著者

宇都宮 悟 和田 真一

出版者

公益社団法人 日本医学物理学会

雑誌

医学物理 (ISSN:13455354)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.46-50, 2020-06-30 (Released:2020-06-30)

参考文献数

15

著者

和田 真一 越田 圭治 園田 健人 峯岸 寛人 菊地 光男 久保田 洋彰 澤 孝一郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.144, pp.37-42, 2008-07-11

被引用文献数

7

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電気接点に実用的振動を与えうるハンマリング加振機構を開発し,微小振動が接触抵抗に与える影響を考察できる可能性を検討した.外部入力として,単位ステップ関数を導入し,本加振機構の数学的モデル化を実施しPCによるシミュレーションを行なった.このモデルを用いて変位・加速度・力学的エネルギーなどの基本的な力学量に関する考察を行なった.有限要素法(ジオメトリ要素法)により,加振動作をシミュレータとの比較により,基板を固定している固定端近傍の挙動や変位・加速度の絶対値において差異はみられたものの,波形の概形においてよい一致をみた.

著者

笠井 史人 水間 正澄 佐藤 新介 渡辺 英靖 和田 真一 飯島 伸介 國吉 泉 吉澤 則幸

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.206-209, 2010-07-01 (Released:2013-06-19)

参考文献数

6

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症例は21歳男性,AVMによる脳出血,右片麻痺・失語症.若年発症や失語症による精神的ダメージが大きく,生きがいであるギターを演奏するためにスプリントと肩装具を作製した.訓練により演奏できるようになっただけではなく,回復停止したはずの麻痺手に改善がみられたため,上肢装具装着ギター演奏による片麻痺上肢機能訓練は,脳の可塑性に効果的と推測された.音によるフィードバックが得られ,運動学習に効果的な速度・課題のバリエーションもつけることができた.補装具と音楽療法の組み合わせによる本法は,楽しみながら効果を実感でき,高いモチベーションで訓練量を稼ぐことができるため,有効な上肢機能訓練法のひとつとして期待される.

著者

稲葉 宏 笠井 史人 國吉 泉 飯島 伸介 東 瑞貴 和田 真一 渡辺 英靖 佐藤 新介 水間 正澄

出版者

The Showa University Society

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.596-601, 2011

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〔目的・方法〕回復期リハビリテーション病棟(以下回復期リハ病棟)には,入院に当たって発症・受傷・手術から入院までの入院時発症後日数(発病・受傷・手術より急性期病院を経て回復期リハ病棟へ入棟するまでの期間)が厳密に定められており,一定の入院時発症後日数を超えた患者は入院が困難となっている.そのため,リハビリテーションによる回復が見込まれる患者においても,入院時発症後日数の延長によりその機会を奪われてしまうと想像される患者の存在が以前から危惧されていた.そこで今回,われわれは,回復期リハ病棟設立以前に当院当科へリハビリテーション目的で入院した患者の入院時発症後日数・入院時発症後日数延長の原因・回復期リハ病棟在院日数と転帰(在宅復帰率)の調査を行う事により,入院時発症後日数の予後に及ぼす影響を検討・考察した.〔結果〕在院日数・転帰(在宅復帰率%)は,入院時発症後日数が設定期間内の患者群(I群73症例)91.7±64.8日・80.1%が,設定期間超過の患者群(II群34症例)109.7±58.8日・67.6%より良好な結果を示した.しかしながら,何れの結果も有意差を認めるまでには至らなかった.しかも,II群の多く(34症例中,原因判明は25症例・73.5%)は,再手術・併存症や併発症の治療等が入院時発症後日数延長の原因となっていた上に,II群においても十分なリハビリテーションの効果が発揮され,在宅復帰な症例が34症例中23症例(67.6%)存在した.これらの結果より,定められた入院時発症後日数を超過した事のみによる判断にて患者の回復期リハ病棟への受け入れが困難となる事は,大きな問題であり,入院後の医療体制を含めて改善の余地が大いにあるものと考えられた.

著者

平塚 志保 良村 貞子 和田 真一郎

出版者

北海道大学医療技術短期大学部

雑誌

北海道大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:09152083)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.9-18, 1998-12

著者

市川 正人 大久保 史郎 倉田 原志 倉田 玲 北村 和生 渡辺 千原 和田 真一 吉村 良一 松宮 孝明 山田 希 毛利 透 木下 智史 渡辺 康行 田村 陽子 須藤 陽子 斎藤 浩 森下 弘 佐上 善和 渕野 貴生 村田 敏一 多田 一路 水野 武夫

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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最近の最高裁判決を分析した結果、法分野ごとに最高裁の役割が異なり、また、最高裁の人的構成の影響が異なることが、明らかになった。最高裁裁判官の選任のありようについて、下級裁判所裁判官人事(「司法官僚」の形成)と関連させながら検討する必要性が明らかになったため、最高裁裁判官データベースの作成を進めた。アメリカ、カナダ、ドイツ、韓国、フランス、オーストラリア、イギリスに対する実地調査を行った結果、日本の最高裁・司法制度の特質と、他方、現代国家の司法・裁判所の共通点が明らかになった。以上を踏まえ、最高裁について人的、制度的な改革案をまとめた。