著者
野村 誠 鮴谷 佳和 斎藤 雄二 八木 稔人 向井 光佐子 河盛 隆造 七里 元亮 鎌田 武信
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.29, no.9, pp.841-847, 1986-09-30 (Released:2011-08-10)
参考文献数
22

度にわたり完全寛解を得たI型糖尿病症例の報告は, これまで皆無である.私たちは, 糖尿病性ケトアシドーシス昏睡にて急性発症し, その後人工膵島をはじめとする厳格なインスリン療法によりすみやかに完全寛解導入し得た症例について7年間のfbllow upを行った.その期間中に, さらに2度にわたりICSAの陽性化とともに, 尿ケトン体, 多量の尿糖高血糖が出現し, 糖尿病急性増悪を認めた.それぞれ入院後, 厳格な血糖管理によりICSA陰性化, 糖尿病完全寛解導入を得た。本症例にてICSAの推移とインスリン分泌能の変遷の関連性を追求した.
著者
河盛 隆造 筧 佐織 田村 好史
出版者
順天堂大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

骨格筋細胞内は肥満状態になっているのにも関わらずインスリン感受性が高い、いわゆる「アスリートパラドックス」の全容を解明し、メタボリックシンドローム予防の一助とするため検討を行ったところ、PGC1Aプロモーター領域のメチル化率に差が見られ、血中、骨格筋中の脂質組成が運動強度によって異なる組成となったことより、アスリートパラドクスの一因としてエピジェネティクスによる遺伝子制御の影響が存在する可能性が示唆され、メタボリックシンドローム予防のためには特に運動強度の設定が重要になることが示唆された。
著者
加来 浩平 田嶼 尚子 河盛 隆造
出版者
THE JAPAN DIABETES SOCIETY
雑誌
糖尿病 = Journal of the Japan Diabetes Society (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.49, no.5, pp.325-331, 2006-05-30
被引用文献数
7

日本人2型糖尿病における日常のメトホルミン治療の有用性を検討するため,全国74施設で2002年にメトホルミンを新たに投与開始した1,197症例を対象に観察研究(Melbin Observational Research study: MORE study)を行い,その有効性および有害事象の発現状況について解析した.その結果,開始時,3, 6, 12カ月後のグリコヘモグロビン(HbA<sub>1C</sub>)の平均値は8.2, 7.3, 7.3, 7.3%, 空腹時血糖は168.9, 146.6, 150.4, 145.2 mg/d<i>l</i>と,いずれも開始時に対して有意に低下した.体重は有意に減少し,脂質代謝の異常変動は認められなかった.メトホルミン単剤投与症例においても同様の結果が得られた.メトホルミンの1日用量を500 mgから750 mgまで増量した40例において,増量後のHbA<sub>1C</sub>に有意な改善が認められた.副作用発現症例率は118/1,175例(10.0%)であり,乳酸アシドーシスの発現は認めなかった.メトホルミンは日本人2型糖尿病治療において有用であり,血糖コントロールの十分な改善が得られていない症例に対しては,増量によってより良い血糖コントロールが得られる可能性が示唆された.
著者
佐藤 祐造 曽根 博仁 小林 正 河盛 隆造 渥美 義仁 押田 芳治 田中 史朗 鈴木 進 牧田 茂 大澤 功 田村 好史 渡邉 智之 糖尿病運動療法・運動処方確立のための学術調査研究委員会
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.58, no.11, pp.850-859, 2015-11-30 (Released:2015-11-30)
参考文献数
21

わが国における糖尿病運動療法の現状を把握することを目的に,糖尿病運動療法の実施状況に関して,患者側に質問紙調査を行った.全国各地の専門医に通院中の糖尿病外来患者5,100名に質問紙調査を行い,同意が得られた4,176名(81.9 %)を解析対象とした.診察時に運動指導を受けている患者は食事療法とほぼ同率であったが,運動指導を「受けたことがない」が30 %存在し,食事療法の10 %より高率であった.医師から運動指導を受けている患者が52 %と,コメディカル(理学療法士,健康運動指導士等)による指導は少なかった.一方,食事療法では,64 %の患者が管理栄養士に指導を受けていた.運動療法を実施している患者は約半数であった.医師側(第1報),患者側いずれの調査でも,糖尿病運動療法の指導体制は不十分であり,食事療法と比較して,「較差」が認められた.日本糖尿病学会編集による「糖尿病運動療法ガイドライン」作成を要望する.