著者
淺野 悟史 脇田 健一 西前 出 石田 卓也 奥田 昇
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.150-156, 2018-09-30 (Released:2019-09-30)
参考文献数
18
被引用文献数
1 2

Biodiversity in rural areas in Japan have been endangered by careless, due to paddy consolidation and mechanization. The farmers of the study site have maintained the water levels during winter, thereby providing a stable habitat for aquatic organisms. Residents and researchers discussed and detected spawns of Japanese Brown Frogs as “Environmental Icon” to evaluate how conservative farming is going well. The results of JBF-spawns survey indicated the conservation activities effected creating habitats for JBF, and these activities encouraged more farmers to join environmental conservation programs.
著者
淺野 悟史 時任 美乃理 西前 出
出版者
一般社団法人 環境情報科学センター
雑誌
環境情報科学論文集 Vol.35(2021年度 環境情報科学研究発表大会)
巻号頁・発行日
pp.262-267, 2021-11-30 (Released:2021-11-29)
参考文献数
7

生物多様性への気候変動の影響が懸念されている。とりわけ日本の高標高地に分布する冷温帯林はその影響を受けやすい地域のひとつである。本研究は主に冷温帯林に棲息するルリクワガタ属昆虫のモニタリングのために,♀個体と衝突板トラップ(FIT)を用いた定量調査法を検討した。従来の新芽掬い取り法と比較して効率的な捕獲が可能であり,FIT を掛ける位置による影響も小さいと考えられた。一方で,使用する♀は未交尾個体が望ましく,また系統の遠い種に対しては誘引効果を発揮しないことが示唆された。FIT の数や時間などを用いた定量調査が期待できる。
著者
笠井 勝也 西前 出 小林 愼太郎
出版者
一般社団法人 環境情報科学センター
雑誌
環境情報科学論文集 Vol.23(第23回環境情報科学学術研究論文発表会)
巻号頁・発行日
pp.285-290, 2009 (Released:2011-02-15)
被引用文献数
1

富士山の山小屋が補助金を受けて設置した自己処理型トイレの維持管理コスト確保が困難な状況に陥っている。本研究では,総合パフォーマンス評価による自己処理型トイレの評価,PSM 分析を用いた適正トイレ使用料金の推定,CVM による入山料に対するWTP の推定を通じ,設置場所の環境に適した屎尿処理装置が導入されているか,協力金の設定金額は妥当であるか,入山料徴収制度の実現可能性について検討した。その結果,総合パフォーマンス評価を用いた屎尿処理装置の選定および入山料徴収制度の導入が,富士山における山小屋トイレ維持管理費確保問題の解決に寄与しうることが確認された。
著者
原 裕太 淺野 悟史 西前 出
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.90, no.4, pp.363-375, 2017-07-01 (Released:2022-03-02)
参考文献数
28

中国の条件不利地域農村では環境保全と住民生活の改善の両立を目標に,耕地の緑化,実施者への有期の食糧・現金支給,農業の構造調整が実施されている(退耕還林).黄土高原ではこれまで行政村を単位とした郷鎮スケールの空間的な現状や問題点の検証は行われていなかったため,退耕還林による成果が均一に波及していない場所の特徴把握や,要因の推定,効率的な対処等が困難であった.本稿では,陝西省呉起県の一地域を事例に,各種社会経済データを用いたクラスタ分析を行った.行政村の空間立地に着目することで,河岸地域の経済的優位性が見出され,その要因として,現地での土地利用調査からトウモロコシ栽培やビニルハウスの導入などが推察された.一方で丘陵奥地の行政村では退耕還林による農業の構造調整後も,低い平均収入や高い生活保護世帯率などが課題として存在していた.
著者
西前 出
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

途上国における自然災害による農業生産の被害を軽減するために,地域資源を再考することを通じて新しい開発援助の在り方についてミクロ,マクロの双方の視点から研究を行った。フィールド調査,アンケート調査,GIS分析を通じて研究を実施し,住民目線では災害に対する正しい認識の欠如,行政の支援とニーズの不一致などが主たる課題として挙げられ,都市部では経済的な発展度合いによる災害への適切な対応が必要不可欠であることが定量的に明らかとなった。
著者
福島 慎太郎 吉川 郷主 西前 出 小林 愼太郎
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.84-93, 2012-06-30 (Released:2013-06-30)
参考文献数
10
被引用文献数
3 4

Recently, social capital has been known as an important factor of participation in regional resource management. Few empirical researches, however, have investigated social capital because it is difficult to grasp its nature. In addition, although the necessity of distinguishing between bonding and bridging social capital has been recognized, no detailed analysis has been conducted. This study aims to determine the associations between bonding and bridging social capital, and participation in regional resource management. The questionnaire survey was conducted in overall rural areas of three cities in northern Kyoto prefecture in 2006. The ratio of respondents was 30.5% (N = 9,954) and 3,568 samples which didn't include any missing values were used for analysis. Trust was focused on among social capital elements (trust, norm of reciprocity, and network). Community trust was adopted as bonding trust and generalized trust was adopted as bridging trust. 10 types of regional resource management were summarized in ‘General attitude of participation in resource management’ and ‘Agricultural characteristic of the resource’ by using categorical principal component analysis. Logistic regression analysis was conducted to determine the related factors of these two primal components. As a result, 1) bonding trust was more closely related to participation in regional resource management than bridging trust; 2)residents who closely relate to non-agricultural resource management had higher bonding trust than residents who closely relate to agricultural resource management; 3) the related factors of participation in regional resource management differs depending on the relations of residents with agriculture. The possibilities that the results of the analysis are positively biased cannot be denied. If the associations still remains after considering the positive bias, suggestions as follows can be led; It is important for the enhancement of participation in regional resource management 1) to maintain bonding social capital, 2) to build up bonding social capital of residents who closely relate to agricultural resource management along with to develop norm and institutional foundations of participation of residents who closely relate to non-agricultural resource management, and 3) to implement individualized approaches according to the associations of residents with agriculture.
著者
星野 敏 松本 康夫 三宅 康成 九鬼 康彰 西前 出 中塚 雅也 山下 良平 橋本 禅 川口 友子 落合 基嗣
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

これまで、農村計画学の体系は形式知を対象にして発展してきたが、現場における計画づくりは少なからず暗黙知に依存していた。本研究の狙いは、ナレッジマネジメントの考え方を農村計画学に導入することによって、農村計画学の新たな方法論を確立することにある。KMの農村計画学への応用可能性は多岐にわたる。本研究において試みた研究課題をナレッジの種類によって分類すると、(1)地区計画づくりのナレッジ、(2)自治体の制度・政策のナレッジ、(3)地域づくりのナレッジ、(4)行政職員のナレッジ、(5)住民の地域ナレッジ、(6)ICTを用いたナレッジベースの構築の6つのグループに分類することができる。
著者
小林 愼太郎 星野 敏 水野 啓 西前 出
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究の目的は、近年注目されているソーシャル・キャピタルの概念に注目し、高齢化社会に向けた新たな地域づくりモデルについて検討することである。この目的に基づき、ソーシャル・キャピタルの多寡(蓄積状況)とパフォーマンス(中山間地域等直接支払制度の運用、地域への定住、高齢者の健康等)との関連の分析、地域づくり活動によるソーシャル・キャピタルの形成の実証、そして、ソーシャル・キャピタルの蓄積状況を示す尺度の開発を行った。分析におけるデータは、和歌山県、兵庫県、新潟県、京都府におけるアンケート調査ならびにインタビューにより収集し、あわせて、愛知県内の既存データ(日本福祉大学AGESプロジェクトによる)も利用した。中でも、京都府における調査では1万人規模のデータを得た。分析にはマルチレベル分析等の統計的手法のほか、質的調査・分析法の一つであるグラウンデッドセオリーを用いた。調査・分析の結果、ソーシャル・キャピタルの多寡とパフォーマンスには一定の関連があること、ソーシャル・キャピタルは集落などの小地域内でもその多寡に差が有り、これがパフォーマンスに影響すること、地域づくり活動のもたらす外部との交流などがソーシャル・キャピタルの形成を促すことなどが明らかになった。また、本研究において開発したソーシャル・キャピタルの尺度(ISCI:Integrated Social Capital Index)を実際の事例(中山間地域等直接支払制度の集落協定締結状況)に当てはめて検討した結果、高い妥当性を持つことが実証された。以上の結果から、ソーシャル・キャピタルは高齢者の良好な健康状態に関連すると同時に、地域づくりのパフォーマンスにも関連していることが明らかになった。また、地域づくり活動によってソーシャル・キャピタルの形成が促進されることが示された。このことから、ソーシャル・キャピタルを機軸とした地域づくりは一定の有効性を持つと考えられる。