文献一覧: 田中孝彦 (著者)

1 0 0 0 OA 子ども理解はどこまで深まったか

著者: 田中孝彦
出版者: 教育哲学会
雑誌: 教育哲学研究 (ISSN:03873153)
巻号頁・発行日: vol.1998, no.77, pp.31-36, 1998-05-10 (Released:2009-09-04)

2021-01-30 22:19:00
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1 0 0 0 OA 『石田和男教育著作集』が現代教育に問うもの

著者: 佐貫浩片岡洋子田中孝彦山沢智樹
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 日本教育学会大會研究発表要項 (ISSN:2433071X)
巻号頁・発行日: vol.76, pp.90-91, 2017 (Released:2018-04-20)

2018-08-23 09:47:28
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1 0 0 0 OA 教師の専門性の再検討と教師教育における「子ども理解のカリキュラム」の構想

著者: 田中孝彦安東由則上田孝俊倉石哲也福井雅英筒井潤子山内清郎影浦紀子渡邉由之間宮正幸早川りか西堀涼子
出版者: 武庫川女子大学
雑誌: 基盤研究(B)
巻号頁・発行日: 2012-04-01

本研究では、複数の地域で教師と教師教育者からの継続的な聴きとりを重ねた。その結果の概略は次のとおりである。①多くの教師が、子どもの生存・発達・学習への要求に応える援助的・教育的実践を、父母・住民・援助職と共に模索している。②教師教育の現場では、学び手が福祉・医療・心理臨床などの諸分野で蓄えられてきた子ども理解の経験・洞察を摂取できるように、子ども理解のカリキュラムの開拓の試みが始まっている。③教師教育者の間では、自らの人間的・専門的な成長のための自己教育についての関心が徐々に熟してきている。そして、これらの聴きとりをもとに、子ども理解のカリキュラムの構築にかかわる諸課題の理論的検討を試みた。

2014-11-06 23:50:10
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-24330229/

1 0 0 0 日本外交と核兵器-岸信介政権における核実験反対政策および原子力開発政策

著者: 田中孝彦
出版者: 一橋大学
雑誌: 基盤研究(C)
巻号頁・発行日: 2001

本研究では、科学研究費補助金によって購入および入手が可能になった米国国務省資料に加え、英国外務省および原子力開発庁の機密資料、さらには日本外務省によって部分的にではあるが公開された資料に基づいて、日本政府が核兵器に対しどのような態度をとっていたかについての実証史研究を試みた。本研究で得られた知見は、大きく以下の三点である。(1)岸政権の核実験反対および原子力関連政策は、岸信介の「独立の完成」というナショナリスティックな政策目的のもとに収斂する形で展開していたのであり、核実験反対政策は国内ナショナリズムの動員と吸収のため、そして、国力増進のために小型の戦術核兵器の保有への道をオープンにするという形で、岸のナショナリズムの中では整合性をもって構想されていたといえる。(2)さらに岸政権の核実験反対政策は内実を著しく欠いたものであった。米英への実験実施に対する抗議書は、それが手交される際外務省の上級スタッフによっては、それが国内向けのものであるとの説明がつけられ、時には、外務省内には核兵器保有論者が少なくないことを知らしめるような発言が、米英当局側にむけてなされたりした。これらを一つの原因として、この当時の日本政府および市民による反核実験運動や政策は、Genuineなものではないとの認識を米英政府関係者に植え付けることになったといえる。(3)岸政権においては、日英原子力協定において、民軍両用のCalder Hall型原子炉の日本による購入が決定したが、これは、米国に対する過剰な依存を避けるとともに、プルトニウムを蓄積し将来的に独自の核兵器保有(戦術核)のオプションをオープンにしておくための努力としての意味もあったと考えられる。このような知見に基づき、2002年7月に国内研究会において研究報告を行った。2003年には英国に国際交流基金の助成によって一年間の在外研究を行い、同年12月にはUniversity of London, Institute of Historican Research, International History Seminarにて口頭報告を行った。

2014-06-16 23:04:13
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-13620084/

1 0 0 0 米欧同盟におけるEUの「人間の安全保障ドクトリン」の意義

著者: 渡邊啓貴滝田賢治羽場久美子田中孝彦小久保康之森井裕一
出版者: 東京外国語大学
雑誌: 基盤研究(A)
巻号頁・発行日: 2005

平成19年度は、研究代表者・分担者はそれぞれ3年計画の趣旨に沿って3年目の計画を無事に終了した。研究代表者、渡邊啓貴は、フランスに渡航し、フランスの立場について、パリ政治学院、フランス国際問題研究所、在フランス日本大使館を訪問、意見交換・情報収集を行った。また、韓国では梨花女子大学、延世大学、マレーシアではマレーシア大学、戦略研究所、経済研究センターをそれぞれ訪問し、意見交換・情報収集を行った。研究分担者、羽場久美子は、ロシア(ウラジオストク、アカデミー歴史学研究所)、ドイツ(ベルリン、フンボルト大学)、同小久保康之はベルギー、同滝田賢治は、米国(ワシントンDC)、同森井裕一は、ドイツを訪問し、研究課題に即したネットワーク形成と情報収集を行った。平成19年10月下旬には、パスカル・ペリノー教授(パリ政治学院・フランス政治研究所所長)、12月初旬には、ジャン・ボベロ教授(Ecole Pratique des hautes etudes)を招聘し、シンポジウムや研究会合を開催した。(10月23日「サルコジ政権の誕生と行方」(於日本財団)、12月11日科研メンバーとの会合(日仏会館))いずれも盛会で、フロアーなどからも多くの質問が出され、積極的な議論が行われた。以上のように研究計画第3年度としては、予定通りの実り大きな成果を上げることが出来、最終年度を締めくくることが出来たと確信している。