著者

藤村 尚 坂口 雅範

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.65-68, 2001

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2000年10月6日午後1時30分頃, 鳥取県西部鎌倉山北西の地下約10kmでM7.3の地震が発生し, 日野町、境港市で震度6強, 鳥取市, 震度4, 倉吉市震度3を観測した (気象庁発表)。<BR>本報告では, この地震による被害のうち液状化被害について述べる。そこで、以前に行った地盤のデータベースと液状化のゾーニング結果を示し, これらの地盤情報と今回の平成12年鳥取県西部地震による西部地区での液状化地点の比較を行う。

著者

谷 茂

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.61-64, 2001

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農道、干拓堤防、ため池等の農業用の施設が過去の地震でたびたび被害を受けてきている、2000年10月6日に発生したマグニチュード7.3の鳥取県西部地震ではため池の約68箇所が被災している。さらに2001年3月24日に発生したマグニチュード6.4の芸予地震においても約187箇所のため池が被災している。本報告では被害の状況と特徴について述べる。芸予地震については現時点では被害の詳細がすべては明らかになってはいないが、現在の調査結果に基いて、この地震被害の状況と特徴について述べる。

著者

北野 哲司 小島 清嗣 永田 茂 大保 直人 石田 寛

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.393-396, 2001

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名古屋市及びその周辺地域には, 都市ガス供給設備の地震安全性確保を目的として103台の地震計が設置されており, 1997年愛知県東部地震 (M5.8), 1998年岐阜県美濃中西部地震 (M5.4) 及び2000年三重県中部地震 (M5.5) の地震動が観測されている.本論文では, これら高密度地震観測網で得られた地表観測記録と対象地域内の数箇所で実施した地質調査データを用いてせん断波速度Vsが500m/s程度の工学的基盤における広域の地震動予測を行った. さらに, 地表の観測記録及び工学的基盤における推定地震動から, 中小地震時の表層地盤を対象とした加速度応答スペクトル (5%減衰) の増幅倍率 (以下では応答スペクトル比と呼ぶ) の広域評価を行った.

著者

中瀬 仁 嶋田 昌義 弘重 智彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.801-804, 2001 (Released:2010-06-04)

参考文献数

5

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液状化地盤における地中埋設構造物について, 従来の液状化判定に基づく検討を適用した場合, 十分締め固められた良質な埋め立て地盤や, 浮き上がりが生じにくいと考えられる細粒分を含む埋め立て地盤においても浮き上がると判定され, 膨大な対策費が必要となる場合が想定される. 著者のグループでは, 浮き上がりを許容する性能設計を視野においた検討を進めており, 本稿では過去に報告された実験結果を対象に, DEM (個別要素法) を用いた浮上量予測に対するシミュレーション研究を実施した内容について報告する. シミュレーションでは, 地盤を締め固める対策を施したケースに比べて無対策の構造物の浮上量が大きくなり, 定性的な浮上の傾向が実験と一致した. また, 液状化地盤が構造物下部に回り込むメカニズムも再現できた.

著者

宮崎 雅徳 尻無濱 昭三 秋吉 卓

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.53-56, 1999 (Released:2010-06-04)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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1996年に改訂された気象庁震度 (計測震度) と物理量の関係について科学技術庁防災科学研究所の強震ネット (K-NET) の強震記録を用いて検討する。対象とする地震は1996年10月から1998年12月までに九州および周辺地域で観測された159地震、3167記録 (マグニチュードM: 3.2~6.6、震度I:0.0~5.9) を、物理量としては最大加速度および最大速度を用いた。物理量をマグニチュード別に分類して回帰分析を行うことで、中小規模の地震まで適応可能な新たな計測震度と最大加速度および最大速度の関係式を提案した。

著者

河野 哲也 永田 茂 小島 清嗣 北野 哲司 河合 亜紀

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.129-132, 1999

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名古屋周辺では, 都市ガスの供給における地震時緊急対応を目的として約100台の地震計 (SIセンサー) が高密度に設置され, 地震動分布や被害評価に活用されている.本報告では, <I>Kriging</I> 法を用いた地震動分布推定への適用を前提として, 高密度地震観測網で観測された愛知県東部地震, 岐阜県美濃中西部地震の最大加速度とSI値の観測記録を基に, これらの距離相関特性について検討を行った.さらに, 評価された距離相関モデルをもとに<I>Kriging</I>法により地震動分布予測を行い, 他の機関によって観測された最大加速度やSI値との比較から推定精度に関する検討を行った.

著者

中村 豊 佐藤 勉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.225-228, 2001

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1999年-2000年にかけて、メキシコシティにおいて地盤や被災程度が異なる地域の地盤および構造物の常時微動を比較的稠密に計測し、卓越振動数や地震動増幅倍率、被災しやすさ等を調査した。メキシコシティは、1985年ミチョアカン地震で大きな被害を受けている。調査の結果、地盤の卓越振動数Fgや地盤の被災しやすさ指標Kg値は、丘陵部、遷移部、堆積部の地盤区分や1985年を含む過去の地震被害状況と調和的な変化を示すことが確認された。また建物に関しては、1985年の地震後の調査結果と比較した。<BR>本研究では、発生が恐れられている地震に備えて的確な耐震診断技術を確立することを目指している。

著者

岩下 友也 吉田 等 津國 正一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.533-536, 1997

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非線形有効応力解析を行い, 大地震時のロックフィルダムの残留変位を推定した. 飽和部のロック材料の構成式として, 累積損傷度から計算した塑性歪みを考慮できるDensificationモデルを用いた. 構成式のパラメータは, 密に締め固めたロック材料の繰返し中空ねじり試験結果のシミュレーションから求めた. 入力地震動としてはマグニチュード8.0相当の模擬地震動と, 兵庫県南部地震の際, ダムで観測された2種類の波形を用いた. 解析結果から上流側では地震中に発生する過剰間隙水圧の影響で, 下流側よりも比較的深い範囲で変形が生じた. 入力地震動の主要動の継続時間が, 最終的な残留変位量に大きな影響を及ぼす.

著者

西田 良平 松山 和也 西山 浩志 野口 竜也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.141-144, 2001 (Released:2010-06-04)

参考文献数

11

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山陰地方において、日本海沿岸に沿って第四紀火山 (大山・三瓶山) が分布し、地震活動帯も活動域と空白域が交互に形成されている。主な活動域としては鳥取地震 (1943, M7.2) が発生した鳥取県東部中部、鳥取-島根県境付近、三瓶山・広島県北部付近、島根県中部西部の活動域があり、また空白域として大山付近、島根県東部が見られる。この形状は地震活動が地殻上部の構造によって規制されていることが推定される。特に、2000年鳥取県西部地震の震源域は島根県東部地域の地震活動の空白域と、大山火山付近の空白域に挟まれた地域で、地震活動が活発な地域である。すなわち、山陰海岸に沿った第四紀に活動していた2つの火山の間であり、地震活動域と空白域の存在が、地下構造と溶融体、地震活動と溶融体を研究する上で重要な地域である。

著者

中村 豊 佐藤 勉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.1341-1344, 2001 (Released:2010-06-04)

参考文献数

5

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1999年8月17日のコジャエリ地震 (Mw7.6、イスタンブール市基盤で最大加速度41Gal) の発生前と後において、イスタンブール市内にあるスレイマニエ寺院、アヤソフイア博物館、シェザーデ寺院、および完成直後の14階建オフィスビルの常時微動調査が実施された。地震前後の測定を比較した結果、最大9%(HS) の固有振動数の変化が検出された。地震前の常時微動測定結果から推定される建物の地震被災危険度avKb値は固有振動数の変化とよく対応しており、建物の危険度をavKb値やKb値により事前に的確に把握できるものと期待される。

著者

大保 直人 古谷 俊 高松 健

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.609-612, 1999 (Released:2010-06-04)

参考文献数

6

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地形・地盤急変部を横切る地下構造物の地震時挙動の解明は、地下構造物の耐震設計にいて重要な課題である。近年、シールドトンネルが断層を横断して施工される事例も多くなり、耐震設計を行う上で地震時挙動の把握の必要性が議論されつつある。本論文では、武山断層を欄新して施工された共同溝 (シールドトンネル) のトンネル軸方向で観測された地震波と解析結果の報告に引き続き、トンネル断面方向の地震波の解析と解析モデルを作成し、断層から10m-20m離れた位置でのトンネル断面方向の地震時挙動を解明、さらにトンネル断面方向の応答性状を明らかにした。

著者

山口 直也 山崎 文雄 若松 加寿江

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1237-1240, 1997 (Released:2010-06-04)

参考文献数

7

被引用文献数

8

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1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震による西宮市の建物被害を, 固定資産課税データを用いて分析した. その結果, 建物被害は木造が他の構造に比べて被害程度が非常に大きく, どの構造においても建築年代が古くなるほど被害の程度が大きくなっており, 震度7の帯にあたる地域の建物の全壊率は高いことが確かめられた. また, デルタ地域では扇状地や後背湿地に比べて木造建物の被害率が低くなるなど, 建物被害には表層地盤が大きく関係していることが認められた.

著者

若松 加寿江 濱田 政則 野勢 辰也 犬塚 真一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.421-424, 1999 (Released:2010-06-04)

参考文献数

6

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液状化による流動量を予測する式はいくつか提案されているが, 地表面勾配など専門家による測量が必要なパラメータが導入されており, 予測式の適用は必ずしも容易ではない. そこで, 本研究では1m以上の水平地盤変位を伴う側方流動が発生するか否かを簡便に判定するクライテリアを作成することを目的として, 1964年新潟地震の際の液状化発生地域における地盤条件の分析を行った. その結果, 1m以上の地盤変位は液状化層厚や液状化層の換算N値との相関が高く, 従来, 液状化発生の簡易判定に適用されてきたN値と深度 (有効上載圧) の関係や, 液状化層厚とその上部に存在する非液状化層厚の関係に基づく限界曲線のみから, 1m以上の地盤変位発生の有無を判別することは困難であることなどがわかった.

著者

山本 智弘 大塚 久哲 松田 泰治 山口 斉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.989-992, 1997 (Released:2010-06-04)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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鉄筋コンクリート橋脚を1自由度系にモデル化し弾性最大応答水平力を作用させたときの弾性最大応答変位を求めた。次に弾完全塑性のバイリニア型復元力特性を有する1自由度系にモデル化し、エネルギー一定則および変位-定則により弾性最大応答変位を用いて最大応答変位を推定し、非線形時刻歴解析結果と比較しエネルギー一定則および変位一定則がどのような領域で適用できるかについて分析を行った。また、プレート境界型の地震と内陸直下型地震という2種類の地震で、適用範囲がどのようになっているのかを分析した。

著者

倉嶋 利雄 薄 知規 田中 郁昭 佐藤 昌志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.397-400, 1997 (Released:2010-06-04)

参考文献数

12

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構造物の安全性・信頼性の評価を行う上で、構造物自体の損傷の程度を的確に捉えることは重要である。従来実施されている構造物の損傷の発生・進展の程度を調べるための評価手段は、歪みゲージなどの電気的なセンサを用いた方法であり、構造物の変状を連続的に調査するために多くのセンサを用いらなければならないだけでなく、センサ毎に電力・信号ケーブルを必要とするなど設置および維持管理上問題点が多かった。本論では、これらの問題点を解消するための手段として期待されている、光ファイバ歪み・損失統合型OTDRを用いた構造物の変状計測手法について検討を行った。モデル実験として、コンクリート単純梁の曲げ試験を行い、コンクリート構造物の弾性変形限界約100μmの歪みを光ファイバを用いて測定可能であることを実験的に確認し、本手法が構造物の歪み分布を測定する手段として有効であることを明らかにした。

著者

河井 正 金谷 守 田中 幸久 石川 博之 武田 智吉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.705-708, 1997

被引用文献数

2

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外洋に面した人工島を保護するケーソン式防波護岸の地震時挙動を検討するため、遠心力載荷模型実験を実施した。実験ではケーソン式防波護岸が異なる地盤条件のもとで建造されることを想定し、岩盤上に設置された場合と砂層上に設置された場合の両方の場合について検討した。また一方でケーソン式防波護岸の一部である消波工部分の地震時挙動を把握するため、消波工のみからなる堤体の加振実験も実施した。その結果、岩盤設置型の防波護岸では水平震度1.0で加振してもケーソンの変位があまり生じないこと、消波ブロックのような異形材料の集合体でも、動的変形特性にひずみ依存性が認められる結果が得られた。

著者

関 宝棋 森 伸一郎 沼田 淳紀

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.185-188, 1997

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1993年北海道南西沖地震以降, 著者らが観測している函館港北埠頭 (KTW) の他, KTW近傍の函館海洋気象台 (JMA), 建設省建築研究所による函館開発建設部 (HDB), 運輸省港湾技術研究所による港湾建設事務所 (PHRI) の計4ヶ所で震度3以上の強い地震動が得られた. ここでは, これらの 地震記録を用い, KTWの地震記録との比較を行った. その結果, KTWは, JMAと比較して, 1秒以上の長周期領域で増幅が大きい. 増幅特性は震源の方位により異なる. また, HDBやPHRIでは, JMAに比べると長周期の増幅特性はKTWと同程度であるが, KTWはPHRIとは1秒以下で異なり, HDBとは3秒以下でほぼ同等の増幅特性を有していることがわかった.

著者

渡辺 千明 岡田 成幸

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1205-1208, 1997

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兵庫県南部地震後、全国の自治体は過去の災害経験にない被災地支援を行った。こうした後方支援、従来の備蓄を主とする方法とは異なった防災計画が必要と考え、その検討のため、全国3, 238市町村に対して支援の実態調査を行った。調査結果の主な点として、1) 震災後の被災地支援は社会状況に規定され変更の余地がないもの (各種施設の提供)、改善の余地があるもの (物的支援)、改善の余地が少ないもの (人的支援) に分けられる。2) 支援実施決定には、支援先と支援主体を限定する自治体規模、被災地からの距離、支援の開始及び終了時期などの条件がはたらくことがあげられる。

著者

中島 正人 石川 裕 奥村 俊彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.121-124, 2001

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本論文では, 亀田・石川により提案されている「確率論的想定地震」の概念のうち「地震活動域の貢献度」という独自の指標を用いて作成した二種類のハザードマップを示す。加えて, マップ作成時の計算格子大きさがマップの精度に与える影響について検討した結果を示す。活断層が密に存在する地域に対して計算したケーススタディーより, 著者らが提案するハザードマップと地震動強度の再現期待値分布図を用いることで, 地震動強度の再現期待値が等しいサイトでも, 地震動周期, ハザードレベルにより支配的な地震が複雑に変化する様子およびその順位が定量的に表現把握できることが分った。

著者

浅岡 克彦 若林 拓史 亀田 弘行 岸尾 俊茂

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1285-1288, 1997

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都市交通の重要な一翼を担う地下鉄は, 耐震対策の面からシステムとして大別すれば, トンネルや軌道等の構造システム, 列車運行に関する運行管理システム, 列車の動力や駅の照明等の電力システムに区分される.本稿では, 構造システムのようなハード面のみならず, ソフト面である運行管理システムを含めた地下鉄の地震防災の現状を取り上げ, 日本と並び地震多発地帯であるアメリカ西海岸の地下鉄の地震対策と比較し, その課題について述べる.具体的には, 構造システムでは, 兵庫県南部地震後の既設構造物の耐震補強の状況や耐震基準の改定等について大阪市地下鉄を例に取り上げ, これとサンフランシスコのBARTとロサンゼルスのRed Lineの事例とを比較する.また, 運行管理面についても, 地震時の対応策について日米の地下鉄のマニュアルの違い等を比較する.