著者

淺野 悟史 脇田 健一 西前 出 石田 卓也 奥田 昇

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.150-156, 2018-09-30 (Released:2019-09-30)

参考文献数

18

被引用文献数

1 2

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Biodiversity in rural areas in Japan have been endangered by careless, due to paddy consolidation and mechanization. The farmers of the study site have maintained the water levels during winter, thereby providing a stable habitat for aquatic organisms. Residents and researchers discussed and detected spawns of Japanese Brown Frogs as “Environmental Icon” to evaluate how conservative farming is going well. The results of JBF-spawns survey indicated the conservation activities effected creating habitats for JBF, and these activities encouraged more farmers to join environmental conservation programs.

著者

脇田 健一

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

vol.15, pp.5-24, 2009

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<p>本稿では,環境ガバナンスが人口に膾炙する時代における,環境社会学の課題や役割について明らかにしていく。以上を明らかにするために,まず,環境社会学会の二大研究領域である〈環境問題の社会学〉と〈環境共存の社会学〉の代表的な研究として,舩橋晴俊の環境制御システム論と鳥越皓之らの生活環境主義を取り上げ,それらの理論的射程を再検討する。そして,両者の議論と関連しながらも,その狭間に埋もれた環境ガバナンスに関わる新たな研究領域が存在することを指摘する。そのような研究領域では,以下の2つが主要な課題になる。①多様な諸主体が行う環境に関する定義(=状況の定義)が,錯綜し,衝突しながら,時に,特定の定義が巧妙に排除ないしは隠蔽され,あるいは特定の定義に従属ないしは支配されることにより抑圧されてしまう状況を,どのように批判的に分析するのか。②そのような問題を回避し,実際の環境問題にどのように実践的にかかわっていくのか。以上2つの課題を中心に,政策形成をも視野に入れながら,「環境ガバナンスの社会学」の可能性について検討を行う。</p>

著者

脇田 健一

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究 (ISSN:24340618)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.5-24, 2009-10-31 (Released:2018-12-04)

被引用文献数

1

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本稿では,環境ガバナンスが人口に膾炙する時代における,環境社会学の課題や役割について明らかにしていく。以上を明らかにするために,まず,環境社会学会の二大研究領域である〈環境問題の社会学〉と〈環境共存の社会学〉の代表的な研究として,舩橋晴俊の環境制御システム論と鳥越皓之らの生活環境主義を取り上げ,それらの理論的射程を再検討する。そして,両者の議論と関連しながらも,その狭間に埋もれた環境ガバナンスに関わる新たな研究領域が存在することを指摘する。そのような研究領域では,以下の2つが主要な課題になる。①多様な諸主体が行う環境に関する定義(=状況の定義)が,錯綜し,衝突しながら,時に,特定の定義が巧妙に排除ないしは隠蔽され,あるいは特定の定義に従属ないしは支配されることにより抑圧されてしまう状況を,どのように批判的に分析するのか。②そのような問題を回避し,実際の環境問題にどのように実践的にかかわっていくのか。以上2つの課題を中心に,政策形成をも視野に入れながら,「環境ガバナンスの社会学」の可能性について検討を行う。

著者

荻野 昌弘 小川 伸彦 脇田 健一 SEGURET Fran ABELES Marc JEUPY Henriー SEQURET Fron JEUDY Henri・

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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本研究は、日本で近年高まりつつある文化財・博物館の社会的意味を問うことをめざして行った。三年間にわたる日本と欧米、特にフランスの調査に基づく。そのなかで得られた知見は多岐にわたるが、まず、ふれられなければならないのは、フランスと日本では、文化財という用語の定義自体がまったく異なるという点である。フランスで用いられるpatrimoineという用語は、社会のなかで見捨てられていたものを見直し、公共の財産として保存していこうとする意志が含意されている。遺産を通じて社会(とその歴史)を常に見直していこうというその性格から、フランスにおける文化財制度が、文化財保存のためだけではなく、フランス社会の秩序を維持する中核的な役割を担っていることがわかる。これに対して、日本では、「文化財」という言葉が用いられるとき、「見捨てられていたもの」の再評価と公共財化という観点は欠けている。そもそも日本では、伝統はモノの保存を通じてではなく、かつてあったはずのものを「かたち」に表すことで維持される(これを現在化の論理と呼ぶ)。したがって、モノ自体を保存することに関してはそれほど関心が高かったわけではなく、博物館制度の本格的な定着が遅れたのも、博物館を生みだした西欧近代の博物学的欲望を共有しなかったからなのである。ところで、戦後日本で、ようやくモノを通じた保存が本格的に論じられるようになったきっかけのひとつに、負の遺産と呼ばれる戦争遺産の保存問題がある(なお、負の遺産には公害、原子力事故の遺産なども含まれる)。それは、他の遺産とは異なり、展示品や展示方法に関してさまざまな議論を呼ぶ。研究者も例外ではなく、戦争遺産遺産に関しては、多様な解釈が可能である。本研究では、「視点の複合性」という立場にたち、ある特定の解釈だけを選択せず、多様な視点をいわば「共存」させる方法をとっている点が、方法論のうえでの新たな点である。

著者

脇田 健一 萩原 なつ子

出版者

岩手県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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本研究では、日本の環境問題や環境運動における女性の「不可視化」(invisibility)と「周辺化」(marginalization)の問題について検討をおこなった。1.「不可視化」と「周辺化」(marginalization)の概念の検討を行なった。2.この「不可視化」と「概念化」の概念を、近年の海外のエコフェミニズムの潮流、特に、マリア・ミース(Maria Mies)、C.V.ヴェールホフ(Claudia von Werlhof)、V.B=トムゼン(Veronika Bennholdt-Thomsen)らが世界システム論に影響を受けながらつくりあげたエコフェミニズムの思想との比較で検討した。そのさい、特に、彼女たちのサブシステンス概念(subsistence)に注目した。3.ミースらのサブシステンス概念をもとに、具体的な事例をもとに検討した。その事例とは、沖縄県石垣市において計画された新空港建設に対する反対運動である。この反対運動では、サンゴ礁の海を埋め立てて新空港をつくることが問題にされた。その分析では、女性の「不可視化」や「周辺化」が、この事例においても問題になっていたことを明らかにした。同じ事例をあつかったこれまでの男性研究者による環境社会学的研究においては、地元の「不可視化」や「周辺化」は明らかにされてきたが、この女性の「不可視化」や「周辺化」は問題にされてこなかった。ここには、ジェンダー・バイアスが存在していたと考えられる。4.エコフェミニズムと、日本の環境社会学におけるコモンズ論とを比較しながら理論的な比較検討をおこなった。特に、エコフェミニズムのサブシステンス概念を媒介して、コモンズ論との接点をみいだした。5.調査の過程で存在が明らかなった、土呂久鉱毒事件に関係する資料の整理をおこなった。