著者

シュレーダー ヤン 服部 寛

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 = MATSUYAMA UNIVERSITY REVIEW (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.197-221, 2015-12-01

著者

服部 寛

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 = MATSUYAMA UNIVERSITY REVIEW (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.155-212, 2014-10-01

著者

横田 誠 中山 明峰 蒲谷 嘉代子 竹村 景史 渡邊 暢浩 服部 寛一 宮崎 総一郎 村上 信五

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.91-95, 2010 (Released:2010-06-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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The relationship between dizzy patients and stress is well documented, but that between dizzy patients and sleep disturbance is unclear. This study focused on sleep disturbance in dizzy patients through investigations into their hypnotic medications. Six hundred and twenty two patients were studied, who complained of dizziness and visited Nagoya City University from January 1 to December 31, 2007. The major hypnotic was the benzodiazepine group (65%), and was prescribed to 226 patients (36%). Although prescription of hypnotics tended to increase with the age of the subjects, it was even prescribed often in young adults. The approximate ratio of patients taking hypnotics to those who were suffering from insomnia and without dizziness was 2:1. Poor quality of sleep may cause additional stress, leading to a vicious cycle in patients suffering from dizziness.

著者

服部 寛

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.360-268, 2016-04

著者

服部 寛 Hiroshi Hattori 松山大学法学部 Matsuyama University Faculty of Law

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.179-226, 2012-02-01

著者

荒巻 吏志 野上 裕子 服部 寛士 泉 清徳 古賀 さとみ 堤 千代

出版者

一般社団法人 日本地域理学療法学会

雑誌

地域理学療法学 (ISSN:27580318)

巻号頁・発行日

pp.JJCCPT22007, (Released:2023-10-13)

参考文献数

31

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【目的】訪問リハビリテーション利用者に対する転倒リスク評価の一助とするために,居宅で行える身体機能評価と転倒との関連を明らかにすることを目的とした.【方法】訪問リハビリテーション利用者88名を横断的に調査した.過去1年間における転倒歴の有無で2群に分け,カルテ情報および身体機能評価(握力,SS-5,開眼片脚立位),FRI-21を群間で比較し,関連を分析した.身体機能評価は,転倒歴を判別するカットオフ値を求め,オッズ比と95%信頼区間を算出した.【結果】転倒歴有り群は,無し群より身体機能が有意に低く,FRI-21は高い結果であった.身体機能評価のカットオフ値とオッズ比は,握力は17.50 kg,3.95(95%CI: 1.56~10.00).SS-5は18.38秒,8.17(95%CI: 2.74~24.38).開眼片脚立位は5.58秒,4.60(95%CI: 0.88~23.94)であった.【結論】訪問リハビリテーション利用者に対する居宅で行える身体機能評価は,転倒歴との関連が認められ,転倒リスクを評価する指標となる可能性が示唆された.

著者

服部 寛

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.220-229, 2008 (Released:2021-03-31)

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In the realm of the juristic methodology, the jurisprudence of interest (Interessenjurisprudenz) is newly revalued and from this point of view, there is general tendency to reexamine the development towards the jurisprudence of evaluation (Wertungsjurisprudenz). In this article I focus on three persons, whose methodologies are important with regard to the topic “from the jurisprudence of interest to the jurisprudence of evaluation”. First I consider the opinion of Harry Westermann, who is regarded as a pioneer of the jurisprudence of evaluation. I give an overview on the main theses of his methodology and opinion about the activity of judge. Then by the means of analyzing his opinion about the chattel mortgage (Sicherungsubereignung) and reservation of title (Eigentumsvorbehalt), I want to check through his concrete Discussion. Secondly I look at the methodology of Rudolf Miiller-Erzbach, one of the very few surviving theoreticians of the jurisprudence of interest after the World War II. After World War II he considered the causal thinking of law (Kausales Rechtsdenken) by criticizing the former jurisprudence of interest. With his understanding that the development of law is bound to the power, he tried to grasp rationally the momentum of the evaluation. Thirdly, I give an overview the methodology of Heinrich Hubmann. At first I deal with his thought about “natural law and sense of justice (Rechtsgeflihl) ”, which is developed under a strong influence of the renaissance of natural law. Next I take a look at his “theory of weighing of interests (Theorie der InteressenabwSgung) ” and his criticism of the jurisprudence of interest. Taking opinions of these three persons into consideration, I want to draw conclusions for the development “from the jurisprudence of interest to the jurisprudence of evaluation”.

著者

溝口 靖亮 赤坂 清和 乙戸 崇寛 服部 寛 長谷部 悠葵

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H2-197_1, 2019 (Released:2019-08-20)

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【目的】 バレーボール競技における腰痛は障害の多い部位の一つである.またスポーツ実施者における腰痛発生率は18歳以降で上昇するとされており,予防対策は18歳未満より始める必要がある.本研究では高校バレーボール選手に対するフィジカルチェック(FC)の結果を基に腰痛予防のための選択的トレーニングを行い,その効果について検討することを目的とした.【方法】 対象は2017年7~10月に埼玉県大会に出場する県立高校8校でバレーボール部に所属する18歳未満の男女123名であり,全例にFCを実施した.FCとして船橋整形外科式Kraus-Weber test,Ito test,heel-buttock distance,finger-floor distance(FFD),Side-FFD,フルスクワット,トーマステスト,胸腰椎回旋ROM,肩ROMを実施した.各FCに基準値を設け,かつ先行研究を基に各FCに対応する腰痛予防トレーニングを設定した.除外基準は現在腰痛を認める者,FCの基準を満たしている者とした.高校毎に封筒法を用いて,トレーニングを行う群(I群;36名)と通常の部活動を行う群(C群;40名)の2群に群分けした.I群はFCのフィードバックとFCに対応するトレーニングとして最大2種類を本人が選択し,部活動の一環(週4~5回)として実施した.C群は通常の部活動を実施した.介入期間は4週間であり,期間内のI群におけるトレーニング遵守率と両群の腰痛発生数,腰痛発生時期,腰痛誘発方向および腰痛強度(NRS),腰痛発生後に部活動を休んだかについて調査した.腰痛関連項目について記述統計ならびに群間比較を行い,腰痛発生数における群間の相対危険度(RR)をSPSS statistics25を用いて検討した(有意水準5%).【結果】 I群のトレーニング遵守率は100%であった.腰痛発生数はI群3名(8%),C群11名(28%)であり,I群で腰痛発生数が有意に低く(p=0.03),全例練習中に発生し,部活動を休むことはなかった.またRRは1.26(95%CI:1.02~1.57)であった.また,腰痛強度は2群間で有意差はなかった(p=0.09).腰痛誘発方向・部位では,I群で屈曲1例,伸展2例で全例真ん中と回答し,C群では屈曲3例,伸展7例,左回旋1例で真ん中5例,右3例,左2例,左右1例と回答した.【結論】 トレーニング遵守率が高かった理由は,FCにより選手が自分の身体機能を認識し興味を深めたこと、選手が希望するトレーニングを選択できるようにしたこと、トレーニング内容が簡単であったこと等が要因と考える.一般的な腰痛予防トレーニングにおいては教育と並行して運動を実施することが効果的であるとされている.本研究においてもFCよるフィードバックとFCの基準に満たない高校バレーボール選手に対して選択的トレーニングを行うことで腰痛発生の減少に寄与できる可能性が示唆された.一方で,腰痛発生者においては疼痛を抱えながら競技を継続しており,かつ腰痛誘発方向や部位が異なるため,重症化する前に的確に問診した上で治療を行う必要がある.【倫理的配慮,説明と同意】埼玉医科大学保健医療学部倫理審査委員会の承認を得て実施した(承認番号: M-73)

著者

服部 寛二

出版者

一般社団法人 ターボ機械協会

雑誌

ターボ機械 (ISSN:03858839)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.236-242, 1984-04-10 (Released:2011-07-11)

参考文献数

9

著者

服部 寛

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 = MATSUYAMA UNIVERSITY REVIEW (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.309-332, 2014-12-01

著者

服部 寛 佐々木 洋 芳村 毅 小埜 恒夫

出版者

東海大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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地球温暖化が原因となる海洋酸性化が植物プランクトン、特に炭酸カルシウム殻をもつ円石藻類に対する影響を調べるための酸性化予測実験を行った。現場における分布密度の把握と酸性化予測実験の試料分析は全て終わっていないが、これまでの結果では現存量が多い円石藻類の種ほど酸性化の影響を受けると推定出来る結果を得ていて、現在この原因の理論的背景を構築している段階である。北太平洋と比較を目的に南極海で酸性化実験を実施しする機会に恵まれ、現在はその試料の解析も行なっている。南極海では植物プランクトン現存量で優先する珪藻類が多いことから、円石藻類の応答に加え、珪藻類にも着目して、試料の分析を勧めている。

著者

服部 寛

出版者

松山大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2011

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日本とドイツの法律学方法論の第二次大戦後における出発点について、奇しくも1953年11月に行われた報告・講演が双方の起点となっていることを指摘し、各起点の具体的内容とその背景について、先行研究では十分に解明されていない部分にも注目しながら、戦後初期における方法論を考察するための視座と課題を提示した。その視座を元に、戦前~戦時期の理論・議論および今日的動向にも目をやり、検討を深めていった。