著者
高橋 由利子 市川 誠一 相原 雄幸 横田 俊平
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.26-33, 1998-01-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
17
被引用文献数
1

そばアレルギーは蕁麻疹, 喘鳴, 呼吸困難などアナフィラキシー型の反応を呈する頻度が高く, 注意深い対応が必要である疾患であるが, その羅患率は明らかではない.今回横浜市の全小学校341校の養護教諭にアンケート調査を行い, 回答のあった166校, 92680名の児童について, 学童期のそばアレルギー羅患状況を検討した.同時に調査したアレルギー疾患の羅患率は, 気管支喘息5.6%, アトピー性皮膚炎4.2%, アレルギー性鼻炎3.1%, アレルギー性結膜炎1.6%, 食物アレルギー1.3%であった.これに対しそばアレルギー児童は男子140名, 女子54名, 計194名で, 羅患率は0.22%であった.症状は蕁麻疹が最も頻度が高く(37.3%), ついで皮膚〓痒感(33.3%), 喘鳴(26.5%)で, アナフィラキシーショックは4名(3.9%)が経験しており, 卵・牛乳アレルギーより高率であった.また, 学校給食で7名, 校外活動で1名の児童がそばアレルギー症状の出現を経験していた.養護教諭を中心とした小学校児童のアレルギー歴の把握が積極的に実施されている実態が明らかになり, これによりそばアレルギーは稀な疾患では無いことが明らかになった.学校生活においても十分な予防対策を講じる必要がある.
著者
相原 雄幸
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.451-456, 2007-05-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
39
被引用文献数
15

Food-dependent exercise-induced anaphylaxis (FEIAn) is a rare disease. The disease is classified into physical allergy and/or a subtype of food allergy. However, the pathophysiology and epidemiology are not well known. In this article we presented our studies of the epidemiology of FEIAn, in school students (elementary. junior-high, and high school) in Yokohama City and/or Kanagawa Prefecture, Japan. Also, we reviewed FEIAn cases in the literatures in Japan as well as in foreign countries. Six hundred and seven school nurses responded the questionnaire, 30 (Male : Female, 24 : 6) cases of FEIAn and 44 (M : F, 22 : 22) with exercise-induced anaphylaxis (EIAn) among 353977 students were reported. The frequency of FEIAn and EIAn was 0.0085% and 0.012%, respectively. Only one third of nurses had knowledge of FEIAn. We performed provocation tests in 11 of the 30 students with FEIAn and confirmed the diagnosis. We demonstrated transient increases in plasma histamine but not serum tryptase levels during the tests. The causative foods were mainly wheat and crustaceans in 170 Japanese cases and beans and wheat in foreign countries. As for exercise, ball games and running were more frequent sports in both groups. The age of first episode of FEIAn was 10 to 20 years old in most cases. Provocation test often fails to induce symptoms. In addition, we do not have the standard method. Now we are establishing the protocol. FEIAn and EIAn are relatively rare among school students in Japan. There is no evidence to prevent the onset of FEIAn with medicines. Therefore, to avoid serious outcomes and unnecessary restriction, we believe it is important to be familiar with the diseases for not only physicians, but also school nurses and teachers of physical education.
著者
横田 俊平 宮前 多佳子 森 雅亮 相原 雄幸 伊部 正明
出版者
横浜市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

インフルエンシザ関連脳症は5歳以下の乳幼児に好発し、その約30%が予後不良となる重天な疾患である。原因は不明で米国との共同の調査研究でもReye症候群とは異なりわが国独特の疾患であることを平成12年度の研究で明らかにした。またこの研究から中枢神経障害は全身への致死的病態の波及前に出現していることも明らかになり、平成13年度の研究では中枢神経内に誘導される炎症性サイトカインの異常産生に焦点を当てた。Wisterラット(8〜12週齢、雌)の脳室内にInjection Pype(IP)を留置した後、髄腔内へlipopolysaccharide(LPS ; E.coli由来)を30ugまたは300ug投与し、径時的にIPより脳室液を採取して液中の炎症性サイトカイン(IL-1β、IL-6、 TNFα)をELISA法にて測定した。その結果、髄液中のIL-1β、IL-6、TNFαは投与2時間後に著しく上昇した。血清中ではLPS300ug投与により同様にIL-1β、IL-6、TNFαの上昇をみたが、30ug投与では上昇しなかった。このことはLPS髄腔内投与が脳内に高サイトカイン状態を惹起することを示したが、LPS30ugでは高サイトカイン状態は脳内に留まり、LPS300ug投与により脳血管門の破綻が生じ全身性の高サイトカイン状態に至ることが推察された。次に脳組織からmRNAを抽出しIL-1β、1L-6、TNFαそれぞれのmRNAをRPA法により検討した。いずれのmRNAも著しい発現増強を認め、脳内サイトカインは脳実質細胞に由来することが判明した。脳実質内においてLPS受容体をもつ細胞はGliaであることが知られており,以上の実験結果から炎症性サイトカインはGlia活性化に由来することが想定され、インフルエンザ関連脳症では脳内Glia細胞の異常活性化と脳血管門の破綻が病態を形成していることが推定された。
著者
大槻 則行 木村 清次 根津 敦夫 相原 雄幸
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.318-322, 2000-07-01 (Released:2011-08-10)
参考文献数
12

インフルエンザウイルス感染に伴う急性脳症は一般的に予後が不良な例が多く, 従来の治療法では重篤な神経学的後遺症を残すことが多い. 今回, インフルエンザウイルス感染に伴って発症した急性脳症の2例に軽度低体温療法とステロイドパルスの併用療法を行った. 1例は中枢神経症状出現後の7日目に入院し, 顕著な脳浮腫および脳波の低電位化を認めたが死亡には至らず, 経口摂取可能の状態で退院できた. 他の1例は入院時に両側前頭部優位の皮質浮腫を認めたが治療の結果, 中等度の知能障害にとどまった. 上記の治療法は新たな一つの手段になると考えられた.
著者
相原 雄幸
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.451-456, 2007
被引用文献数
14 11

Food-dependent exercise-induced anaphylaxis (FEIAn) is a rare disease. The disease is classified into physical allergy and/or a subtype of food allergy. However, the pathophysiology and epidemiology are not well known. In this article we presented our studies of the epidemiology of FEIAn, in school students (elementary. junior-high, and high school) in Yokohama City and/or Kanagawa Prefecture, Japan. Also, we reviewed FEIAn cases in the literatures in Japan as well as in foreign countries. Six hundred and seven school nurses responded the questionnaire, 30 (Male : Female, 24 : 6) cases of FEIAn and 44 (M : F, 22 : 22) with exercise-induced anaphylaxis (EIAn) among 353977 students were reported. The frequency of FEIAn and EIAn was 0.0085% and 0.012%, respectively. Only one third of nurses had knowledge of FEIAn. We performed provocation tests in 11 of the 30 students with FEIAn and confirmed the diagnosis. We demonstrated transient increases in plasma histamine but not serum tryptase levels during the tests. The causative foods were mainly wheat and crustaceans in 170 Japanese cases and beans and wheat in foreign countries. As for exercise, ball games and running were more frequent sports in both groups. The age of first episode of FEIAn was 10 to 20 years old in most cases. Provocation test often fails to induce symptoms. In addition, we do not have the standard method. Now we are establishing the protocol. FEIAn and EIAn are relatively rare among school students in Japan. There is no evidence to prevent the onset of FEIAn with medicines. Therefore, to avoid serious outcomes and unnecessary restriction, we believe it is important to be familiar with the diseases for not only physicians, but also school nurses and teachers of physical education.
著者
相原 雄幸
出版者
日本小児アレルギー学会
雑誌
日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.138-145, 2012 (Released:2012-05-31)
被引用文献数
1

食物依存性運動誘発アナフィラキシー(FEIAn)は食物アレルギーの特殊型に分類される比較的稀な疾患である.その発症機序については明らかでない点も少なくない. PubMedを用いたFEIAnに関連する論文の調査結果からは,1979年の最初の症例報告以降その報告数は増加傾向にあり,近年はアジア地域でも認知度が向上していることが推察される.また,わが国からの報告数が多いことも特徴といえる. 発症頻度については学童生徒では約1万2千人に1人程度であるが,成人の頻度は明らかではない.原因食物としては小麦製品の頻度が最も高く,その抗原解析の結果からは成人発症例ではω-5 gliadinが関連していることが明らかにされた.さらに,抗ω-5 gliadin IgE抗体の有用性が報告されている.一方,小児期発症例では必ずしもこの抗体の有用性は明らかではない. 近年,加水分解小麦蛋白含有化粧石鹸を一定期間使用後に小麦依存性運動誘発アナフィラキシーを発症する例が多発し社会問題となった.経皮あるいは経粘膜感作が発症の誘因となっており,FEIAnの発症機序の解明に新たな示唆をあたえるものとも考えられ興味深い.また,難治性の即時型食物アレルギーに対する免疫療法が研究的に行われており,その治療中あるいは寛解到達後にFEIAnを発症する症例があるため注意が必要である. 治療については最近prostaglandin E(PGE)製剤の有用性も報告されている. 今後も,患者に対する不要な制限やQOLの改善のためにはこの疾病の啓発が重要である.
著者
相原 雄幸
出版者
日本小児アレルギー学会
雑誌
日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.284-289, 2003-08-01 (Released:2010-08-05)
参考文献数
20

特定の食物摂取後の運動によりアナフィラキシーが出現する場合, 食物依存性運動誘発アナフィラキシー (food-dependent exercise-induced anaphylaxis, FEIAn) と呼ばれる. その病因は明らかではなく, これまでの報告では10~20歳台の症例が多いとされるがまとまった疫学調査はほとんどなされていない. そこで, 横浜市立中学校全生徒を対象に養護教諭にアンケート調査を実施した. 145校中有効回答は130校 (89.7%) で, 対象生徒数は76,229名, FEIAnは13名 (0.017%) であり, EIAnは24名 (0.031%) であった. また, 養護教諭のFEIAnについての認知度は約30%と低く, 学校における症例の把握や指導が不十分で不慮の事故の危険性が示唆された. 今後, この疾患についての学校医や養護教諭などへの啓蒙が必要と考えられる.
著者
相原 道子 相原 雄幸 池澤 善郎
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.115, no.2, pp.135-143, 2005-02-20 (Released:2014-12-10)

Stevens-Johnson症候群(SJS)の本邦報告例を小児例と成人例に分けて集計し,検討した.1981年から2004年2月までに報告された症例のうち小児123例(11カ月~15歳,男女比1:0.6),成人208例(16歳~79歳,男女比1:1.5)を調査対象とした.SJSの原因と考えられたものは,小児では薬剤が48.8%,感染症が39.8%,成人では薬剤が76.9%,感染症が12.5%であり,小児で感染症の比率が高かった.小児,成人ともに原因薬剤は抗けいれん薬が,感染症はマイコプラズマ感染が最も多く,小児ではマイコプラズマ感染がSJS全体の原因の27.6%を占め,成人の5.7%より多かった.臓器障害は小児,成人とも肝障害,呼吸器障害が多くその頻度に差はみられなかった.遷延化した病変は小児,成人ともに眼病変(小児13.8%,成人12.0%),呼吸器障害(小児5.7%,成人5.3%)の順に多く,小児に特徴的なものとしては歯牙の形成障害がみられた.死亡率は小児0.8%,成人8.2%であり,マイコプラズマ感染によるSJSで中毒性表皮壊死症(TEN)に移行した症例はみられなかった.治療はステロイド剤の全身投与が83.9%に行われ,有効であった.以上より,小児のSJSは成人SJSよりマイコプラズマ感染症が原因となることが多く,臓器障害や遷延化病変の発症率は成人と比較して低くはないが,死亡率は低いことが明らかとなった.
著者
高橋 由利子 市川 誠一 相原 雄幸 横田 俊平
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.26-33, 1998
被引用文献数
6

そばアレルギーは蕁麻疹, 喘鳴, 呼吸困難などアナフィラキシー型の反応を呈する頻度が高く, 注意深い対応が必要である疾患であるが, その羅患率は明らかではない.今回横浜市の全小学校341校の養護教諭にアンケート調査を行い, 回答のあった166校, 92680名の児童について, 学童期のそばアレルギー羅患状況を検討した.同時に調査したアレルギー疾患の羅患率は, 気管支喘息5.6%, アトピー性皮膚炎4.2%, アレルギー性鼻炎3.1%, アレルギー性結膜炎1.6%, 食物アレルギー1.3%であった.これに対しそばアレルギー児童は男子140名, 女子54名, 計194名で, 羅患率は0.22%であった.症状は蕁麻疹が最も頻度が高く(37.3%), ついで皮膚〓痒感(33.3%), 喘鳴(26.5%)で, アナフィラキシーショックは4名(3.9%)が経験しており, 卵・牛乳アレルギーより高率であった.また, 学校給食で7名, 校外活動で1名の児童がそばアレルギー症状の出現を経験していた.養護教諭を中心とした小学校児童のアレルギー歴の把握が積極的に実施されている実態が明らかになり, これによりそばアレルギーは稀な疾患では無いことが明らかになった.学校生活においても十分な予防対策を講じる必要がある.
著者
横田 俊平 森 雅亮 相原 雄幸
出版者
横浜市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

乳幼児に発生するインフルエンザ脳症は症状の経過が急速で予後は不良であるが、病態メカニズムは不明な点が多い。しかし最近の報告から脳内の炎症性サイトカインの異常増多が原因と推察されている。今回ラットの髄液中にリポポリサッカライド(LPS)を投与し、中枢神経内に高サイトカイン状態を誘導し、それが中枢神経および全身に及ぼす影響を検討した。LPS髄注により髄液中のTNFαをはじめとする炎症性サイトカインは上昇し、LPS大量投与群のみ血清中の炎症性サイトカインも上昇した。脳組織内にサイトカインmRNAが認められ、免疫染色にてNFkB陽性細胞が認められることよりサイトカイン産生細胞はmicrogliaと推察された。組織学的検討では神経細胞、glia細胞のapoptosisが証明され、またLPS髄注により血液中のFITC-DEXTRANの脳組織内への漏出が認められ脳血管関門の破綻が組織学的に証明された。さらに脳組織内でcytochrome cの細胞質内への流出が認められ細胞障害がTNFαによるapoptosisであることが示唆された。以上のことよりLPSによるmicrogliaの活性化により中枢神経内の高サイトカイン状態が誘導され、過剰な炎症性サイトカインは神経細胞のapoptosisにより中枢神経機能不全をきたし、同時にastrocyteの障害により脳血管関門は破綻し、全身性に高サイトカイン血症をきたすことが実験的に証明された。