著者

武石 彰 椙山 泰生 三品 和広

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.34-48, 2010-09-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

2

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『組織科学』は,誰が,何を,どのように論じてきたのか.これまで掲載された論文の著者プロフィール,テーマ,スタイルの時系列・国際比較分析を通じて『組織科学』の特徴や傾向を明らかにする.『組織科学』が多様なテーマについて相互に分散的に議論を進めてきたことを示し,その意味するところを論じる.

著者

椙山 泰生 高尾 義明

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.4-16, 2011-09-20 (Released:2022-08-27)

参考文献数

32

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近年,イノベーションに関連した文脈で「エコシステム」という分析単位でビジネスを議論することが頻繁に見られるようになっている.本稿では,このやや曖昧なエコシステム概念を,新しい価値システムの構想の実現に対して人工物(artifact)の開発・生産などによって貢献するエージェントの集合体として定義し,その含意について議論する.

著者

羽田 祥子 椙山 泰生

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.51-65, 2023-09-20 (Released:2023-09-30)

参考文献数

45

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起業家の感情はどのようにスタートアップの提携相手選択に影響しているのか.起業家50 名へのインタビューにより探索的に相手選択基準を検討した結果,自尊感情への理解,相手の姿勢にある類似性への共感,という相手の態度と特質を認知した感情が判断に影響を与えていることを明らかにした.組織と不可分であり感情を持つ個人の,対の関係性における感情への着目から,提携における両者の見方の非対称性の源泉を議論可能にした.

著者

イアンシティ マルコ 椙山 泰生 羅 嬉頴

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.17-34, 2011-09-20 (Released:2022-08-27)

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IT産業におけるイノベーションの相互依存的性質を考慮し た時,3つの中核的な原理,すなわち選択,機会,そして相互運用性の原理が,エコシステムの原理として指摘できる.本稿では,PCを中心とした時代のソフトウェアのイノベーションから,近年のウェブを中心としたソフトウェアのイノベーションに移行していく際に,これらの原理が継続して重要であったことを確認する.

著者

椙山 泰生

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.52-66, 2005-12-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

29

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コーポレートR&Dの技術的成果にとって,事業の構想やビジネス・アイデアの持つ意味を明らかにするのが本研究の目的である.この論点について探求するため,本論文では,R&Dプロジェクトを単位として調査を実施した.その結果,重量級PLの存在と事業部知識の反映の2要因がR&Dプロジェクトの技術的成果の向上に寄与していること,および技術的不確実性がモデレータ要因となっていることが確認できた.

著者

椙山 泰生

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.81-94, 2001-12-20 (Released:2022-08-03)

参考文献数

68

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知識のグローバルな分散という状況下では,製品開発において,国境を隔て,地理的にも離れた場所で発生する知識を移転,展開する方法の開拓が重要な焦点となる.本稿では,既存研究を簡単にレビューした上で,知識の粘着性概念をこのグローバル化する製品開発を分析する視角として提唱する.その上で,今後の研究課題として,粘着性のメカニズムに関係する四つの方向性が示される.

著者

菊谷 達弥 椙山 泰生 澤邉 紀生

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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日本、米国シリコンバレー、英国ロンドン近辺の幾つかの企業について、共同開発、技術提携、技術情報会社の役割などを聞取り調査した結果、オープンイノベーションの問題を、取引コストの視点から分析することが有効であることがわかった。取引コストはさらに「取引相手を探索するコスト」と、「企業内部での調整コスト」の2つに分けられる。この視点の有効性を大規模サンプルで検証するために、日本の上場製造企業を対象に質問票を実施した。本社研究開発部門については「技術提供」と「技術獲得」、事業部については「技術獲得」を調査した。その結果、以下のことが判明した。(1)まず、取引相手を探索する部門の存在は、これらすべての取引を促し、この意味で探索コストを共通に減らすのに有効である。これに対し、調整コストのあり方は、取引や企業組織のタイプによって異なる。(2)本社研究開発部門の、外部への技術提供の決定には、事業部門との調整が必要であり、事業部の数が多くなるほど、外部への提供は抑制される。これと整合的に、事業部の権限が強い分権型マネジメント・コントロールであるほど、外部への提供は減少する。ただし、部門間で技術情報を共有する仕組みがあれば、この調整コストは減少し、外部提供が促される。逆に、中央の研究開発部門の権限が強い場合は、テクノロジー・プッシュ型の外部提供が行われる。(3)次に、本社研究開発部門の技術獲得は、事業部が多くなるほど促進される。そしてマネジメント・コントロール・システムが、事業部の権限が強い分権型であるほど、こうした本社部門による技術獲得は増大し、事業部からの要請に基づくニーズ・プル型の技術獲得が行われる。(4)これは事業部における技術獲得に影響し、分権型システムであるほど、事業部自らが技術獲得を行う必要性を減少させる。こうした調査の実施は他には皆無といってよい。また、分析結果についても、技術取引を取引コストの視点から捉え、さらに取引コストを構成する内部調整コストを、マネジメント・コントロールと関連させて分析した点で重要である。

著者

前川 佳一 椙山 泰生 姜 聖淑 八巻 惠子

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.21-36, 2009-06-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

42

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本論文では,富士通のフィールドワークの事業化の事例をもとに,サービス分野のイノベーションにおいてフィールドワークのような定性的な社会科学的方法が持つ意味を検討する.事例の考察から,フィールドワークが研究の形態から変容してサービス化することや,定性的研究法が技術者のコミュニティに受容される際に「比較可能化」されていくことを指摘する.

著者

舟津 昌平 椙山 泰生

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.181-184, 2017-10-28

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一般講演要旨