著者
山田 明子 玉置 幸雄 久永 豊 石川 博之
出版者
日本矯正歯科学会
雑誌
Orthodontic Waves. Japanese edition = 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.85-94, 2004-06-25
参考文献数
25
被引用文献数
3

骨格性下顎前突症の患者に適用される外科的矯正治療では,下顎枝矢状分割術と上下顎移動術の2つの術式が多用されているが,術後の軟組織側貌を予測するためには,両術式による硬組織変化が軟組織変化に与える影響や,術式間の相違を把握することが重要である.そこで本研究では,骨格性下顎前突症と診断され外科的矯正治療を適用した女子50症例を対象として,下顎枝矢状分割術と上下顎移動術を施行したそれぞれ25症例について,歯槽性および骨格性の変化と軟組織変化との相関性を比較検討した.その結果,両群ともに顎関係の変化が大きいほどNasolabial angleが増加し,また下唇最深点が後退する関係が認められた.さらに,上下顎移動群では,Interincisal angleの減少にともない上唇点が前方へ,下唇点および下唇最深点が後退する関係が認められた.上下顎移動群では骨格性および歯槽性変化の双方において軟組織変化との有意な相関が認められたが,下顎枝矢状分割群では骨格性変化にのみ軟組織変化との有意な相関が認められた.これについては,下顎枝矢状分割群では上下顎移動群よりも下顎骨の後方移動に伴い下顎骨に付着する筋肉や軟組織にかかる緊張が大きくなりやすく,骨格性変化が歯槽性変化よりも軟組織変化に大きく影響するためと考えられた.以上から,下顎枝矢状分割術単独を施行する場合と上下顎移動術を行う場合では,術前矯正治療による前歯歯軸傾斜の変化が治療後の顔貌に与える影響が異なっており,この点を考慮した上で治療計画を立案する必要のあることが示唆された.(Orthod Waves-Jpn Ed 63(2):85~94,2004)
著者
小野 元子 太田 文隆 玉置 幸雄 石川 博之
出版者
福岡歯科大学学会
雑誌
福岡歯科大学学会雑誌 (ISSN:03850064)
巻号頁・発行日
vol.30, no.3, pp.97-104, 2004-01-30
参考文献数
34
被引用文献数
3

The relation between acoustic characteristics of the vowel and maxillofacial morphology was studied in 100 Japanese female malocclusion patients with the mean age of 24 years. The frequencies of the first formant (FD and second formant (F2) of the five Japanese vowel sounds (/a/,/i/,/u/,/e/and/o/) were analyzed by using linear predictive coding, and 18 skeletal parameters were measured on lateral cephalograms. From correlation analyses between F1, F2-F1 and 18 parameters, F1 of the /i/ statistically showed significant positive correlation with the mandibular plane angle and the Y-Axis, whereas the F2-F1 of the /i/ showed negative correlation with the angle of convexity, the mandibular plane angle, the Y-Axis, N-M distance, and the ANS-M distance. No significant correlation was found in the other vowel sounds. These results suggested that the uttering /i/ sound can be easily influenced by the mandibuluar vertical and horizontal positions because its articulation point is placed at the most anterior and superior site among the five Japanese vowels.
著者
河井 正 金谷 守 田中 幸久 石川 博之 武田 智吉
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.705-708, 1997
被引用文献数
2

外洋に面した人工島を保護するケーソン式防波護岸の地震時挙動を検討するため、遠心力載荷模型実験を実施した。実験ではケーソン式防波護岸が異なる地盤条件のもとで建造されることを想定し、岩盤上に設置された場合と砂層上に設置された場合の両方の場合について検討した。また一方でケーソン式防波護岸の一部である消波工部分の地震時挙動を把握するため、消波工のみからなる堤体の加振実験も実施した。その結果、岩盤設置型の防波護岸では水平震度1.0で加振してもケーソンの変位があまり生じないこと、消波ブロックのような異形材料の集合体でも、動的変形特性にひずみ依存性が認められる結果が得られた。
著者
吉田 富美菜 大楠 泰生 和田 篤 廣江 吉隆 矢野 英人 宮崎 敬大 石川 博之 中村 雅 望月 孝俊
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.103, no.11, pp.2804-2806, 2014-11-10 (Released:2015-11-10)
参考文献数
4
被引用文献数
3

症例は81歳,男性.低血糖を伴う一過性意識消失で救急搬送.血糖降下剤の内服なく,誘因として発作性心房細動に対し内服していたシベンゾリンコハク酸塩が疑われ,同剤を中止の上入院.第2病日に突然意識消失し,心電図モニター上Torsade de Pointes(TdP)を認めた.QT延長を認め,シベンゾリンによる副作用を疑ったが,同剤中止後も改善なし.コハク酸ソリフェナシン内服中止したところ改善.経過より同剤内服によるQT延長と推測された.
著者
友近 晃 石川 博之 中村 進治
出版者
日本矯正歯科学会
雑誌
日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.264-273, 1995-08
被引用文献数
14

矯正歯科治療では, 形態的および機能的に安定した咬合状態を得るため歯列歯槽部の形態および位置関係の調和を図ることが重要である.しかし, これまで歯槽部の三次元的形態および位置関係を十分把握することは非常に困難で, 限られた計測部位について分析を行っているに過ぎなかった.そこで本研究では, 歯列模型形状計測システムに反射鏡とθテーブルを導入することにより, 歯槽部を含めた歯列模型全体の三次元数値化を行った.また, バイトブロックデータを用いて上下顎データの位置合わせを行い, 計算機上で咬合状態を再現する方法を開発した.さらにこの計算機上での位置合わせの結果について, 従来より用いられているブラックシリコン法による咬合診査の結果と比較検討したところ, 本法により再現された咬合状態は, ほぼ生体における咬合状態と一致していることが確認された.これらより本システムを用いた上下顎歯列弓, 歯槽頂弓, 歯槽弓の三次元的な形態および位置関係の総合的な分析方法を確立した.つぎに臨床応用として, 両側臼歯部逆被蓋症例につき分析を行ったところ, その成因を上顎歯槽部の狭窄という形態的問題と上下歯槽部の前後的関係の不調和という位置関係の問題とに分離して把握することができた.以上のことより, 本システムを用いた不正咬合の新たな角度からの症例分析の可能性が示唆された.
著者
金 壮律 半田 麻子 石川 博之 吉田 重光 飯田 順一郎
出版者
日本矯正歯科学会
雑誌
Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.112-117, 2001
被引用文献数
6

本研究の目的は, 口蓋部瘢痕組織が上顎の前後的成長に如何なる機序で影響を及ぼすのかを実験的に検討することである.生後20日齢の雄ウィスター系ラット45匹を用い, 粘膜骨膜を剥離することにより横口蓋縫合前後の口蓋両側部に瘢痕組織を形成した実験群, および無処置群の2群に分けた.さらに実験群を5群に分け術直後から術後8週目まで, それぞれ2週間おきに10%中性緩衝ホルマリン液にて灌流固定を行い, 上顎を切り出した.その後, 金属片を前方から3本目の口蓋ヒダの正中部とその後方約10mmの位置に埋め込んだ後, 軟X線撮影を行った.前後的成長量の計測は軟X線写真上で矯正用ノギスを用い, 頬骨前縁部と両側第一臼歯近心間, さらに両側第一臼歯近心と底蝶形口蓋縫合間の計測を行った.また, 計測値は埋め込んだ2本の金属片距離の実測値と軟X線写真上へ投影された金属片の距離で補正した.その結果, (1)両側第一臼歯近心と底蝶形口蓋縫合間距離においては, 実験群が無処置群に比べ前後的増加量は少なく, (2)頬骨前縁部と両側第一臼歯近心間距離においては, 実験群と無処置群の間では前後的増加量に大きな差は認められなかった.(3)無処置群においてはラットの顎発育に前後的な成長スパートが認められたが, 実験群ではそれが認められなかった.これらの実験結果から, 口蓋部瘢痕組織は上顎の前後的成長を抑制し, それは瘢痕組織により横口蓋縫合部での骨添加が阻害されたためと推測された.また, 顎発育の成長スパート以前に縫合をまたいで形成された瘢痕組織は, 上顎の前後的成長を大きく抑制することが示唆された.
著者
佐藤 嘉晃 石川 博之 中村 進治 脇田 稔
出版者
日本矯正歯科学会
雑誌
日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.177-192, 1995-06
被引用文献数
16

矯正力を加えた際の圧迫側歯周組織の経時的変化について, 組織反応ならびにそれらの三次元的な分布の推移から検討を加えた.成ネコの上顎犬歯を100gの初期荷重で遠心方向に傾斜移動し, 荷重開始から7日, 14日, 28日後の組織標本を作製した.これらの組織像, ならびに連続切片からコンピュータにより構築した三次元画像の観察を行った結果, 以下の知見が得られた.1. 7日間例にみられた無細胞帯および内変性帯からなる変性領域の分布は, 14日間例では三次元的に縮小しており, この過程ですでに変性領域の組織の修復が進行していると考えられた.14∿28日にいたる過程では, 変性領域の分布はさらに縮小しており, 大部分は修復されていた.しかし, 遠心側歯頚部の歯槽骨頂付近には依然として変性領域が残存していた.2. 14日間例において変性領域に面する歯槽骨に活発な吸収像が認められ, この部位からも変性領域の修復が進行することが示唆された.3. 上記の吸収形態は, 変性領域に面する歯根膜腔への骨髓腔の開口部に独立してみられたため, 従来の背部骨吸収は, (1) 歯槽骨内骨髓腔開口部に近接して出現する浅部での背部骨吸収と, (2) 歯槽骨内深くの骨髓腔に出現する深部での背部骨吸収に再分類することが妥当であると考えられた.4. 変性領域と破骨細胞の種々の骨の吸収形態には明瞭な位置関係が認められ, これらは歯根膜に分布する圧の程度と密接に関連していることが示唆された.