著者
寺尾 貴子 冨士井 睦 津田 明子 柴田 八衣子 田村 陽子
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.16-25, 2023-02-15 (Released:2023-02-15)
参考文献数
17

当院で脳卒中・脳外傷者の運転再開に向け実車前評価と実車評価を行った218名に対し,その後の運転実状についてアンケート調査を行った.運転再開可能と判断した者のうち,無事故無違反を継続していたのは59名,何らかの事故や違反を経験していたのは21名であった.2群間で実車前評価の結果を後方視的に検討し,統計学的有意差はみられなかったが,無事故無違反群は病前に比べ再開後の週あたりの運転時間が有意に短かった(p<0.05).再開後に無事故無違反を保つには,脳疲労を起こさない範囲の運転時間に留めるよう指導することや,自動車の代替となる移動手段の利用を提案することが重要であると示唆された.
著者
市川 正人 大久保 史郎 倉田 原志 倉田 玲 北村 和生 渡辺 千原 和田 真一 吉村 良一 松宮 孝明 山田 希 毛利 透 木下 智史 渡辺 康行 田村 陽子 須藤 陽子 斎藤 浩 森下 弘 佐上 善和 渕野 貴生 村田 敏一 多田 一路 水野 武夫
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

最近の最高裁判決を分析した結果、法分野ごとに最高裁の役割が異なり、また、最高裁の人的構成の影響が異なることが、明らかになった。最高裁裁判官の選任のありようについて、下級裁判所裁判官人事(「司法官僚」の形成)と関連させながら検討する必要性が明らかになったため、最高裁裁判官データベースの作成を進めた。アメリカ、カナダ、ドイツ、韓国、フランス、オーストラリア、イギリスに対する実地調査を行った結果、日本の最高裁・司法制度の特質と、他方、現代国家の司法・裁判所の共通点が明らかになった。以上を踏まえ、最高裁について人的、制度的な改革案をまとめた。
著者
田村 陽子
出版者
立命館大学法学会
雑誌
立命館法學 (ISSN:04831330)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.4, pp.1120-1148, 2007
著者
田村 陽子
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

3年にわたり「裁判所の手続裁量と当事者の証明活動の相関性」について研究してきたが、その間、アメリカ、北欧(スウェーデン・フィンランド)およびドイツの学者と交流することができ、比較法学的見地より、新しい知見を得ることができた。民事訴訟における証明のメカニズムを当事者対等の見地より見直し、裁判所は両当事者のために公平にかつ積極的に心証開示を行い、手続裁量を尽くすことが妥当である旨の結論に至った。