著者

伊原 賢

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.243-251, 2013 (Released:2016-04-15)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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地下で100の炭化水素ができた場合,シェールと呼ぶ石油根源岩の中にとどまっているものは80 %程度だといわれる。20世紀まで資源にはならないといわれていた石油根源岩を割ったり,溶かしたりして,北米では膨大な原油や天然ガスを取り出せるようになった。世界のエネルギー政策,産業,安全保障問題に劇的な変化が生じている。その変化をもたらしたとされる「シェールガス革命」について解説する。

著者

筒井 智樹 及川 純 鍵山 恒臣 富士火山人工地震構造探査グループ

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.131-144, 2007 (Released:2010-06-25)

参考文献数

38

被引用文献数

3 1

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2003年に富士火山を対象とする人工地震探査が行われた。人工地震探査は富士山を中心として89kmの測線上に5点の発破点と468点の観測点が設定された。本報文では2003年人工地震実験の波形記録に対して山体内部の地震波反射構造の解析には擬似反射記録法を用い,深部地震波反射構造の解析にはシングルフォールド反射断面を用いた結果について報告する。 富士火山の山体内部の擬似反射断面では,南あるいは南西に傾斜する明瞭な境界面が比較的高い標高に検出され,その下位には上下で反射位相のならびのパターンが異なる境界面も検出された。前者は古富士火山上面に対比される可能性が指摘され,後者は富士山の基盤面に対応する可能性が指摘される。基盤面は富士山東斜面の下では丹沢山地の西の延長部が山頂直下まで起伏をともなって連続する一方,南西麓では急速に海面下まで深くなる。それにともなって富士山の南西麓には堆積層が発達しており,堆積層の南西縁は富士川断層系で区切られる。 富士火山とその周辺の深部地震波反射構造は,富士山南西側地域,富士山山体直下地域,富士山北東側地域の3つに大別される。富士山北東側地域では数十キロにわたるほぼ水平で連続性の良い深部反射面が複数認められるが,富士山南西側地域では南西落ちに急傾斜する深部反射面が複数認められる。これらの深部反射面のいくつかはフィリピン海プレート上面もしくは内部の速度/密度境界に対比される可能性があり,富士火山はフィリピン海プレートの傾斜が変化する場所に立地している。また,富士山山体直下では狭い領域にさしわたし数キロメートルの反射面が複数出現し,その周囲とは明確に異なる地震波反射構造をしている点が注目される。特に山頂の北東3~6kmの深さ13kmおよび16km付近にみとめられる明瞭な反射面はこれまでの研究で指摘された低周波地震の震源域と一致し,火山性流体と関係している可能性が高いと考えられる。さらに,これより上位の反射面群は深さ16kmの反射面と富士山頂を結ぶ線上に並んでいる。 以上のように富士火山は深部から地表にいたるまで南西側に傾斜した構造をもち,深さ16km付近まで明瞭で特徴的な地震反射面が複数存在することが明らかになった。

著者

中村 浩二

出版者

The Society of Exploration Geophysicists of Japan

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.367-374, 2007

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緊急地震速報は,震源の近くの観測点のデータを用いて,震源とマグニチュードを高速で決定し,強震動の分布を推定し,その情報を利用者へ即座に伝える。震源からある程度はなれたところにいる人には,強い揺れが来る前にある程度の時間的余裕(数秒から数十秒)をもって警報することが可能である。震源の即時決定のためには,利用できる観測点の数によってB-Δ法,テリトリー法(1~2点),グリッドサーチ法(3~5点)などの方法を使う一方で,防災科学研究所が開発した着未着法も活用している。地震のマグニチュードは,P波段階でマグニチュードが推定できるようにP波マグニチュードの式を使い,時間とともに全ての波を使ったマグニチュードの式に切り替える方式になっている。各地の最大震度の推定には,震源とマグニチュードから基準基盤の最大速度振幅を求める経験式を使い,それから,地表面の最大速度振幅と最大震度を推定する経験式を使用する。<br> 緊急地震速報の一部の地域で試験的な運用が始まった平成16年2月25日から平成19年4月30日までに,1449例の緊急地震速報が提供された。このうち,雷や人工ノイズなどによる誤報は29例あったが,2観測点以上を使った緊急地震速報では誤報はなかった。緊急地震速報で最大予測震度5弱以上を報じた地震(28例)について,最大震度5弱以上を観測したものが15例,その他の9例については最大震度4 ,4例については最大震度3を観測している。<br>

著者

朴 進午 鶴 哲郎 野 徹雄 瀧渾 薫 佐藤 壮 金田 義行

出版者

The Society of Exploration Geophysicists of Japan

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.231-241, 2008

被引用文献数

8

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IODP南海トラフ地震発生帯掘削計画として紀伊半島沖東南海地震(マグニチュード8.1)の震源域掘削が2007年秋頃から始まる。それに先立ち,我々は2006年3月,紀伊半島南東沖南海トラフ付近における地殻構造の高精度イメージングのため,深海調査研究船「かいれい」のマルチチャンネル反射法地震探査システムを用いた高分解能3次元反射法地震探査を行った(KR06-02航海)。「かいれい」3次元探査域は3ヶ所の掘削サイトをカバーしており,本調査には長さ約5kmのストリーマーケーブル(204チャンネル)と,約100 m 離れた2式の震源アレイを用いた。高分解能調査のため用いた各々の震源アレイはGガン2基とGIガン1基の組合せである。特に,ストリーマーケーブル1本のみを曳航する本調査では,左右震源アレイを交互に発震するFlip-flop方式を導入することで,1 sail line につき2 CMP line のデータ取得が可能となり,データ取得作業の効率が倍増した。最終的な3次元データ取得範囲は3.5×52 km となった。データ記録長は10秒,サンプリング間隔は1 msec である。また,震源アレイとストリーマーケーブルの曳航深度は,それぞれ5mと8mに制御した。発震点および受振点の測位のため, SPECTRAとREFLEXを使用した。調査期間中に船上QCなどの結果,良好なデータ取得が確認できた。調査終了後,陸上での3次元ビンニングなどの前処理を終えたCMPデータを用い,3次元重合前深度マイグレーション処理を行った。最終的に,3次元区間速度モデルと高分解能の地殻構造イメージが得られた。速度不確定性を推定するために行った3D PSDM速度テストの結果より,最終速度モデルは,約6kmの深度において最大±5%の速度不確定性を持つことがわかった。得られた3次元地殻構造の解釈の結果,南海トラフ底で沈み込んでいる,3つの音響ユニットから成る四国海盆堆積層の層厚変化が明らかとなった。特に,最上位のユニットCは,トラフ底から陸側への有意義な層厚増加や背斜構造によって特徴付けられ,また,ユニットCの中央には強振幅の反射面Rの存在が認められる。この反射面Rは斜めスリップ断層面として解釈され,このスラスト断層運動によって,ユニットCが重なり,陸側へ厚くなっていることが考えられる。<br>

著者

白石 和也 松岡 俊文

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.261-274, 2006 (Released:2008-08-07)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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本稿では,特性曲線法による音響波動伝播シミュレーションについて論じる。特性曲線法では,物質の移動や流れを表現する一階の偏微分方程式である移流方程式(伝達方程式)を基に物理量の移流または伝播を計算する。移流方程式の計算において CIP(Cubic Interpolated Profile)法と呼ばれる手法が知られている。この手法は,物理量とその空間微分値が共通の特性曲線に沿って伝播するという点に着目し,物理量とその空間微分値を制約条件として格子点間の物理量を 3 次多項式により近似することで,数値分散の少ない高精度で安定した数値計算を実現する差分スキームである。本研究では,まず,移流方程式の解法における CIP 法の原理と特徴について,他の差分スキームとの比較を行う。次に,本手法を波動現象へ適用するにあたり,音響体における運動方程式と連続の式から音響波動伝播を記述する特性方程式を導出する。さらに,CIP 法による数値解法と他の有限差分法による音響波動シミュレーションの比較を行う。安定解析および位相誤差解析と数値シミュレーションの結果から,特性曲線法において CIP 法を利用することで,急峻なエッジを持つ波や,高周波数の波を含む場合について他の差分スキームに比べて精度よい計算ができ,格子数を減らした場合にも安定した解が得られることが解った。これらの特長から,スタッガード格子のような特別な格子を用いなくとも,圧力と粒子速度を同一格子点に配置する単純な直交格子を用いて,数値分散の少ない波動シミュレーションを行うことができた。

著者

尾西 恭亮

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.85-94, 2014 (Released:2017-03-02)

参考文献数

67

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本稿では,非在来型天然ガスに特有な吸着ガスについて解説し,物理探査による探査の可能性について言及する。コールベッドメタンの主たる賦存形態は吸着ガスであり,シェールガスの約半分も吸着ガスの形態で貯留していると考えられている。試料分析の結果,女川層の珪質頁岩は北米のシェールガス賦存層と同等のガス吸着能力を有し,南関東天然ガス田の泥岩も十分なガス吸着能力を有している可能性を示した。世界全体における吸着ガスの資源量は大きく,有望な天然ガス資源である。吸着ガスの回収には,遊離ガスに比べより長期間に及ぶ継続した生産が必要なため,初期段階において開発リスクを低減させるガス生産量推移の推定技術が重要である。そのため,物理探査による埋蔵量や生産性の評価手法は天然ガス資源量の増大に貢献する。吸着ガスを生産対象ガスとするためには,ガス吸着量分布の情報が重要である。現在,ガス吸着可能量を直接推定する探査技術は提示されていない。一方,物理検層による間接的なガス吸着量の推定手法は様々な手法が提案されている。

著者

井上 雄介 今井 幹浩 松原 由和 平出 亜

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.sp50-sp59, 2022 (Released:2022-12-09)

参考文献数

11

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2019年4月より再エネ海域利用法が施行されたことにより,洋上風力発電施設に係る地盤調査市場は大幅に拡大している。洋上における地盤の支持層分布あるいは工学的基盤深度の把握に必要なS波速度の測定は,ボーリング孔を利用したサスペンションPS検層が一般的に行われてきた。しかしながら,洋上風力発電事業(着床式)は年間平均風速7 m/s以上,水深10~40 m程度の海域を対象としており,厳しい環境下でのボーリング作業は容易ではない。著者らはこのような厳しい環境下でもボーリング調査を必要とせず,短期間でS波速度構造を把握することができる海底微動アレイ探査システムを開発した。本稿では,当手法の開発について概説した後,適用事例及び海底微動の特徴について示した。これらの結果より,得られたS波速度構造はPS検層および音波探査と整合的な結果が得られたことから海底微動アレイ探査の有用性が示された。

著者

吉田 邦一 上林 宏敏

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.15-23, 2018

被引用文献数

2

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<p>従来からSPAC法において用いられている二重正三角形アレイの水平成分から回転成分波形を求め,それを用いてラブ波の位相速度を推定する手法を考案した。水平面内の回転成分はラブ波のみに依存し,レイリー波の影響を受けないので,回転成分を適切に求められれば,その位相速度はラブ波の位相速度となる。ここでは回転成分を計算するために必要な空間微分を,正三角形アレイの記録を用いてテイラー展開により求めた。検証のため,全波動場を計算したものと,SH波動場のみを計算したものの2種類の理論微動アレイ記録を作成し,それらに対しこの手法を適用した。全波動場とSH波動場のアレイ記録それぞれから得られた回転成分波形は,ほぼ一致し,P-SV波動場を含む全波動場からSH波動場(ラブ波)のみによる成分を良好に取り出すことができることが確認できた。この方法をもとに,二重正三角形の中心点を除く6観測点の内の3点の組み合わせから,中心1点と円周上3点の計4点からなる正三角形アレイの回転成分波形を求めた。得られた回転成分アレイ波形に対しSPAC法あるいは<i>f</i>-<i>k</i>法などを適用することで位相速度を推定できる。ここでは回転成分アレイ波形にSPAC法を適用し,ラブ波の位相速度を推定できることを確認した。また,想定しているサイズのアレイで観測されるべき回転成分は,通常用いられる観測システムで十分求められるべき振幅を持つことを示した。</p>

著者

田中 宏幸

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1_2, pp.93-102, 2012 (Released:2016-04-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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宇宙から地球に飛来する一次宇宙線と大気の相互作用で作られる大気ミュオンを用いて巨大物体の内部構造を調べようとする実験は今から50年以上前に考案された。その後,ピラミッドや資源探査などをモチベーションとして数多くの科学者がミュオンを用いたイメージング技術 (ミュオグラフィー) の開発を試みてきた。しかし,既知の物質の発見など原理検証実験に留まる実験が多かった。2006年ミュオグラフィーを火山内部のイメージングに適用して始めて視覚的に確認できない部分の構造を描き出すことに成功した。その結果, これまで見ることができなかった,巨大産業プラント内部の可視化への応用も進んだ。本論文ではミュオグラフィーの歴史を振り返りながら, 当時の問題点を明らかにしつつ,その打開策を技術論的観点から論ずる。また,技術論文や解説記事として既に数多く出版されている2006-2008年のミュオグラフィー観測結果には触れずに出来るだけ最新の技術や観測結果を盛り込むことで, 現状と未来に焦点を当てた形とする。

著者

László Oláh Gergő Hamar Shinichi Miyamoto Hiroyuki K. M. Tanaka Dezső Varga

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.161-168, 2018 (Released:2018-12-28)

参考文献数

42

被引用文献数

3 4

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Muography is an emerging visualization technique for inspection of large-sized objects with the measurement of the absorption rate of cosmic-ray muons. Present paper introduces the first prototype of a Multi-Wire-Proportional-Camber (MWPC)-based borehole detector. The designed tracking system is based on the so-called Close Cathode Chamber (CCC) concept, which provides easily handling and robust detectors. The 18-cm-length detector is covering a sensitive area of 20 cm × 32 cm and an angular acceptance up to 60 deg with close to full tracking efficiency (99 %), reasonable position resolution of 1.8 mm and angular resolution of 10 mrad. The detector has been tested inside a shallow shaft and an underground iron pillar with concrete basement has successfully been imaged with the resolution of 15 cm within 15 days, which indicates the future industrial usage of MWPC detectors and encourages the application oriented development of this technology for borehole-based muography.

著者

山中 浩明 内山 知道

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.469-482, 2008

被引用文献数

2

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&emsp;糸魚川─静岡構造線(以下,糸静線)は,わが国で最も活発な断層帯の一つとされ,M8クラスの地震が発生する可能性があり,その周辺地域では強震動予測が行われている。より精度の高い予測には信頼性の高い地下構造の情報が必要となる。本研究では,糸静線近傍に位置する長野県松本盆地内の8地点において,微動のアレイ観測を実施し,レイリー波の位相速度を求めた。さらに,それらの逆解析から表層から地震基盤までの1次元S波速度構造を明らかにした。また,同盆地内の2地点において70日間微動観測を行い,その上下成分に地震波干渉法を適用し2点間のグリーン関数を求め,そのレイリー波の群速度を求めた。さらに,その逆解析から地震基盤までの1次元S波速度構造を明らかにした。この結果は,微動探査による結果とよく一致しており,松本盆地において地震波干渉法の適用が可能であることが分かった。さらに,微動観測記録の水平成分に対しても地震波干渉法への適用も試み,ラブ波の群速度やレイリー波の楕円率も推定することができた。これらの表面波の特徴も微動探査の結果で説明することができた。<br>

著者

山中 浩明

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.97-110, 2013 (Released:2016-04-15)

参考文献数

16

被引用文献数

1 3

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微動探査における位相速度の逆解析では,最小2乗法だけでなく,遺伝的アルゴリズムなどのヒューリスティック探索法も使われている。しかし,ヒューリスティック探索法は,最小2乗法などに比べてパラメータの感度が直接的にはわかりにくいという短所もある。本研究では,マルコフ連鎖モンテカルロ法を位相速度の逆解析に適用することを試み,その適用性を検討した。まず,大規模な平野の深部地盤を模擬した地盤モデルを仮定して数値実験を行った。周波数0.1~2Hzの基本モードのレイリー波の位相速度を計算し,擬似観測データを作成した。逆解析では,Metropolis-Hastings法を用いて,モデルのサンプリングを行い,それらのモデルのS波速度と厚さの平均値と標準偏差を求めことにより逆解析結果を得ると。尤度関数で与えた位相速度の観測誤差によらず,得られた解は正解値に近いものであった。一方,モデルパラメータの推定精度は観測値の標準偏差に依存し,観測値の標準偏差が大きいほど,モデルパラメータの推定誤差も大きくなった。さらに,位相速度の周波数範囲を限定して逆解析を行った。低周波数の位相速度の欠如によって深い部分の地層のパラメータの標準偏差が大きくなり,分解能が低下することを定量的に示した。また,高周波数の位相速度の欠如の影響が浅部のパラメータの不確かさに影響を及ぼすことを示した。つぎに,サンプルされたモデル群に対するS波の1次元増幅特性を計算し,位相速度の観測誤差が増幅特性の変動に与える影響を検討した。その結果,卓越周期やその倍率ではばらつきが少なかったが,短周期になるほど増幅特性のばらつきが大きくなることがわかった。最後に,関東平野での既往の微動探査による位相速度にも適用し,他の手法と同程度の地盤モデルを推定した。さらに,モデルの精度および増幅特性のばらつきも評価することができた。以上の検討から,マルコフ連鎖モンテカルロ法による位相速度の逆解析では,パラメータの推定精度を定量的に評価することが可能であり,微動探査で有効な方法であると考えられる。

著者

西尾 伸也 Oleg Khlystov 杉山 博一 Andrey Khabuyev Oleg Belousov

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.55-64, 2014 (Released:2017-03-02)

参考文献数

26

被引用文献数

1 1

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バイカル湖は淡水湖として唯一,メタンハイドレートの存在が確認されている湖である。最近,国際共同プロジェクトによりバイカル湖のメタンハイドレートに関する研究が進められている。バイカル湖の中央湖盆,南湖盆で確認されたBSR分布に基づき,多くの泥火山・ガス湧出サイトの湖底表層からメタンハイドレート試料が採取され,地質情報,物理探査情報も収集された。ここでは,今までの研究成果を概観すると共に,表層型メタンハイドレートの集積状況を把握するために実施したコーン貫入試験結果について述べる。

著者

中塚 正 大熊 茂雄

出版者

The Society of Exploration Geophysicists of Japan

雑誌

物理探査 = BUTSURI-TANSA Geophysical Exploration (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.451-459, 2005-10-01

参考文献数

4

被引用文献数

3 1

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A helicopter-borne magnetic survey system was developed in use of a nose boom magnetic sensor, which enables safe and practical operation of low-altitude high-resolution survey even in mountainous regions of very steep topography and high elevation. The system consists mainly of airborne Cesium magnetometer, 3-axis fluxgate magnetometer, GPS receiver, navigation unit, data-acquisition PC, etc., incorporating with other equipment on the ground including base station magnetometer and reference station GPS receiver.<br>The nose boom magnetic sensor is situated rather near the helicopter body and cannot be free from its magnetic noise, though the boom itself is made non-magnetic. The 3-axis fluxgate magnetometer is the equipment to compensate aircraft's magnetic noise field. Theoretical consideration for passive magnetic compensation and the method of actual data processing for it are discussed. Then the software for magnetic compensation was developed and applied to the data of actual verification survey, and the procedure was proven to accomplish post-flight magnetic compensation properly.

著者

芦谷 公稔 佐藤 新二 岩田 直泰 是永 将宏 中村 洋光

出版者

物理探査学会

雑誌

物理探査 = BUTSURI-TANSA Geophysical Exploration (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.387-397, 2007-10-01

被引用文献数

2

著者

相澤 隆生 内田 利弘

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.161-171, 2016

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福島県いわき市では,2011年3月の東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)に関連して,炭鉱跡地で地鳴り,地下水の噴出,地面の陥没などの異常現象が発生した。それらに関する専門的な知見について,いわき市から物理探査学会に相談が寄せられた。学会では,理事会での議論を経て,緊急現地調査を実施することとなった。当初,調査は炭鉱跡地の災害を対象としていたが,2011年4月11日に福島県浜通りを震源とするマグニチュード (Mj) 7.0の地震(余震)が発生したため,調査対象は余震を発生させた活断層および被災箇所の状況調査へと拡大した。<br> 本稿では,物理探査学会が,今後,大規模自然災害の際に緊急災害対応を行うことを念頭に,2011年東日本大震災の際に,学会が被災地での緊急調査実施を決定したプロセス,現地の状況変化に伴って変更した実施内容とその経過等を整理し,レビューすることとした。また,調査の様々な成果が地元自治体および住民のニーズにどの程度応えることができたか等を評価するため,経済協力開発機構の開発援助委員会が定めた評価5項目に基づく事業評価を行い,成果および課題について明らかにした。さらに,今後,学会が行うことが考えられる緊急災害調査では,その都度,事業評価を行うことの重要性を指摘した。<br>

著者

半田 駿 板井 秀典 吉田 雄司

出版者

The Society of Exploration Geophysicists of Japan

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.191-199, 2008

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電磁探査では地下空洞は探査困難な対象の一つであるが,鹿児島県では,崩壊の恐れがあるにもかかわらず位置や構造が正確には把握できていない地下壕が多数存在する。我々は,周波数1k~100kHzの高周波CSMT装置を用いて,これらの調査を実施している。その際,水平ループアンテナを用いて,ニアフィールド遷移域で探査を実施したところ,空洞の直上で,MT法で予測される値より大きな見掛比抵抗値が観測された。本研究ではこの現象を確認し,その原因を明らかにするために,差分法を用いた水平ループアンテナ(鉛直双極子磁場)による地下空洞(トンネル)の3次元電磁応答を計算した。得られた結果は次の通りである。<br>  1.トンネルによるニアフィールド遷移域での最大見掛比抵抗増加率は,ファーフィールド域に比べて大きくなる。<br>  2.遷移域での最大見掛比抵抗増加率は,トンネルの深さ(土被深度)によって決定され,土被深度がスキンデプス以下では周波数,大地の比抵抗値にほとんど依存しない。<br>  3.この増加率は土被深度がスキンデプス程度以上になると減少するが,ファーフィールド域に比べると緩やかである。そのため,ニアフィールド遷移域では広帯域で,トンネルによる高い見掛比抵抗値が観測できる。<br>  このような現象は,ニアフィールド遷移域で見掛比抵抗の増大がない鉛直ループアンテナ(水平双極子磁場)では生じず,水平ループアンテナ特有のものである。また,水平ループアンテナのこのような性質は,電磁探査では困難とされる地下空洞検出に効果的である。<br>

著者

長 郁夫 多田 卓 篠崎 祐三

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.457-468, 2008 (Released:2014-05-09)

参考文献数

22

被引用文献数

14 15

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上下動地震計を半径0.3mの円周上に配置した極小アレイで常時微動の波形データを取得し,我々が近年開発したCCA法という解析手法をこれに適用したところ,数10mあるいは100m以上の波長領域に至るまで,レーリー波の位相速度を良好な精度で同定することができた。この方法を,レーリー波位相速度を地下浅部の平均S波速度と関連づける紺野・片岡 (2000) の提案と組みわせれば,極小円形アレイを用いた簡便な微動測定により,表層地盤の特性を手早く評価することが可能になると期待される。以上の手順は,一人の観測者の手の届く程度のわずかなスペースさえあれば,微動観測により地下数10mまでの平均S波速度が推定できるという意味で,既存のアレイ探査法と比べ画期的な利点を有する。実際,茨城県つくば市内の3サイトで取得した微動アレイ記録に上記の新しい探査法を適用し,地下10, 20, 30mまでの平均S波速度を推定したところ,PS検層結果や地質構造と調和的な推定結果を得ることができた。

著者

鈴木 敬一

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.251-259, 2012-10-01

参考文献数

27

被引用文献数

1 3

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社会インフラ施設の老朽化などにより,地盤内部に空洞が発生し,陥没事故などが発生している。場合によっては死傷者が出るなどの惨事になる場合もある。そのため陥没が生じる前に地盤の空洞化を検出することが求められている。一方,空洞を調べるには地中レーダや反射法地震探査,電気探査などが適用されるが,探査深度や分解能が不足する場合がある。地盤の密度に関係する物理探査手法は,重力探査や密度検層などの方法しかない。宇宙線ミュー粒子を利用した探査技術は地盤の密度分布を求めることが可能である。従来の物理探査手法を補う方法として宇宙線ミュー粒子を利用した地盤探査技術を実用化することを目標として,ミュー粒子計測器と三次元トモグラフィ技術を開発してきた。本稿では,宇宙線ミュー粒子探査技術の原理と基礎的な実験および土木物理探査への可能性について示す。

著者

芦谷 公稔 佐藤 新二 岩田 直泰 是永 将宏 中村 洋光

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.387-397, 2007 (Released:2010-06-25)

参考文献数

11

被引用文献数

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鉄道における地震災害を軽減するには事前に施設の耐震性を向上させることが基本であるが,一方で,地震発生時は迅速かつ適切に列車運行を制御することにより事故を未然に防ぐことが重要となる。そこで,鉄道総研では新幹線を中心に早期地震検知・警報システム(ユレダス)を開発,実用化してきた。しかし,近年では,リアルタイム地震学の分野の研究開発が進展し,早期地震警報に関する貴重な知見が蓄積されてきた。また,気象庁など公的機関の全国ネットの地震観測網が整備され,その即時情報(緊急地震速報という)を配信する計画が進められている。こうした状況を踏まえ,鉄道総研は気象庁と共同して,緊急地震速報の処理手法やこの情報を活用した鉄道の早期地震警報システムの開発を行ってきた。 本論では,まず,P波初動検知後数秒で震源の位置やマグニチュードを推定するために新たに開発した,B-Δ法やテリトリー法,グリッドサーチ法について紹介する。次に,緊急地震速報を活用した地震警報システムの概要を紹介する。このシステムは緊急地震速報を受信すると,線区沿線での地震の影響度合いをM-Δ法により推定し,影響があると判断した場合は,列車無線により自動的に走行中の列車に緊急停止の警報を発信するものである。また,最後に,鉄道におけるリアルタイム地震防災の今後の展望について述べる。