著者

植田 広樹 田中 秀治 田中 翔大 匂坂 量 田久 浩志

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.46-51, 2018-02-28 (Released:2018-02-28)

参考文献数

15

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背景:近年,早期に投与されたアドレナリンが脳機能予後を改善することが報告されている。しかし,119番通報から傷病者への接触までの時間(以下,Response time)と,傷病者へ接触してからアドレナリンを投与するまでの時間(以下,Adrenaline time)を関連付けた報告はない。目的:本研究の目的は,病院外心停止症例において救急救命士による早期アドレナリン投与がResponse timeに関係なく,脳機能予後の改善に影響を及ぼすか検討すること。方法:全国ウツタインデータ(2011〜2014年)を用いた後ろ向きコホート研究を実施した。対象は年齢8歳から110歳までの目撃ありの心停止(心静止,VF,無脈性VT,PEA)でアドレナリンの適応であった症例のうち,119番通報から救急救命士が傷病者への接触まで16分以内,かつ傷病者へ接触してから22分以内(99%タイル以内)にアドレナリンを投与した13,326症例を抽出した。対象をResponse timeが8分以内の群(n=6,956)と8分以上16分以内の群(n=6,370)の2群に分類し,さらにそれぞれの群をAdrenaline timeが10 分以内の群と,10分以上の群の2群に階層化した。Primary outcomeを1カ月後脳機能予後良好率,Secondary outcomeを心拍再開率としてロジスティック解析を実施した。結果:Response timeの2群に対して,Adrenaline time の早さにより1カ月後脳機能予後良好率に影響を与えるかオッズ比で比較してみたところ,Response timeが8分以内の群は2.12(1.54〜2.92)であった。8分以上16分以内の群は2.66(1.97〜3.59)であった。一方,心拍再開率はResponse time が8分以内の群で2.00(1.79〜2.25),8分以上16分以内の群で2.00(1.79〜2.25)であった。Response timeが8分以内の群も8分以上16分以内の群も,Adrenaline timeが10分以内の群の方が10分以上の群と比較し1カ月後脳機能予後良好率,心拍再開率ともに有意に高かった。考察:病院外心停止症例においてアドレナリンは,Response timeが8分以上かかったとしても,16分以内であれば,救急救命士が傷病者へ接触後できる限り早期に投与すれば1カ月後脳機能予後良好率を改善し得ると考える。結語:今後,救急救命士は傷病者への接触から10分以内の早期にアドレナリンを投与するための工夫を行うとともに,地域のプロトコールを見直すなど,早期にアドレナリンを投与できるための努力が必要である。

著者

山川 宇宙 三井 翔太 小田 泰一朗 森田 優 碧木 健人 丸山 智朗 田中 翔大 斉藤 洪成 津田 吉晃 瀬能 宏

出版者

神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)

雑誌

神奈川自然誌資料 (ISSN:03889009)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.41, pp.71-82, 2020 (Released:2020-03-20)

被引用文献数

1

著者

田中 翔大 下光 利明 瀬能 宏 宮崎 佑介

出版者

神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)

雑誌

神奈川県立博物館研究報告(自然科学) (ISSN:04531906)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.49, pp.107-118, 2020 (Released:2020-03-31)

著者

植田 広樹 田中 秀治 田久 浩志 匂坂 量 田中 翔大 中川 隆

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1, 2017-04-01 (Released:2017-04-08)

参考文献数

9

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病院外心停止例へのアドレナリン投与タイミングは地域MCにより様々である。傷病者接触からアドレナリン投与までの時間(以下,アドレナリン投与までの時間)と社会復帰率の関係を地域別に明らかにするため,全国ウツタインデータからアドレナリンを投与された40,970症例を抽出し解析した。アドレナリン投与までの時間は最短県で平均9.5±5.1分,最長県で平均19.8±7.5分と大きな差異をみた。アドレナリン投与までの時間と社会復帰率は負の相関を示し(y=-0.1592 x +5.6343;R2=0.184),早期投与ができている県ほど社会復帰率は高かった。今後,地域メディカルコントロール協議会は,自地域のウツタインデータを分析しアドレナリンを早期投与する方法を再検討する必要がある。

著者

髙津 梓 田中 翔大 仲野 みこ

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.37-45, 2021-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

11

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研究の目的 本研究では、排尿・排便が未確立なASDと知的障害を有する児童に対し、参加児と保護者の状況のアセスメントから保護者が実行可能な支援計画を作成し、支援の実行と効果を検討した。参加者 知的障害特別支援学校小学部3年に在籍する、ASDと知的障害を有する男児1名とその保護者。家庭や登下校時に失禁があり、トイレでの排便は未経験であった。トイレで座ることに対し強い抵抗を示し、声を上げ嘔吐をすることがあった。場面 排尿については登下校時、排便については家庭で保護者が介入をした。介入 排尿については、尿失禁が起こっていないその他の場面と同じ布パンツに変更した。排便については、拒否行動を起こさずトイレでの排便経験をし、排便することで好子が得られる方法を2つ提案し、保護者の選定により、浣腸の実施による短時間の着座と確実な排便の誘導、排便後の好子の提示を実施した。行動の指標 週あたりの登下校時の尿失禁と、家庭での排便の成功と自発の生起率、排便時の浣腸の使用頻度を指標とした。結果 保護者による支援が実行され、トイレでの排尿・排便が定着し意思表示も増加した。結論 保護者の実行可能性に基づいた支援計画が支援の実行を促し、排尿・排便の確立に繋がった。