的研究の結果,1年後の追跡調査時点において9項目版で測定した精神症状は自尊感情に有意な負の効果を示し,時間的先行性を検証できたことから,精神症状が自尊感情に影響を及ぼすといった因果関係が示された。以上より,統合失調症患者の鈍麻・減退に伴う感情をサポートすることは,彼らの自尊感情を回復させることに繋がると示唆された。

著者

國方 弘子 三野 善央 中嶋 和夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.301-309, 2006 (Released:2014-07-08)

参考文献数

32

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目的 精神保健分野において,治療が入院治療から地域社会における治療へと変化したことに伴い,統合失調症患者の治療目標として QOL が重視されるようになってきた。本稿は,先の横断的研究で得た「統合失調症患者の抑うつ気分,非協調性,自尊感情,QOL 因果モデル」の要素間の関係の方向性について,縦断的研究で明らかにすることを目的とした。方法 対象者は,在宅生活をしておりデイケアに通所し,初回調査と追跡調査(12か月後)に協力が得られた61人の統合失調症患者とした。調査内容は,WHOQOL-26尺度,自尊感情測定尺度,BPRS,個人特性で構成した。データ分析は,自尊感情と WHOQOL-26尺度の関連,精神症状(抑うつ気分,非協調性)と自尊感情の関連について共分散構造分析を用い,Synchronous Effects Model によって分析した。成績 交絡要因としての抗精神病薬 1 日服用量と個人特性をコントロールした上で,自尊感情と WHOQOL-26尺度の因果関係の検証モデル,抑うつ気分と自尊感情の因果関係の検証モデル,非協調性と自尊感情の因果関係の検証モデルを検討した結果,抑うつ気分と非協調性は自尊感情に有意な効果を示さなかったが,自尊感情は WHOQOL-26尺度に有意な正の効果を示した。結論 統合失調症患者が WHOQOL-26尺度で高い得点を得るには,自尊感情を高めたり維持することが有効な方法の一つであるという evidence を得た。

著者

國方 弘子 中嶋 和夫

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.1_67-1_71, 2006-04-01 (Released:2016-03-31)

参考文献数

27

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本研究は,統合失調症患者の社会生活技能と自尊感情の因果関係を明らかにするために,地域で生活する患者61名の縦断データを用いて,社会生活技能と自尊感情の因果関係モデルを作成し,モデルのデータへの適合を検討した。結果,統合失調症患者の高い社会生活技能は自尊感情の高さを規定するが,高い自尊感情をもっていることが統合失調症患者の社会生活技能を良好にするわけではないということが示された。本研究の成果は,統合失調症患者がより良い自尊感情を得るには,社会生活技能を高めたり維持することが有効な方法の一つであるというエビデンス(evidence)を得たことであるが,今後,統合失調症患者の自尊感情が変容するプロセスについて質的な研究が必要である。

著者

矢嶋 裕樹 間 三千夫 中嶋 和夫 河野 淳 硲田 猛真 嶽 良弘 榎本 雅夫 北野 博也

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.149-156, 2004-06-28 (Released:2010-08-05)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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本研究の目的は, 難聴高齢者における聴力低下に伴うストーレス・イベント, 聴力低下に伴うストレス認知, 精神的健康の関連性を検討することであった。調査対象は, 和歌山日本赤十字医療センターを利用していた難聴高齢者235名であった。面接調査は, 聴覚言語療法士によって実施された。構造方程式モデリングによる解析の結果, 性, 年齢, 聴力損失レベルと聴力低下に伴うストレス・イベントのあいだに有意な関連性が認められた。さらに, ストレス・イベントは, ストレス認知を経由して, 間接的に精神的健康に影響を与えていた。なお, ストレス・イベントと精神的健康のあいだには直接的な関連性はみられなかった。これらの結果は, 聴力低下に起因するストレス・イベントやストレス認知から精神的健康に対する効果の軽減を目指した専門的介入策を確立することによって, 聴力低下による精神的健康の悪化を予防できる可能性を示唆するものである。

著者

原野 かおり 出井 涼介 桐野 匡史 谷口 敏代 中嶋 和夫

出版者

岡山県立大学保健福祉学部

雑誌

岡山県立大学保健福祉学部紀要 (ISSN:13412531)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.101-107, 2015

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本研究は介護技術に関する測定尺度を開発し、その妥当性と信頼性を検討することを目的とした。 X 県内の介護保険施設に従事する主任および管理者を対象にインタビューを行い尺度の原案を作成した。その後X県内すべての特別養護老人ホームおよび老人保健施設に勤務する介護福祉士を対象に郵送法による自記式質問紙調査を行った。統計解析では「介護技術評価尺度」を構成する10 領域を第一次因子、介護技術を第二次因子とする10 因子二次因子モデルを仮定し、因子構造の側面から見た構成概念妥当性を確認的因子分析により検討した。分析には各項目に欠損値を有さない750 人分のデータを使用した。「介護技術評価尺度」の10 因子二次因子モデルのデータに対する適合性及びCronbach のα信頼性係数は統計学的に支持された。「介護技術評価尺度」は、介護関連施設等に従事する介護労働者の介護技術を測定可能な尺度であることが示唆された。We aimed to develop a care technique scale and assess its reliability and validity. [Method] We conducted interviews with chiefs and administrators who have been engaged in long-term care insurance facilities in X prefecture to create a draft of our scale. Subsequently, we conducted self-administered surveys through mails for care workers in special nursing homes and healthcare facilities for elderly people in X prefecture. In the statistical analysis, we created a model with 10 second-order factors, where 10 regions comprising the care technique scale were set as the first-order factor and the care technique as the secondorder factor. We also examined the validity of the constructive concepts observed from the viewpoint of the factor structure that was based on the confirmatory factor analysis. We used data from 750 subjects with no missing values in each item comprising the analysis. [Results] The adequateness of the data for our 10 factor second-order factor model and Cronbach's coefficient alpha of our care technique scale had a statistically acceptable level.[Discussion] We showed that our scale could measure the care techniques of care facility staff members.

著者

松本 啓子 森戸 雅子 名越 恵美 中嶋 和夫 桐野 匡史 高井 研一

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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在宅認知症高齢者に絞り、突発事故や症状及び容態の急変しやすい疾病等について、実態調査をしたうえで、急変から緊急介入を含めた一連のリスク管理モデルの開発を目的とした。その結果、実質調査を行うことで、現場ならではの疾患と症状の関連等が明らかとなった。また、家族側に起こっている現象を明らかにするためにインタビューを重ね、質的因子探索的分析を進めることで、家族の思いが明らかとなってきた。

著者

朴 志先 金 潔 近藤 理恵 桐野 匡史 尹 靖水 中嶋 和夫

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.160-169, 2011

参考文献数

39

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本研究の目的は,未就学児の父親の育児参加と本人の心理的ウェルビーイングの関係を明らかにすることであった。調査対象はK県C市とO県K市内の保育所を利用している1000世帯とした。調査項目は父親の年齢,収入,就業形態,育児参加,家族・家庭に対する貢献感の認知,夫婦関係満足感,精神的健康,健康関連QOL,母親の年齢,児の数,末子の年齢,就業形態で構成した。本研究では実証すべき因果関係を,父親の育児参加と本人の心理的ウェルビーイングの関係において,父親の育児参加は,本人の家族・家庭への貢献感の認知を通して夫婦関係満足感と精神的健康に影響を与え,また夫婦関係満足感は直接的または精神的健康を通して間接的に健康関連QOLに影響すると仮定した。前記因果関係モデルのデータへの適合性と変数間の関係は回収された412世帯のうち,319世帯のデータを用いて,構造方程式モデリングで解析した。その結果,1)父親の育児参加は家族・家庭への貢献感から健康関連QOLに直接的に影響すること,また2)夫婦関係満足感ならびに精神的健康を通して健康関連QOLに間接的に影響することを明らかにした。以上の結果は,父親の育児参加を促進することの重要性を示唆している。

著者

國方 弘子 中嶋 和夫 沼本 健二

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.249-255, 2008-03-25 (Released:2017-10-27)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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本研究の目的は,統合失調症者,精神障害者家族会会員,一般住民のQOL値を比較検討することである。対象は,在宅生活をしながら病院のデイケアに通所している124名の統合失調症者,315名の精神障害者家族会会員,中小企業に勤務する172名の一般住民であった。QOLの測定は,WHOQOL-BREFの日本語版(WHOQOL-26尺度)で行った。分析は,まず,WHOQOL-26尺度の本対象における構成概念妥当性を検討し,次いで3つの群のQOL値を分散分析を用いて比較した。結果,身体的領域と社会的関係のQOL値に有意差があり,統合失調症者が最も低かった。統合失調症者が有意に高い項目は,「健康と社会的ケア:利用のしやすさと質」であった。逆に,低い項目は「医薬品と医療への依存」と「性的活動」であった。この結果は,ノーマライゼーションの視点を加味した上で,考察された。

著者

原野 かおり 出井 涼介 桐野 匡史 谷口 敏代 中嶋 和夫

出版者

岡山県立大学保健福祉学部

雑誌

岡山県立大学保健福祉学部紀要 = BULLETIN OF FACULTY OF HEALTH AND WELFARE SCIENCE, OKAYAMA PREFECTURAL UNIVERSITY (ISSN:13412531)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.101-107, 2016-03-12

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本研究は介護技術に関する測定尺度を開発し、その妥当性と信頼性を検討することを目的とした。 X 県内の介護保険施設に従事する主任および管理者を対象にインタビューを行い尺度の原案を作成した。その後X県内すべての特別養護老人ホームおよび老人保健施設に勤務する介護福祉士を対象に郵送法による自記式質問紙調査を行った。統計解析では「介護技術評価尺度」を構成する10 領域を第一次因子、介護技術を第二次因子とする10 因子二次因子モデルを仮定し、因子構造の側面から見た構成概念妥当性を確認的因子分析により検討した。分析には各項目に欠損値を有さない750 人分のデータを使用した。「介護技術評価尺度」の10 因子二次因子モデルのデータに対する適合性及びCronbach のα信頼性係数は統計学的に支持された。「介護技術評価尺度」は、介護関連施設等に従事する介護労働者の介護技術を測定可能な尺度であることが示唆された。

著者

原野 かおり 出井 涼介 中嶋 和夫

出版者

厚生労働統計協会

雑誌

厚生の指標 = Journal of health and welfare statistics (ISSN:04526104)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.29-35, 2017-06

著者

中嶋 和夫 種子田 綾

出版者

岡山県立大学

雑誌

岡山県立大学保健福祉学部紀要 (ISSN:13412531)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.31-36, 2004

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本研究は障害児の母親の育児負担感と精神医学的障害の関係を明らかにすることを目的に行った。調査対象は、S県とW県内の障害児通園施設を利用するすべての母親とした。調査内容は児の特性(性、年齢、障害手帳)、母親の基本属性(年齢、児の数、家族構成)、育児負担感、精神医学的障害で構成した。育児負担感は「障害児育児ストレス認知尺度」で、また精神医学的障害は精神健康調査票「GHQ-12」で測定した。育児負担感を独立変数、精神的健康を従属変数とする因果モデルのデータヘの適合度を構造方程式モデリングで解析した。前記の因果モデルのデータヘの適合度は統計学的許容水準を満たしていた。育児負担感の精神医学的障害に対する寄与率は43.9%であった。以上の結果から、障害児の母親の育児負担感を軽減するために有効な介入方法を積極的に導入することの必要性が示唆された。

著者

山本 智恵子 西村 夏代 出井 涼介 山口 三重子 中嶋 和夫

出版者

日本社会医学会事務局

雑誌

社会医学研究 = Bulletin of social medicine : 日本社会医学会機関誌 (ISSN:09109919)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.109-118, 2018

著者

尹 靖水 百瀬 英樹 黒木 保博 中嶋 和夫

出版者

同志社大学

雑誌

評論・社会科学 (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.1-18, 2011-03

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本調査研究は,台湾の多文化家族の夫が日常生活の中で妻から受けるHusband Abuseの頻度(潜在的ストレッサー)と夫の妻に対する否定的感情(ストレス認知)との関連性を明らかにすることを目的とした。調査には,台北市,高雄市,台北県,桃園県に在住する多文化家族の夫が参加した。調査内容は,属性(夫の現在と結婚時の年齢,宗教,学歴,収入,家族構成,結婚継続期間,妻の現在と結婚時の年齢,国籍,宗教,コミュニケーション能力),夫が妻から被る虐待(Husband Abuse)の頻度,妻に対する否定的な感情で構成した。回収された186人のデータ(回収率93.0%)を基礎に,多文化家族の夫が妻から被る虐待(7因子)を独立変数,夫の妻に対する否定的感情を従属変数とする因果関係モデルのデータへの適合性を,構造方程式モデリングで解析した。このとき,統制変数として夫の収入と妻のコミュニケーション能力を投入した。その結果,前期の因子別に検討した因果関係モデルはそれぞれデータに適合した。また,前記Husband Abuseの妻に対する否定的感情に対するパス係数は,「性的虐待」が0.704,「社会的虐待」が0.641,「心理的虐待」が0.597,「言語的暴力」が0.576,「身体的虐待」が0.496,「経済的虐待」が0.412,「ネグレクト」が0.358となっていた。潜在的ストレッサーがストレス認知に影響するというラザルスのストレス認知理論を前提にするなら,多文化家族のHusband Abuse問題を,社会福祉学的な生活ニーズと位置づけ,積極的に解消することの必要性が示唆された。

著者

新田 収 中原 留美子 岡田 節子 中嶋 和夫

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.27-34, 1991-01-10

被引用文献数

1

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本研究においては, 痙直型の四肢麻痺を主徴候とする脳性麻痺児・者269名(痙直型178名, 痙直アテトイド型91名)を対象に, 垂直移動(起立・起座行動)の規定条件について, 知的および姿勢反射条件との関連で整理し, あわせてこれら要因の経年的変化について分析した。結果の概要は下記に示す通りである。1)起座行動は, 知的発達年齢5〜7か月以下の場合は全例不能となっていた。ただし知的発達年齢8〜9か月以上で側方パラシュート反応が陽性の場合は背臥位から腹臥位になり四つ這い肢位から座ることが可能, また後方パラシュートが陽性の場合は背臥位から片肘をついて起き上がることが可能となっていた。2)起立行動は, 知的発達年齢8〜9か月以下の場合は全例不能となっていた。しかしながら, 知的発達年齢10〜11か月以上で立位の平衡反応が陽性となると, 獲得されているパラシュート反応によって異なるが, 起立行動が可能となっていた。すなわち上記の条件に加えて側方パラシュート反応が陽性の場合は物につかまって立ち上がることが可能となっていた。ただし知的発達年齢が12〜14か月以上で, 後方パラシュート反応が陽性でなければ, 物につかまらず立ち上がることは不能となっていた 3)痙直型の脳性麻痺者においては, 生活年齢が2歳0か月を越えると姿勢反射の獲得状況が向上的に変化することが無かった。したがって, 姿勢反射に注目するなら, この時点を境に起立・起座行動に関しては精度の高い予測が可能となることが明らかにされた。

著者

國方 弘子 豊田 志保 矢嶋 裕樹 沼本 健二 中嶋 和夫

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.30-37, 2006

参考文献数

17

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本研究は,地域で生活する統合失調症患者を対象とし,精神症状が自尊感情を規定するのか,それとも自尊感情が精神症状を規定するのか,それら因果関係モデルのデータへの適合性を明らかにすることを目的とした。分析対象は,横断的研究には109名,縦断的研究には61名のデータを用いた。精神症状の測定には,信頼性と妥当性が支持された9項目版BPRSを用いた。横断的研究の結果,反応が低下した症状である「鈍麻・減退因子」が,自尊感情と有意な負の関連があった。縦断的研究の結果,1年後の追跡調査時点において9項目版で測定した精神症状は自尊感情に有意な負の効果を示し,時間的先行性を検証できたことから,精神症状が自尊感情に影響を及ぼすといった因果関係が示された。以上より,統合失調症患者の鈍麻・減退に伴う感情をサポートすることは,彼らの自尊感情を回復させることに繋がると示唆された。