著者
近藤 厚生 師田 信人 岡井 いくよ 山本 憲朗 近藤 厚哉 渡邉 智之
出版者
公益社団法人 日本ビタミン学会
雑誌
ビタミン (ISSN:0006386X)
巻号頁・発行日
vol.92, no.1, pp.1-17, 2018 (Released:2019-01-31)

The Medical Research Council vitamin study has unequivocally demonstrated in 1991 that 72 percent of recurrence of neural tube defects (meningomyelocele and anencephaly) were successfully prevented by taking 4 mg of folic acid periconceptionally. Of 87 countries whose major staples were forti¿ed with folic acid, micronutrients, or minerals, 81 have implemented food forti¿cation with folic acid and observed a significant decline of neural tube defect prevalence following the fortification program. The Ministry of Health and Welfare in Japan recommended in 2000 that women planning to conceive should take folic acid supplements of 400 μg daily. During the past 16 years, however, prevalence of meningomyelocele has not decreased but remains rather stable, from 5 to 6 per 10,000 births (live births and stillbirths). A total of 542 newborns, i.e., 502 with meningomyelocele and 40 with anencephaly, were estimated to be born in the year of 2015. Furthermore, if fetuses terminated during pregnancy were counted, the real number of them would probably climb up to 2169 and would be 4 times as many as the number of¿cially reported. Since longstanding recommendations alone have not worked properly, we would like to urge the government to implement mandatory food forti¿cation with folic acid, which will certainly decrease the number of afÀicted patients and lead to economic bene¿ts and signi¿cant reduction in the cost burden on the healthcare system and healthcare payers.
著者
小長谷 陽子 渡邉 智之 小長谷 正明
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.49, no.6, pp.335-341, 2009 (Released:2009-07-08)
参考文献数
13

愛知県内のすべての医療機関,介護福祉施設などを対象に,若年認知症の実態調査をおこない,1,092人(男性569人,女性520人,性別不明3人)について原因疾患と有病率を解析した.調査時平均年齢は60.7±7.1歳,発症年齢は55.1±7.8歳であった.原因疾患は全体では,アルツハイマー病(AD)(34.9%),血管性認知症(VD)(34.1%)が多く,次いで前頭側頭型認知症(5.9%),パーキンソン病(3.6%)であった.男性ではVD,AD,FTD,PDの順であり,女性ではAD,VD,FTD,PDの順であった.人口10万人当たりの推計有病率は60∼64歳で男性182.2人,女性150.6人,55∼59歳ではそれぞれ90.6人,81.7人であった.
著者
佐藤 祐造 曽根 博仁 小林 正 河盛 隆造 渥美 義仁 押田 芳治 田中 史朗 鈴木 進 牧田 茂 大澤 功 田村 好史 渡邉 智之 糖尿病運動療法・運動処方確立のための学術調査研究委員会
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.58, no.11, pp.850-859, 2015-11-30 (Released:2015-11-30)
参考文献数
21

わが国における糖尿病運動療法の現状を把握することを目的に,糖尿病運動療法の実施状況に関して,患者側に質問紙調査を行った.全国各地の専門医に通院中の糖尿病外来患者5,100名に質問紙調査を行い,同意が得られた4,176名(81.9 %)を解析対象とした.診察時に運動指導を受けている患者は食事療法とほぼ同率であったが,運動指導を「受けたことがない」が30 %存在し,食事療法の10 %より高率であった.医師から運動指導を受けている患者が52 %と,コメディカル(理学療法士,健康運動指導士等)による指導は少なかった.一方,食事療法では,64 %の患者が管理栄養士に指導を受けていた.運動療法を実施している患者は約半数であった.医師側(第1報),患者側いずれの調査でも,糖尿病運動療法の指導体制は不十分であり,食事療法と比較して,「較差」が認められた.日本糖尿病学会編集による「糖尿病運動療法ガイドライン」作成を要望する.
著者
渡邉 智之 佐藤 早織 山本 俊昭 熊代 永
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.50, no.10, pp.961-968, 2010-10-01

知的能力に遅れのない広汎性発達障害の子どもは,その障害の存在が気づかれず見過ごされがちである.しかし,社会性に欠け対人関係も苦手であることからさまざまな困難を抱えやすい.今回,幼少期から不登校を呈していたが,発達障害の視点で支援した結果,改善がみられた症例を報告する.自己洞察を促すサポートよりも支持的対応を基本として共感性を促し,対人関係の促進を目指した.また,認知行動療法を基本とした問題解決技能や個別での対人スキル訓練のアプローチも行った.母親に対しては障害特性と本人の行動を結びつけて説明し障害理解を促した.その結果,不登校という不適応状態が改善した.子どもが示す不適応状態を発達という視点からとらえ,発達歴の聴取や行動観察などのていねいなアセスメント,障害特性に配慮した対応をしていくことが重要である.