著者

富野 貴弘 新宅 純二郎 小林 美月

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.209-230, 2016-04-25 (Released:2017-02-25)

参考文献数

18

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今日のグローバル生産の問題を正確に捉えるためには、完成品の生産立地という側面だけではなく、部品生産まで含める必要がある。完成品工場が市場に近接立地をしていても、部品の輸入があるために長いリードタイムを要したり、柔軟性が落ちたりすることがある。本稿では、トヨタ自動車の日本、米国、欧州、中国市場のケースを取り上げ、生販連携によって生産計画を作成するプロセスを中心にトヨタ自動車のサプライチェーンマネジメントの実態を明らかにした。

著者

沼上 幹 浅羽 茂 新宅 純二郎 網倉 久永

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.64-79, 1992 (Released:2022-07-15)

被引用文献数

16

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本稿は競争が発見をもたらすプロセスであるという視点をより具体的に展開し,競争を企業間の対話プロセスとして捉える.この視点に基づいて,1971年から82年までの日本の電卓産業における日本企業の競争行動の事例を解釈しなおし,その再解釈によって得られた知見を簡単に述べる.その上で,競争の対話観が示唆する新しい研究の方向について若干の検討を加える.

著者

新宅 純二郎 二又 俊文 吉岡(小林) 徹 許 經明 瀬川 晶子

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.35-60, 2017-02-17 (Released:2017-02-25)

参考文献数

7

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本稿は、2016年8月にフィンランドとドイツで実施した調査にもとづいたものである。前半では「ヨーロッパの産学連携」と題して、フィンランドのイノベーション基盤とドイツの産学連携で重要な役割を果たしているフラウンホーファー研究機構について紹介する。後半では「変貌するレガシー欧州企業」と題して、欧州を代表する大企業の戦略転換や組織改革について紹介する。まず、フィンランドのノキアが、端末部門のマイクロソフトへの売却など大規模なリストラの後どのように高収益企業に変貌しつつあるかについて紹介する。また、ドイツのシーメンスが、全社R&D組織を中心にして、Industry 4.0やIoT時代にどのように取り組もうとしているかについて述べる。

著者

向井 悠一朗 新宅 純二郎 朴 英元 辺 成祐

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.169-188, 2015-03-25 (Released:2016-03-25)

参考文献数

8

著者

新宅 純二郎

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.6, no.6, pp.195-202, 2007-06-25 (Released:2018-03-05)

著者

新宅 純二郎

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.11, pp.639-650, 2015-11-25 (Released:2016-11-25)

著者

岸 保行 新宅 純二郎

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.339-356, 2015-06-25 (Released:2016-06-25)

著者

横澤 公道 粟田 輝 増田 のぞみ 新宅 純二郎 樋沢 洋司

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.13, no.12, pp.507-524, 2014-12-25 (Released:2015-12-26)

著者

小林 美月 新宅 純二郎 朴 英元 藤本 隆宏

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.235-246, 2014-06-25 (Released:2015-06-25)

参考文献数

3

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Chinese manufacturing companies are facing challenges under severe global competition and wage rising in domestic market. They have to transform their organizations from low cost operation to higher quality and the more advanced technologies. Through the interview at Geely Automobile in Hang Zhou, China, we could identify a series of efforts for their transformation. The company executed strategic change in 2007 and quality management improvement in 2010. It has formulated a new corporate vision and strategy to provide the higher value to the customer, without participating into the cost competition in the market. In order to realize the strategy, the company has begun technical improvement instead of mimicking other companies' products. It started to focus on in-house R&D, learning from world-top class company. M&A with Volvo is considered to be a typical learning example. As for quality management, the company aggressively brought competitors' management essence into it, such as Toyota Production System. To facilitate such transformation, Mr. Li, the founder of Geely, played an essential leadership with foresight and logicality after all. Geely's transformation is not yet popular for all Chinese manufacturing companies, but some companies have already begun such a commitment to strategic change or quality improvement. However, our research is exploratory and we are not sure how much the spirit of quality management and improvement is penetrated in the actual workers.

著者

新宅 純二郎 富野 貴弘 糸久 正人

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.12, no.11, pp.777-794, 2013-11-25 (Released:2014-11-27)

参考文献数

4

著者

岡本 康雄 新宅 純二郎 桑田 耕太郎 玉木 欽也 周佐 喜和 ちょ 斗燮 MASUDA Kazuo SAITO Junichi CIBA Shin OKANO Yayo YANO Kumiko

出版者

文京学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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われわれは、日本製造業の競争優位を分析するに当って、エレクトロニクス産業を主要対象に選ぶこととした。何故ならこの産業は、1980年代半ばまでは、全体として高い競争優位を国際的に誇示してきたにもかかわらず、1980年代後半から90年代にかけてその優位をかなり低下させたと思われるからである。各種のデータは、その事をあきらかにしている。しかもこの様な状況をもたらした諸要因は、現在あるいは近い将来に他の産業においてもおこりうると推定されるのである。これに対し、日本企業の競争力に差をつけられていたアメリカのエレクトロニクス産業は、80年代後半から90年代にかけて国際的競争優位を復元するにいたった。これには色々な要因があるが、その主要な要因、少なくともその一つとして、エレクトロニクス産業に起こった顕著なモジュール化の動き、そしてこれにともなって生じた企業間水平分業の推進があげられる。すなわちモジュール-構成部品さらにそのサブ部品を統合するデザインルールが明示的に構築され、それが守られるならば、各企業は特定部品の開発・試作・生産に特化した開発・生産を行なうチャンスが生まれる。企業の資源がこのような特定部品の革新に集中し、競争が行なわれるならば、イノベーションの速度と水準は向上する。その一つの成功事例がインテルのMPUである。さらに多くのエレクトロニクス企業の製造活動を受託し、コスト低減を実現するEMS企業も生まれた。IBMは高付加価値半導体の生産を除くと製品開発・基本設計・サービスに専念し、製造の多くを外部に委託している。また台湾の製品設計企業と受託生産企業との柔軟な連繋システム、韓国財閥係企業にみられる戦略的投資と急速な技術力の上昇がめだっている。これに対し日本の大手エレクトニクス企業は、程度の差はあれ、部品生産を含む多分野の事業を営む、垂直統合型構造をつくりあげており、モジュール化の大きな流れと不適合状態を生み出している。またこの様な事業構造の下では、特定の事業に大規模な戦略的投資を適時に行なうことは容易ではない。それは80年代半ばまでの成功によって企業戦略の主要標的を日系企業におき、同型の戦略をいかに他社に遅れずに進めるかといった同調行動の慣性から中々抜け出せないことにもよっている。また製品寿命の短縮、開発スピード加速化、短期納入などの必要に直面しているにもかかわらず、企業組織面では、開発・設計・製造・マーケティング各機能内の連繋の弱さがめだっている。また海外事業拠点が発信している戦略的問題提起を柔軟にうけとめることができないといった、本社中心主義がめだっている。このような分析の上でわれわれは、競争優位再構築の可能性、国際経営の在り方についても一定の検討を加えた。