著者

原 裕太 関戸 彩乃 淺野 悟史 青木 賢人

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.67-80, 2015 (Released:2015-08-27)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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本稿では,防風林の形成過程に着目することで,伊豆大島における地域の生物資源利用に関わる人々の知恵とその特徴を明らかにした.防風林の形態には気候,生態系,社会経済的影響などの諸因子が影響している.そのため,国内各地で多様な防風林が形成されてきた.防風林は,それら諸因子を人々がどのように認識し,生活に取り込んできたのかを示す指標となる.伊豆大島には,一辺が50 mほどの比較的小規模な格子状防風林が存在する.調査によって,防風林の構成樹種の多くはヤブツバキであることが確認され,事例からは,伊豆大島の地域資源を活かす知恵として,複数の特徴的形態が見出された.土地の境界に2列に植栽されたヤブツバキ防風林はヤブツバキの資源としての重要性を示し,2000年頃に植栽された新しいヤブツバキ防風林は古くからの習慣を反映していた.また,住民が植生の特性を利用してきたことを物語るものとして,ヤブツバキとオオシマザクラを交互に植栽した防風林が観察された.それらからは島の人々とヤブツバキとの密接な関係が推察された.

著者

淺野 悟史 脇田 健一 西前 出 石田 卓也 奥田 昇

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.150-156, 2018-09-30 (Released:2019-09-30)

参考文献数

18

被引用文献数

1 2

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Biodiversity in rural areas in Japan have been endangered by careless, due to paddy consolidation and mechanization. The farmers of the study site have maintained the water levels during winter, thereby providing a stable habitat for aquatic organisms. Residents and researchers discussed and detected spawns of Japanese Brown Frogs as “Environmental Icon” to evaluate how conservative farming is going well. The results of JBF-spawns survey indicated the conservation activities effected creating habitats for JBF, and these activities encouraged more farmers to join environmental conservation programs.

著者

淺野 悟史 時任 美乃理 西前 出

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.35(2021年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.262-267, 2021-11-30 (Released:2021-11-29)

参考文献数

7

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生物多様性への気候変動の影響が懸念されている。とりわけ日本の高標高地に分布する冷温帯林はその影響を受けやすい地域のひとつである。本研究は主に冷温帯林に棲息するルリクワガタ属昆虫のモニタリングのために,♀個体と衝突板トラップ(FIT)を用いた定量調査法を検討した。従来の新芽掬い取り法と比較して効率的な捕獲が可能であり,FIT を掛ける位置による影響も小さいと考えられた。一方で,使用する♀は未交尾個体が望ましく,また系統の遠い種に対しては誘引効果を発揮しないことが示唆された。FIT の数や時間などを用いた定量調査が期待できる。

著者

原 裕太 淺野 悟史 西前 出

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.90, no.4, pp.363-375, 2017-07-01 (Released:2022-03-02)

参考文献数

28

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中国の条件不利地域農村では環境保全と住民生活の改善の両立を目標に,耕地の緑化,実施者への有期の食糧・現金支給,農業の構造調整が実施されている(退耕還林).黄土高原ではこれまで行政村を単位とした郷鎮スケールの空間的な現状や問題点の検証は行われていなかったため,退耕還林による成果が均一に波及していない場所の特徴把握や,要因の推定,効率的な対処等が困難であった.本稿では,陝西省呉起県の一地域を事例に,各種社会経済データを用いたクラスタ分析を行った.行政村の空間立地に着目することで,河岸地域の経済的優位性が見出され,その要因として,現地での土地利用調査からトウモロコシ栽培やビニルハウスの導入などが推察された.一方で丘陵奥地の行政村では退耕還林による農業の構造調整後も,低い平均収入や高い生活保護世帯率などが課題として存在していた.