著者

小口 和代 才藤 栄一 水野 雅康 馬場 尊 奥井 美枝 鈴木 美保

出版者

The Japanese Association of Rehabilitation Medicine

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.375-382, 2000-06-18 (Released:2009-10-28)

参考文献数

19

被引用文献数

67 117

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機能的嚥下障害スクリーニング法として,「反復唾液嚥下テスト」(the Repetitive Saliva Swallowing Test: RSST)を考案した.30秒間の平均空嚥下回数は若年者(N=30)で7.4回,高齢者(N=30)で5.9回,30秒間の平均人工唾液嚥下回数は若年者で7.7回,高齢者で6.2回であった.空嚥下,人工唾液嚥下ともに高齢者は若年者より有意に嚥下回数が少なかった.一方,若年者,高齢者それぞれの空嚥下と人工唾液嚥下の嚥下回数には有意差を認めなかった.嚥下運動の確認は喉頭挙上の触診で可能であった.高齢者の積算嚥下時間(検査開始から嚥下完了時点までの時間)上限より,RSST 2回/30秒間以下が嚥下障害のスクリーニング値として設定できた.

著者

谷本 正智 水野 雅康 田村 将良 磯山 明宏

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.451-457, 2009-06-20

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

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〔目的・対象〕今回我々は,HTLV-I associated Myelopathy(以下HAM)患者に対して外来リハビリテーション(以下リハビリ)を行った。HAMは,その病態から廃用症候群を惹起しやすく,意欲を持って継続実施できるホームエクササイズ(以下Home ex)の設定が必要であった。そこでHome exを従来から実施している筋力訓練期間と乗馬マシンでの運動期間とに分け,その効果を比較することを目的とした。〔方法〕ABAB型シングルケーススタディにより乗馬マシンを用いたHome exを操作導入期に実施し,基礎水準測定期には体幹・下肢筋力訓練を用いた。〔結果〕評価項目の座位側方Reach,Functional Reach Test,重心動揺検査において操作導入期の改善が認められた。〔結語〕乗馬マシンでのHome exにより姿勢バランス向上を認め,主目標である家事動作,伝い歩きの向上を認めた。HAM外来患者へのリハビリの際,患者を取り巻く家庭環境等に合わせた具体的なHome exの設定が重要であり,これらが緩徐進行性で難治性神経疾患であるHAMに対しても,機能改善が図れることが示唆された。<br>

著者

小口 和代 才藤 栄一 水野 雅康 馬場 尊 奥井 美枝 鈴木 美保

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.375-382, 2000-06-18

被引用文献数

51

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機能的嚥下障害スクリーニング法として,「反復唾液嚥下テスト」(the Repetitive Saliva Swallowing Test: RSST)を考案した.30秒間の平均空嚥下回数は若年者(N=30)で7.4回,高齢者(N=30)で5.9回,30秒間の平均人工唾液嚥下回数は若年者で7.7回,高齢者で6.2回であった.空嚥下,人工唾液嚥下ともに高齢者は若年者より有意に嚥下回数が少なかった.一方,若年者,高齢者それぞれの空嚥下と人工唾液嚥下の嚥下回数には有意差を認めなかった.嚥下運動の確認は喉頭挙上の触診で可能であった.高齢者の積算嚥下時間(検査開始から嚥下完了時点までの時間)上限より,RSST 2回/30秒間以下が嚥下障害のスクリーニング値として設定できた.

著者

上田 周平 鈴木 重行 片上 智江 水野 雅康

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B4P3075, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】頭頚部の運動は環椎後頭関節を中心とする頭部の運動と下位頚椎を中心とする頚部の運動から規定される(Hislop H.J.2002)。頭頚部のアライメントの相違は咽頭、喉頭などに形態的差異をもたらし嚥下機能に密接に関与すると報告されている。しかし、頭頚部の関節可動域(以下ROM)を頭部と頚部に分け嚥下機能との関連性を検討した報告はみられない。そこで本研究は頭頚部のROMを頭部屈曲と複合(頭部+頚部)屈曲の2つに区分し、それらのROMが嚥下障害に関連して生じる誤嚥性肺炎に関与するかを検証することを目的とした。【方法】2施設の介護老人福祉施設に入所中の高齢者50名(男性12名,女性38名,平均年齢85.8±6.9歳)を誤嚥性肺炎の既往の有無にて2群(誤嚥性肺炎あり群21名,なし群29名)に分類し、2群間で頭部屈曲と複合屈曲のROMを比較した。また群間のプロフィール比較として年齢、性別、更にその他の頭頚部機能として舌骨上筋機能グレード(以下GSグレード)、相対的喉頭位置(吉田.2003)を比較した。ROMの測定肢位はベッド上臥位とし、他動運動にて最大角度と可動範囲を測定した。頭部屈曲の最大角度は外耳孔を通る床からの垂直線と外眼角と外耳孔を結ぶ線とのなす角(A角)の最大値、可動範囲は最大角度に開始肢位でのA角を加えた角度とした。複合屈曲の最大角度は肩峰を通る床との平行線と肩峰と外耳孔とを結ぶ線とのなす角(B角)の最大値、可動範囲は最大角度から開始肢位でのB角を引いた角度とした。測定にはデジタルカメラを用い、カメラが被検者と平行になるように三脚に固定して3回撮影を行った。その後データをPCに取り込み画像解析ソフトImage J(NIH)を用いて角度を算出し、得られた角度の3回の平均値を採用した。また健常人10名(平均年齢33.6±10.5歳)を対象に上記測定方法の信頼性の検討も合わせて行った。統計学的手法は対応のないt検定、Mann-Whitney検定を用い、危険率5%未満を有意水準とした。【説明と同意】対象者またはその家族には研究の主旨を十分に説明し、研究に参加することへの同意を得た。また本研究は当院の倫理委員会の承認を受けて行った。【結果】群間プロフィールには差を認めなかった。またGSグレード、相対的喉頭位置においても両群で差はなかった。ROM測定の信頼性はICC(1.3)で頭部屈曲は最大角度0.98,可動範囲0.98,複合屈曲は最大角度0.94,可動範囲0.97であった。得られたROMは誤嚥性肺炎あり群では頭部屈曲は最大角度1.2°±14.0°,可動範囲20.7°±8.7°,複合屈曲は最大角度59.9°±16.3°,可動範囲52.5°±16.5°,なし群では頭部屈曲は最大角度9.4°±14.2°,可動範囲18.8°±8.9°,複合屈曲は最大角度62.7°±16.8°,可動範囲45.3°±16.1°であり両群間で差を認めたのは頭部屈曲最大角度のみであった(p<0.05)。【考察】頭頚部機能の1つとして比較したGSグレード、相対的喉頭位置に差がなかったのは、吉田らは加齢による影響で甲状軟骨と胸骨間が短縮することで喉頭位置が下降すると報告しており、今回の対象者が高齢かつ施設入所中のADLの低い者であったためではないかと推察される。頚部のROM測定には1995年に日本整形外科学会と日本リハビリテーション医学会が改定した方法が用いられるが、その方法は頭部と頚部を併せた複合屈曲での測定となっている。しかし、今回の調査では誤嚥性肺炎の有無で複合屈曲に差はなく頭部屈曲最大角度に差を認めた。また頭部屈曲の可動範囲には差を認めなかった。これらのことから誤嚥性肺炎あり群はなし群と比較し安静時に頭部が伸展位となっていることと、摂食時にchin down肢位が取りづらい状態であることが推察され、ROMの観点からも嚥下機能において不利益な状態を呈していることが確認された。今回の群分け方法では誤嚥性肺炎前にROM制限を生じたのか、誤嚥性肺炎後に2次的に制限を生じたのかは明らかでないが、嚥下機能の検査測定項目の1つである頭頚部のROM測定においては頭部と頚部の区分が必要であり、またその治療においても頭部と頚部を区分した介入、特に頭部屈曲に対する介入の必要性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】嚥下障害患者のROM測定において頭部屈曲を測定する必要性が認められた。今回の測定方法は更なる解剖学的検討、検者間信頼性の検討が必要ではあるが、検者内信頼性は高い結果であった。嚥下分野での理学療法士の関与は十分とはいえない。しかし今回の頭頚部の関節可動域1つをとっても我々が果たせる役割は大きく、今後の更なる積極的な介入や研究が望まれる。

著者

上田 周平 鈴木 重行 片上 智江 堀 正明 水野 雅康

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.BaOI2019, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】頭頚部の運動は環椎後頭関節を中心とする頭部の運動と下位頚椎を中心とする頚部の運動から規定される(Hislop H.J.2002)。頭頚部のアライメントの相違は咽頭、喉頭などに形態的差異をもたらし嚥下機能に密接に関与すると報告されているが、頭頚部の関節可動域(以下ROM)を頭部と頚部に分け嚥下機能との関連性を検討した報告はみられない。我々は第45回本学術大会において施設入所中の50名の高齢者を対象に誤嚥性肺炎の既往の有無で頭頚部のROMを比較し、複合(頭部+頚部)屈曲には差はないが、誤嚥性肺炎群では頭部屈曲ROMが低値であることを報告した。そこで本研究は、嚥下機能の変化に伴い複合屈曲と頭部屈曲のROMにどのような変化が見られるのかを明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は嚥下障害でリハ依頼のあった者のうち、才藤らの嚥下障害の臨床的病態重症度分類(以下class)で4以下の障害を有し、急性期の脳血管障害、腫瘍などによる通過障害、臥位で頭部が床面に接しない円背の者を除外した36例(男性20例,女性16例,平均年齢84±8歳)とした。リハ開始時と最終時に嚥下機能はclass、改訂版水飲みテスト、食物テストを指標として評価した。また頭頚部機能は頭部屈曲と複合屈曲のROM、舌骨上筋機能グレード(以下GSグレード)、相対的喉頭位置(吉田.2003)を評価した。リハ開始時と比較して最終時に嚥下機能の評価指標のいずれかが1ランクでも改善が見られた者を改善群とし、それ以外の群(不変・悪化群)との2群に分類し、頭頚部機能を比較した。なお入院期間中は全例PT、STによる介入を行った。ROMの測定肢位はベッド上臥位とし、他動運動にて最大角度と可動範囲を測定した。頭部屈曲の最大角度は外耳孔を通る床からの垂直線と外眼角と外耳孔を結ぶ線とのなす角(A角)の最大値、可動範囲は最大角度に開始肢位でのA角を加えた角度とした。複合屈曲の最大角度は肩峰を通る床との平行線と肩峰と外耳孔とを結ぶ線とのなす角(B角)の最大値、可動範囲は最大角度から開始肢位でのB角を引いた角度とした。測定にはデジタルカメラを用い、カメラが被検者と平行になるように三脚に固定して撮影を行った。その後データをPCに取り込み画像解析ソフトImage J(NIH)を用いて角度を算出した。統計学的手法は群内の比較には対応のあるt検定、Wilcoxonの符号付順位検定、2群間の比較には対応のないt検定、Mann-Whitneyの検定を用い、危険率5%未満を有意水準とした。【説明と同意】対象者またはその家族には研究の主旨を十分に説明し、研究に参加することへの同意を得た。また本研究は所属機関の倫理委員会の承認を受けて行った。【結果】最終評価後の嚥下機能は改善群18例、不変・悪化群18例であった。両群間で基礎データ(年齢,性別,リハ開始時と最終時Barthel Index,脳血管疾患既往の有無,入院からリハ開始までの日数,入院期間,リハ日数)に差を認めなかった。群内の比較は改善群では頭部屈曲の最大角度と可動範囲、複合屈曲の最大角度と可動範囲に有意な増大を認めた。不変・悪化群では複合屈曲の最大角度と可動範囲、GSグレードに有意な増大を認めた。2群間の比較では最終評価時の頭部屈曲の最大角度と可動範囲、リハ開始時と最終評価時のGSグレードが改善群で有意に高値であった。【考察】頭頚部機能として評価した相対的喉頭位置は群内、群間ともに差を認めなかった。この指標は吉田らが脳卒中患者を対象に検討を行っている指標であり、今回のような高齢なADLの低い者では両群とも高値を示しており、嚥下機能を反映しないことが考えられた。GSグレードにおいては改善群では群内の変化は認められなかった。不変・悪化群では有意な増大を認めたが、リハ開始時、最終評価時ともに改善群が不変・悪化群と比較し有意に高値を示しており、先行研究と同様に舌骨上筋群の機能が嚥下運動に影響を与えることが示された。ROMに関しては改善群では複合屈曲、頭部屈曲ともに改善を認めたが、不変・悪化群では複合屈曲のみ改善を認めた。頭頚部屈曲の効果には舌圧の増加、嚥下後喉頭蓋谷残留の減少、喉頭閉鎖不全の代償などが報告されているが、報告者により複合屈曲、頭部屈曲が混在している状況である。しかし今回の縦断調査の結果から治療における頭部屈曲へ対する介入の必要性は明確になったと考える。【理学療法学研究としての意義】高齢嚥下障害患者の嚥下機能改善の為の介入を行ううえで、また悪化させないように維持するうえで注目すべき頭頚部機能として頭部屈曲ROMがあげられることが示唆された。

著者

谷本 正智 水野 雅康 塚越 卓 田村 将良 磯山 明宏 渡邉 晶規

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.383-390, 2008 (Released:2008-07-28)

参考文献数

33

被引用文献数

1 1

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〔目的〕不動による関節拘縮後の廃用性筋萎縮に対する持続伸張運動が電気生理学的所見に及ぼす影響を明らかにするため実験を行った。〔対象・方法〕8週齢のWistar系雄ラット30匹を無処置の対照群5匹(以下,C群)と膝関節を4週間内固定し拘縮モデルを作製する実験群25匹に分け,さらに実験群は,1)4週間の不動終了直後にデータを測定した廃用群(以下,D群),2)不動期間終了後,4週間の通常飼育後にデータを測定した4NS群,ならびに8週間通常飼育後にデータを測定した8NS群,3)不動期間終了後,通常飼育に加え徒手的な持続伸張運動を4週間実施した後にデータを測定した4S群,ならびに8週間持続伸張運動を実施した後にデータ測定する8S群の5群に分けた。各期間終了後,膝関節可動域,ハムストリングス筋線維径,電気生理学的所見として単一筋線維筋電図(Single Fiber Electromyography: 以下,SFEMG)の指標を用いて経時的変化を検討した。〔結果〕電気性理学的改善は,4S群と8S群にて有意に持続伸張運動の効果を認め,膝関節可動域と筋線維径は8S群のみに有意な改善を認めた。