著者

鈴木 博人 宮腰 寛之 山本 俊六 是永 将宏 鈴木 亘 青井 真

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.40, no.S08, pp.191-206, 2021 (Released:2022-03-30)

参考文献数

22

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高速鉄道では,地震発生時に速やかに列車を減速・停車させることが重要である。新幹線では,線路沿線や線路から離れたより震源に近い地点に設置された地震計で観測される地震情報を利用して,線路に主要動が到達する前に列車を減速・停止させる早期地震検知システムが構築されている。近年,太平洋沖に海底地震計の観測網が整備された。海底地震計を早期地震検知システムに利用することができれば,東北地方太平洋沖地震などの沈み込み帯で発生する地震をより早く検知できると期待される。そこで,新幹線の早期地震検知システムに海底地震計を利用する方法を開発し,海底地震計のしきい値の設定方法や誤警報の防止方法を提案した。さらに,海底地震計を早期地震検知システムに利用することの効果を検証した。JR 東日本では,房総沖のエリアの海底地震計を2017年11月1日に,茨城・福島沖から青森・釧路沖のエリアを2019年1月25日に利用開始した。

著者

芦谷 公稔 佐藤 新二 岩田 直泰 是永 将宏 中村 洋光

出版者

物理探査学会

雑誌

物理探査 = BUTSURI-TANSA Geophysical Exploration (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.387-397, 2007-10-01

被引用文献数

2

著者

飯尾 能久 松本 聡 松島 健 植平 賢司 片尾 浩 大見 士朗 澁谷 拓郎 竹内 文朗 西上 欽也 廣瀬 一聖 加納 靖之 儘田 豊 宮澤 理稔 辰己 賢一 和田 博夫 河野 裕希 是永 将宏 上野 友岳 行竹 洋平 Bogdan ENESCU

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.463-475, 2006-03-31 (Released:2010-03-11)

参考文献数

44

被引用文献数

1 2

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The 2004 Mid Niigata Prefecture Earthquake (MJMA 6.8) occurred on 23 October 2004. The mainshock was followed by four aftershocks with MJMA≥6.0. This earthquake is located in the Niigata-Kobe Tectonic Zone in which large strain rates (>0.1ppm/y contraction) have been observed by GPS data. We deployed three temporary online seismic stations in the aftershock area. Combining data from the temporary stations and from permanent stations around the aftershock area, we determined aftershock locations, and estimated the structures and the stress change in and around the aftershock region. Based on these results, we suggested a generating process of the 2004 Mid Niigata Prefecture Earthquake supposing that a very weak region exists in the weak zone in the lower crust just beneath the seismogenic fault.

著者

芦谷 公稔 佐藤 新二 岩田 直泰 是永 将宏 中村 洋光

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.387-397, 2007 (Released:2010-06-25)

参考文献数

11

被引用文献数

15 13

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鉄道における地震災害を軽減するには事前に施設の耐震性を向上させることが基本であるが,一方で,地震発生時は迅速かつ適切に列車運行を制御することにより事故を未然に防ぐことが重要となる。そこで,鉄道総研では新幹線を中心に早期地震検知・警報システム(ユレダス)を開発,実用化してきた。しかし,近年では,リアルタイム地震学の分野の研究開発が進展し,早期地震警報に関する貴重な知見が蓄積されてきた。また,気象庁など公的機関の全国ネットの地震観測網が整備され,その即時情報(緊急地震速報という)を配信する計画が進められている。こうした状況を踏まえ,鉄道総研は気象庁と共同して,緊急地震速報の処理手法やこの情報を活用した鉄道の早期地震警報システムの開発を行ってきた。 本論では,まず,P波初動検知後数秒で震源の位置やマグニチュードを推定するために新たに開発した,B-Δ法やテリトリー法,グリッドサーチ法について紹介する。次に,緊急地震速報を活用した地震警報システムの概要を紹介する。このシステムは緊急地震速報を受信すると,線区沿線での地震の影響度合いをM-Δ法により推定し,影響があると判断した場合は,列車無線により自動的に走行中の列車に緊急停止の警報を発信するものである。また,最後に,鉄道におけるリアルタイム地震防災の今後の展望について述べる。

著者

芦谷 公稔 佐藤 新二 岩田 直泰 是永 将宏 中村 洋光

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.387-397, 2007

被引用文献数

13

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鉄道における地震災害を軽減するには事前に施設の耐震性を向上させることが基本であるが,一方で,地震発生時は迅速かつ適切に列車運行を制御することにより事故を未然に防ぐことが重要となる。そこで,鉄道総研では新幹線を中心に早期地震検知・警報システム(ユレダス)を開発,実用化してきた。しかし,近年では,リアルタイム地震学の分野の研究開発が進展し,早期地震警報に関する貴重な知見が蓄積されてきた。また,気象庁など公的機関の全国ネットの地震観測網が整備され,その即時情報(緊急地震速報という)を配信する計画が進められている。こうした状況を踏まえ,鉄道総研は気象庁と共同して,緊急地震速報の処理手法やこの情報を活用した鉄道の早期地震警報システムの開発を行ってきた。<br> 本論では,まず,P波初動検知後数秒で震源の位置やマグニチュードを推定するために新たに開発した,B-&Delta;法やテリトリー法,グリッドサーチ法について紹介する。次に,緊急地震速報を活用した地震警報システムの概要を紹介する。このシステムは緊急地震速報を受信すると,線区沿線での地震の影響度合いをM-&Delta;法により推定し,影響があると判断した場合は,列車無線により自動的に走行中の列車に緊急停止の警報を発信するものである。また,最後に,鉄道におけるリアルタイム地震防災の今後の展望について述べる。<br>