著者

高橋 由利子 市川 誠一 相原 雄幸 横田 俊平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.26-33, 1998-01-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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そばアレルギーは蕁麻疹, 喘鳴, 呼吸困難などアナフィラキシー型の反応を呈する頻度が高く, 注意深い対応が必要である疾患であるが, その羅患率は明らかではない.今回横浜市の全小学校341校の養護教諭にアンケート調査を行い, 回答のあった166校, 92680名の児童について, 学童期のそばアレルギー羅患状況を検討した.同時に調査したアレルギー疾患の羅患率は, 気管支喘息5.6%, アトピー性皮膚炎4.2%, アレルギー性鼻炎3.1%, アレルギー性結膜炎1.6%, 食物アレルギー1.3%であった.これに対しそばアレルギー児童は男子140名, 女子54名, 計194名で, 羅患率は0.22%であった.症状は蕁麻疹が最も頻度が高く(37.3%), ついで皮膚〓痒感(33.3%), 喘鳴(26.5%)で, アナフィラキシーショックは4名(3.9%)が経験しており, 卵・牛乳アレルギーより高率であった.また, 学校給食で7名, 校外活動で1名の児童がそばアレルギー症状の出現を経験していた.養護教諭を中心とした小学校児童のアレルギー歴の把握が積極的に実施されている実態が明らかになり, これによりそばアレルギーは稀な疾患では無いことが明らかになった.学校生活においても十分な予防対策を講じる必要がある.

著者

日高 庸晴 市川 誠一 木原 正博

出版者

The Japanese Society for AIDS Research

雑誌

日本エイズ学会誌 (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.165-173, 2004-08-20 (Released:2010-07-21)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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目的: ゲイ・バイセクシュアル男性におけるライフイベントの実態, HIV/STD関連一般知識およびHIV感染リスク行動と精神的健康の関連を明らかにすること。対象および方法: 184人のゲイ・バイセクシュアル男性を対象にスノーボールサンプリング法による無記名自記式質問紙調査を実施し, 男性と性交経験のあるゲイ・バイセクシュアル男性149名 (有効回答率81.0%) を分析対象とした。結果: 「男性に性的魅力を感じる」「性的指向などを自覚する」などのゲイ・バイセクシュアル男性特有のライフイベントは中学生ー高校生の間に集中して生じていることが示唆された。また, HIV/STD関連一般知識は比較的浸透していた。コンドーム常用率はオーラルセックスでは0%, アナルインターコース挿入のみ群で34.6%, 被挿入のみ群で33.3%, 両方経験群で17.1%とかなり低率であった。HIV感染リスク行動と心理的要因の関連は, 被挿入のみ群と両方経験群においてコンドーム非常用群は常用群に比べ精神的健康度が低い傾向であった。また, ロジスティック回帰分析ではコンドーム常用と自尊心尺度得点との間に有意な関連が認められた。結論: 本研究の対象集団にはコンドームの使用促進が必要であり, そのためには知識の普及とともに心理的問題をも改善するような予防介入策の実施が求められる。リスク行動関連要因をさらに明らかにするためには, 研究参加者を増やした研究の実施が必要である。

著者

風間 孝 河口 和也 菅原 智雄 市川 誠一 木原 正博

出版者

日本エイズ学会

雑誌

日本エイズ学会誌 = The journal of AIDS research (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.13-21, 2000-02-20

参考文献数

9

被引用文献数

3

著者

市川 誠一

雑誌

名古屋市立大学看護学部紀要 = Bulletin of Nagoya City University School of Nursing (ISSN:13464132)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.49-51, 2016-03

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1980年代初めにエイズが登場して30年を過ぎた。世界には3690万の人々がHIV/ADSと共に生きている。日本では、HIVが混入した非加熱性の血液凝固因子製剤の使用により多くの血友病の方たちが感染した「薬害エイズ」が大きな問題となった。また、エイズは男性同性愛者にみられた病気として発表されたために男性同性愛者に特有の病気であるとの誤解を招き、死に至る感染症として怖れられ、感染者・患者への偏見・差別が広がるなど、多くの課題をもたらした。しかし、この新たな感染症に取り組む中で、感染者・患者やその周囲の人たちの人権や生活権を尊重することの大切さが強調されるようになった。そして、長年にわたって続いた届出・隔離を軸とする伝染病予防法等の法律は廃止され、代わって「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」(感染症法)が1999年に施行された。この法律では、感染症患者の人権に配慮し、治療を中心とした対応を行うことが示されている。人々の感染症や感染者・患者に対する偏見や差別を無くすことは容易なことではない。そのため看護教育においては、対象となる人々の人権と生活権を軸にした保健医療を提供する人材の育成が大切なことと考える。

著者

市川 誠一

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.98, no.11, pp.2747-2753, 2009 (Released:2012-08-02)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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世界では,いまだHIV感染の予防とHIV治療へのアクセスが十分でないことから,毎日,6,800人がHIVに新たに感染し,5,700人がAIDSにより死亡している.わが国においても,男性同性愛者や滞日外国人などHIV感染対策が脆弱な層においてHIV感染症が広がっており,これらの層に対するHIVや性感染症の情報の入手が容易となる環境,HIV感染リスクやそれに伴う相談,検査,医療などの支援環境を構築する対策が必要である.HIV感染症は,未だ公衆衛生上重大な課題である.

著者

岩崎 禮子 舩田 松代 木村 博和 市川 誠一 鳥羽 和憲

出版者

横浜女子短期大学

雑誌

横浜女子短期大学研究紀要 (ISSN:0389830X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-10, 2004-03-31

著者

高久 道子 市川 誠一 金子 典代

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.11, pp.684-693, 2015 (Released:2015-12-09)

参考文献数

28

被引用文献数

3

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目的 愛知県に在住するスペイン語圏の南米地域出身者におけるスペイン語対応の医療機関についての情報行動の実態を把握し,その情報行動に関連する要因を明らかにする。方法 調査対象は,日本に 3 か月以上在住し愛知県に居住する,来日してから病気やケガで受診経験のある18歳以上のスペイン語圏の南米地域出身者とした。スペイン語による無記名自記式質問紙調査を2010年 4 月から 7 月に実施した。分析対象者245人(有効回答率58.9%)の情報行動を分析するにあたり,Wilsonの情報行動モデルを参考にした。東海地方にあるスペイン語対応の医療機関を探した群(以下,探索群)と探さなかった群(非探索群)を目的変数とし,回答者本人の「スペイン語対応の医療機関が必要になった経験」,「スペイン語対応の医療機関の認知」,「認知後にスペイン語対応の医療機関を受診した経験」,「情報入手先」,そして情報行動に関連すると思われる因子として基本属性,生活状況,日本語能力等との関連をみた。結果 分析対象者245人の性別内訳は,男性が106人(43.3%),女性が139人(56.7%)であった。平均年齢は39.6歳(標準偏差±11.2歳)で,国籍はペルーが84.5%を占めた。日本での在住年数は平均11.0年(±5.7年)で,愛知県での居住年数は5~9年(34.3%)が最も多かった。探索群は165人(67.3%),非探索群は80人(32.7%)であった。スペイン語対応の医療機関の探索は,病気やケガでの受診時に医療通訳など母国語対応を必要とした経験,東海地方における母国語対応の医療機関の認知,認知後に受診した経験,日本での在住年数,日本語能力,普段使用する言語と有意な関連があった。結論 スペイン語圏の南米地域出身者におけるスペイン語対応の医療機関に関する情報行動は,これまでに日本の医療機関でスペイン語通訳などの支援が必要になった経験が情報探索の動機となっていた。日本語によるコミュニケーションの困難,母国語の普段使用,短い在住年数がスペイン語対応の医療機関の情報探索に関連がみられた。スペイン語メディアを使い,家族や友人,職場の同僚といった身近な人と情報共有がなされていたと推察された一方で,自治体や公的機関発信の情報は届いているとは言えない状況にあり,医療に関する情報提供の在り方が課題として浮き彫りとなった。

著者

風間 孝 河口 和也 菅原 智雄 市川 誠一 木原 正博

出版者

The Japanese Society for AIDS Research

雑誌

日本エイズ学会誌 (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.13-21, 2000-02-20 (Released:2010-07-21)

参考文献数

9

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目的: HIV感染が増加している男性同性愛者のHIVについての知識と性行動を明らかにすることを目的とした。対象と方法: 東京でのエイズ予防啓発イベントおよびサークル参加者 (301人) に質問票調査を実施し、有効回答数255 (84.7%) を得た。結果: 性的空間利用者 (84人) のアナルインターコース経験率は40.5%で、性的空間非利用者 (151人) の19.2%に比して有意 (p<0.05) に高かったが、 コンドーム使用には差がなかった。また、性的空間利用者でコンドームを常時携帯する割合 (22.6%) は有意 (p<0.05) に高いものの、コンドーム使用の意思を相手に必ず伝えられる割合は有意 (p<0 .05) に低かった。エイズへの関心について能動的関心層 (193人)、受動的関心層 (21人)、無関心層 (25人) を比較したところ、インターコースの経験率 (各、32.1%、9.5%、12.0%) は能動的関心層が高い傾向にあったが、コンドーム使用では差がなかった。HIV感染者との交流群 (60人) は感染者との非交流群 (185人) に比べて一般知識の正答率が高かった。また、感染者との交流群は、インターコースの経験率 (45.0%) およびその際のコンドームの使用割合 (77.8%) がともに有意 (p<0.05) に高かった。結論: コミュニケーション重視型の啓発と、HIV感染者を孤立させない社会環境をつくる重要性が示唆された。

著者

橋本 修二 福富 和夫 市川 誠一 松山 裕 中村 好一 木原 正博

出版者

日本エイズ学会

雑誌

日本エイズ学会誌 = The journal of AIDS research (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.35-42, 2000-02-20

参考文献数

13

被引用文献数

4

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緒言: 日本におけるHIV/AIDSの将来予測を行った。なお、凝固因子製剤によるHIV感染は検討の対象外とした。<BR>対象及び方法: 1998年末までのエイズサーベイランス報告、HIV感染報告の捕捉率、新しい抗HIV治療の受療者割合、AIDS発病の潜伏期間を基礎資料として, HIV感染者時点有病数とAIDS患者累積数を2003年末まで予測した。<BR>結果: HIV感染者時点有病数は日本国籍では1998年末で7,300人と推計され、2003年末で15,400人と予測された。外国国籍では1993年以降一定という仮定の下で700人と予測された。AIDS患者累積数は日本国籍では1998年末で925人と報告されており、2003年末では3,300人と予測された。外国国籍では1998年末で361人と報告されており、2003年末では900人と予測された<BR>。結論: HIV/AIDSの2003年末までの将来予測値を示した。

著者

日高 庸晴 市川 誠一 木原 正博

出版者

日本エイズ学会

雑誌

日本エイズ学会誌 (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.165-173, 2004

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目的: ゲイ・バイセクシュアル男性におけるライフイベントの実態, HIV/STD関連一般知識およびHIV感染リスク行動と精神的健康の関連を明らかにすること。<BR>対象および方法: 184人のゲイ・バイセクシュアル男性を対象にスノーボールサンプリング法による無記名自記式質問紙調査を実施し, 男性と性交経験のあるゲイ・バイセクシュアル男性149名 (有効回答率81.0%) を分析対象とした。<BR>結果: 「男性に性的魅力を感じる」「性的指向などを自覚する」などのゲイ・バイセクシュアル男性特有のライフイベントは中学生ー高校生の間に集中して生じていることが示唆された。また, HIV/STD関連一般知識は比較的浸透していた。コンドーム常用率はオーラルセックスでは0%, アナルインターコース挿入のみ群で34.6%, 被挿入のみ群で33.3%, 両方経験群で17.1%とかなり低率であった。HIV感染リスク行動と心理的要因の関連は, 被挿入のみ群と両方経験群においてコンドーム非常用群は常用群に比べ精神的健康度が低い傾向であった。また, ロジスティック回帰分析ではコンドーム常用と自尊心尺度得点との間に有意な関連が認められた。<BR>結論: 本研究の対象集団にはコンドームの使用促進が必要であり, そのためには知識の普及とともに心理的問題をも改善するような予防介入策の実施が求められる。リスク行動関連要因をさらに明らかにするためには, 研究参加者を増やした研究の実施が必要である。

著者

日高 庸晴 市川 誠一 木原 正博

出版者

日本エイズ学会

雑誌

日本エイズ学会誌 (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.165-173, 2004

被引用文献数

5 1

著者

高橋 由利子 市川 誠一 相原 雄幸 横田 俊平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.26-33, 1998

被引用文献数

6

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そばアレルギーは蕁麻疹, 喘鳴, 呼吸困難などアナフィラキシー型の反応を呈する頻度が高く, 注意深い対応が必要である疾患であるが, その羅患率は明らかではない.今回横浜市の全小学校341校の養護教諭にアンケート調査を行い, 回答のあった166校, 92680名の児童について, 学童期のそばアレルギー羅患状況を検討した.同時に調査したアレルギー疾患の羅患率は, 気管支喘息5.6%, アトピー性皮膚炎4.2%, アレルギー性鼻炎3.1%, アレルギー性結膜炎1.6%, 食物アレルギー1.3%であった.これに対しそばアレルギー児童は男子140名, 女子54名, 計194名で, 羅患率は0.22%であった.症状は蕁麻疹が最も頻度が高く(37.3%), ついで皮膚〓痒感(33.3%), 喘鳴(26.5%)で, アナフィラキシーショックは4名(3.9%)が経験しており, 卵・牛乳アレルギーより高率であった.また, 学校給食で7名, 校外活動で1名の児童がそばアレルギー症状の出現を経験していた.養護教諭を中心とした小学校児童のアレルギー歴の把握が積極的に実施されている実態が明らかになり, これによりそばアレルギーは稀な疾患では無いことが明らかになった.学校生活においても十分な予防対策を講じる必要がある.