著者

平出,隆俊

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, 1997-10

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尿中GHの測定が歯科矯正臨床における新しい成長発育の評価指標となり得るか否かをを年間身長増加量, 下顎骨増加量, 尿中GHの測定値を用いて検討した.資料は初診時8歳2カ月∿19歳7カ月の女性30名, ANB+1.0∿-2.5度の骨格性III級症例とした.結果 : 1. GHは8歳3.7(±3.00)pg/mg, 11歳で最大22.0(±8.49)pg/mgを示し以後16歳9.9(±3.81)pg/mgまで徐々に減少した.それ以後は10pg/mg前後の値で安定していた.2. 身長は9歳5.5(±1.05)cm/y, 10歳で最大8.9(±6.15)cm/yを示しその後徐々に減少した.3. 下顎骨は9歳10.1(±2.00)mm/y, 10歳で最大10.6(±5.83)mm/yその後徐々に減少がみられた.4. 身長と下顎骨のピークは10歳, 1年遅れでGHのピークがみられたが変化様相は相互に類似傾向がみられた.5. 身長と下顎骨, GHと下顎骨, GHと身長の相関はそれぞれ+0.80, +0.59, +0.48でいずれも有意の相関を示した.以上のことからGH測定は下顎骨の成長評価指標としての精度は劣るものの成長発育能を評価し得る指標となる可能性が示唆された.

著者

宮崎 晴代 茂木 悦子 斉藤 千秋 原崎 守弘 一色 泰成 鈴木 伸宏 関口 基 湯浅 太郎

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.118-125, 2001-04-25

参考文献数

35

被引用文献数

11

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本研究の目的は, 多数の歯を維持する日本人高齢者を対象として, その咬合および顎顔面形態を明らかにすることである.千葉市では毎年, 8020達成者を募集し千葉市主催の長生き良い歯のコンクールで表彰している.今回は平成10, 11年度の応募者41名に対し, アンケート調査および口腔内診査を実施し, その際口腔内及び顔面写真撮影, X線写真撮影, 印象採得を行い資料とした.応募者の平均年齢は82歳5カ月で, 平均現在歯数は25.3歯であった.年齢および現在歯数に男女差はなかった.咬合関係は, 前後的には上顎前突が78.9%, 正常が21.1%, 反対咬合は0%だった.垂直的には過蓋咬合が34.2%, 正常が65.8%, 開咬は0%だった.犬歯部アングル分はClass I (64.6%)とClass II (25.0%)が大半を占めた.叢生については, 上顎前歯部の叢生を有するものは4.9%と少なかった.下顎前歯部は31.7%に叢生を認めたが著しい叢生ではなかった.顎顔面形態については下顎骨が後下方回転し, やや上顎前突傾向を示した.以上により日本人8020達成者は比較的良好な咬合および顎顔面形態を有することがわかった.

著者

高野 安紀子 鬼久保 平 会田 泰明 清村 多 山口 賢 林 弘明 武山 治雄 清村 寛

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.353-359, 1999

参考文献数

15

被引用文献数

14

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明海大学病院(旧城西歯科大学病院)矯正歯科において, 1989年8月から1995年8月にかけて来院した患者について統計学的分類を行い, 本院における以前の調査報告と比較し以下の結果を得た.1. 年度別新来患者数では, 大きな変動はみられず, 年間平均307.8人が来院していた.2. 初診月分類では, 7月, 8月の夏休みの時期に26.0%が, 3月, 4月の春休み前後の時期に20.9%が来院していた.3. 性別分類では, 男性 : 女性が1 : 1.8と女性患者が多かった.4. 年齢別分類では, 7∿12歳の患者で61.0%を占めていた.また, 成人患者が2割を超えて増加(26.7%)し, 特に女性の成人患者が増え, 女性患者全体の32.5%で, 成人男女比は1 : 2.5であった.5. 居住地域別分類では, 近隣の市町村からの来院が多く, そのほとんどは当院を中心として半径20km以内で, 全体の77.0%を占めていた.6. 主訴別分類では, 乱杭歯が最も多く, 次いで受け口, 出っ歯, 噛み合わせが悪い, その他, 歯が生えない, 検診で言われた, 顎が痛いの順であった.その他の項目も多く, 患者の訴えの多様化が示された.7. 現在の歯並びに気付いた時期としては, 「乳歯が抜けて生え変わるとき」が圧倒的に多く, 「全部永久歯にはえかわってから」, 「だんだん悪くなりました」, 「乳歯の時」, 「他人から言われて気が付きました」, 「急に悪くなりました」の順であった.8. Hellman's developmental stage分類ではIVA, IIIBが多く次いでIIIC, IIIA, IVC, VA, IIC, IIA, Iの順であった.9. 初診時に保険が適用となった患者数は, 全体の6.5%であった.10. 1998年4月現在の治療経過では, 保定終了, 保定観察中, 動的治療中がほぼ同率で, 次に中断, 経過観察中, 転医の順であった.

著者

花見 重幸 斉藤 功 花田 晃治 高野 吉郎

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.211-222, 1996-06

参考文献数

52

被引用文献数

5

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矯正力が三叉神経節カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)陽性ニューロンに対して, どのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的として, ラット上顎臼歯をWaldoの方法に準じて実験的に移動させ, 移動開始1, 3, 6, 12, 24時間後に屠殺して, 三叉神経節神経細胞体内CGRPの免疫活性と局在性について免疫組織化学的に検索し, 以下の結果を得た.1. 対照群において, 上顎臼歯部支配領域における全神経細胞体に占めるCGRP陽性神経細胞体の割合は約37%であり, 小型および中型の細胞体がそのほとんどを占めていた.また, 細胞体直径の小さなものほどCGRP免疫染色性が強くなる傾向にあった.2. CGRP陽性神経細胞体は, 歯の移動開始後すみやかにその数を減じ, 3時間後に最少となったが, 以後増加傾向を示し, 移動開始12時間後には対照群とほぼ同等の状態にまで回復していた.また, 全CGRP陽性神経細胞体に占めるCGRP強陽性細胞体の割合は, 歯の移動後3時間において顕著な減少を示した.以上のことから, 歯の移動により一時的に三叉神経節神経細胞体内のCGRPが減少傾向を示すことが明らかとなり, 三叉神経節内神経細胞体内に存在するCGRPが, 歯の移動に伴う疼痛の発現とともに, 歯の移動初期における歯周組織内での組織改変に深く関与している可能性が示唆された.

著者

SAKASHITA,Reiko

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, 2002

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In an effort to promote adequate development of the masticatory system and prevent dental problems, the Oral Health Promotion Project (OHPP) was started in 1984. The study was carried out for 8 years, and then followed up for another 9, in a district with no regular dental service, on Miyako Island, Okinawa, Japan. The study evaluated the Project's effect on occlusion by means of 163 longitudinal data on complete deciduous dentition (II A) at 4 years of age and 112 data on permanent dentition (IVA) at 13-15 years. Each age group was divided into four sections according to their birth year. As a control study, 352 data were collected from a neighbouring district. The presence of normal occlusion significantly increased and that of discrepancy type occlusion decreased among subjects born after 1984. This applied both to deciduous and permanent dentitions. An example would be the discrepancy in permanent dentition fell from 88.9% of children born in 1979-1980 (n=9), to 37.0% in those born in 1984-1985 (n=27) and to 27.8% for children born in 1986-1987 (n=18, p<0.05), while no significant changes were found in the control district. The majority of discrepancies (73.6%) seen at 4 years of age was still evident in the permanent dentition (p<0.001). Based on these results, the authors suggest that incidence of discrepant malocclusion can be reduced, but that it would be crucial to begin intervention soon after birth.

著者

佐藤 亨至 三谷 英夫 メヒア マルコ A 伊藤 正敏

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.300-310, 1996-08

被引用文献数

8

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咀嚼と脳賦活との関わりについての基礎的検討として, 若年者を対象として個体が示す顎顔面骨格構成および咬合形態によって, 咀嚼時の脳血流動態に差異が存在するかどうかについて調べるため, 酸素標識の水とポジトロンCT(PET)を用いて検討を行った.研究対象は, 21&acd;32歳の健常ボランティア男性6名である.それぞれ頭部X線規格写真の撮影と歯列模型の採得を行い, 顎顔面骨格構成および咬合について検討した.脳血流動態については安静時とガムベース咀嚼時にPETを用いて測定を行った.得られた脳血流画像について関心領域を設定し, ガム咀嚼に伴う局所脳血流(rCBF)の変化を求めて咬合や顔面形態との関連について検討した.その結果, ガム咀嚼による脳血流変化には個体差が大きいものの, 上・下顎骨に調和のとれたおおむね良好な咬合を有する者では, 1次運動感覚領下部(ローランド野), 島, 小脳半球などで明らかな脳血流の増大が認められた.一方, 顎顔面骨格や咬合に種々の問題を有する不正咬合者では咀嚼による脳血流変化が正常咬合者と異なる傾向が認められ, 1次運動感覚領下部や島での明らかな賦活は認められない者もいた.以上のことから, 咀嚼による脳の賦活化部位とその量は個体間でかなり変異に富んでおり, それには個体の示す顎顔面骨格構成および咬合とそれに関わる咀嚼運動様式が関与している可能性が示唆された.

著者

岩崎 万喜子 山本 照子 永田 裕保 山城 隆 三間 雄司 高田 健治 作田 守

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.696-703, 1994-12

被引用文献数

29

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近年, 成人の矯正歯科治療患者が増加している.そのような最近の動向を把握するために, 1981年4月から1993年3月までの12年間に大阪大学歯学部附属病院矯正科で治療を開始した18歳以上の成人患者について実態調査を行った.1. 調査を行った12年間で, 治療を開始した患者数は口唇裂口蓋裂を除くと総計4, 040人で, そのうち成人患者は793人(19.6%)であった.成人患者数は1990-1992年に増加していた.男女比(男性を1とする)は1 : 2.1で, 12年間を通じて変化はみられなかった.2. 年齢分布では, 男女とも20-24歳が最も多かった.経年的には男女とも20歳代の増加がみられ, 25-29歳の女性の比率が1990-1992年に増加していた.3. 距離別の居住地域は, 1983年度に附属病院が大阪市から吹田市に移転したため, 近距離からの通院が増加していた.4. 外科的矯正患者は1990年度に保険適用されて以来増加した.5. 各種不正咬合の分布状態は, 男女とも叢生が最も多く(28.4%), 経年的に増加傾向を示した.6. 顎関節症を伴う成人患者は23.1%に認められ, 経年的に増加傾向を示した.男女比は1 : 2.9であった.

著者

宮薗,久信

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, 1999

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本研究の目的は日常的に口呼吸をしている患者の顎顔面の形態的特徴を分析し, かつ, それらの特徴が環境要因によるものか遺伝的要因によるものかについて検討することである.小学児童58人(男子23人, 女子35人, 6&acd;12歳)と両親について正面側面の頭部X線規格写真(以下, セファロ)を撮影した.口呼吸の判定は, 他覚症状や既往歴についてのアンケート調査, 問診および視診を併せて行い, 口呼吸群(以下, M群)と鼻呼吸群(以下, N群)に分けた.統計分析するために標準値からの離れ度(SDU)を用いた.SDUは個々の患者が属する性別・年齢群に該当する標準値との差を標準偏差で割って求めた.形態分析の結果, 側面セファロで有意な特徴が示された.すなわち, M群は下顎が後方に回転していて, 上顎前歯が舌側傾斜していた.しかし, 正面セファロ分析で2群間に有意差はなかった.側面セファロにおける親子の相関に関して, M群は親子相関が低い傾向が推察された.しかし, 正面セファロの親子相関で特徴はなかった.以上のことから, M群の顎顔面形態は形態遺伝学的影響に加えて口呼吸という機能的影響と関連していることが示唆された.その結果, 上顎歯列の狭窄や下顎の後方回転などを生じるものと推察された.したがって, 矯正医はこれらの原因を除去することを治療方針に考慮すべきであり, 加えて, 後戻りの防止のためにも口呼吸の改善を図るべきだと考えられた.

著者

飯野,祥一朗

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, 2002

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骨格性下顎前突者において, 下顎骨後退術あるいは上下顎移動術に伴う頭部, 鼻尖および鼻下点に対する頬部豊隆の変化について検討した.対象は, 下顎骨後退術を施行した10例(MS群), 上下顎移動術を施行した7例(TJ群)である.ただし, MS群のオトガイの後方移動量, あるいはTJ群の上顎骨前縁部の前方移動量とオトガイの後方移動量の合計が8&acd;12mmの者を選んだ.術直前と術後約1年の側貌頭部X線規格写真を用いて, 両術式に伴う頭部, 鼻尖および鼻下点に対する頬部豊隆の変化および両群の軟組織側貌の違いについて調査し, 以下の結論を得た.1. MS群では, 頭蓋, 眉弓, 鼻尖および鼻下点に対して頬部豊隆点が上方へ, 頬部豊隆下点が後方へ移動した.2. TJ群では, 頭蓋および眉弓に対して頬部豊隆点が前下方へ, 頬部豊隆下点が前方へ移動し, 鼻尖および鼻下点に対して頬部豊隆点が下方へ移動した.3. TJ群の鼻下点に対する頬部豊隆点, 頬部豊隆下点の位置は, MS群に比べて有意に前方にあった.以上から, 鼻下点に対する頬部豊隆点および頬部豊隆下点の前方位は中顔面部の陷凹感を強調し, この改善には下顎骨後退術単独の方が有効であり, 頬部豊隆を含めた軟組織側貌の変化を予測して術式を選択すべきであると考えられた.

著者

新井 順子

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.p266-275, 1976-12

被引用文献数

4

著者

川合 暢彦 中村 彩花 大谷 淳二 本川 雅英 當麻 愉衣子 西 美香 丹根 一夫

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.75-82, 2009-06-25

参考文献数

39

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矯正歯科を受診した不正咬合患者における外傷既往の実態を把握するとともに,外傷と不正咬合の関連性を明らかにするため,2001年8月から2005年11月の期間に広島大学病院矯正歯科を受診した不正咬合患者1,000名を対象とした調査を行い,以下の結果を得た.1.外傷既往歴を有する不正咬合患者は1,000名中51名(5.1%)であった.そのうち,当科受診前に受傷した者が38名,当科にて治療中もしくは保定中に受傷した者が14名で,うち2名が重複した既往を有していた.2.受傷部位は乳歯,永久歯ともに上顎前歯が最も多かった.3.不正咬合については,患者全体では叢生が最も多かったが,外傷既往歴を有する患者では上顎前突が最も多く,約5割を占めていた.4.ほとんどの症例において,適切な外傷歯の処置により,その後の矯正歯科治療に大きな影響が及ぼなかったものの,打撲により乳歯の転位や埋入が生じ,後継永久歯への交換錯誤を引き起こした症例や外傷が顎偏位の原因と考えられる症例も認められた.外傷既往者に上顎前突の患者が多く,上顎前歯部が最も多い受傷部位であったことから,若年期に上顎前突の改善を行うことは,その後の健全な生活にとってきわめて有益と考えられる.また,外傷が不正咬合の原因となる症例も存在することから,初診時に外傷の既往について診査することの重要性が示された.

著者

蛭川 幸史 岩田 亮 黒澤 昌弘 近藤 高正 後藤 滋巳

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.49-56, 1999-02-25

参考文献数

30

被引用文献数

18

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歯の先天性欠如(以下, 先欠と記す)は, 隣在歯の傾斜, 対合歯の挺出, 上下歯列の正中線の偏位など不正咬合の原因となることがある.また, 先欠を有する患者に対して矯正治療を行う場合は, 上下顎の位置関係や, 顎の成長発育, discrepancy, 審美的問題などにこれが加わり, 治療方針や治療方法の決定が難しくなることが多い.そこで, 先欠の存在と不正咬合との関連を調べるため, 本学矯正歯科に来院した患者の先欠を統計的に調査した.愛知学院大学附属病院矯正歯科に来院し, 資料採得を行った不正咬合患者のうち, 唇顎口蓋裂などの先天異常, 歯数に異常を引き起こす可能性のある全身疾患の疑いのあるもの, 矯正治療の経験のあるものなどを除いた3343人を調査対象とした.第三大臼歯を除く永久歯の先欠は, 9.42%に認められた.欠如歯数は, 2歯までのもので全体の75%以上を占めていた.先欠の多い歯種は, 下顎第二小臼歯, 上顎第二小臼歯, 上顎側切歯, 下顎側切歯, 下顎中切歯であった.先欠の存在と不正咬合との関連では, 先欠を有する人は先欠の無い人に比べ, 叢生の割合が低く, 上顎前突と下顎前突の割合が高かった.先欠部位が, 上顎のみの人は, 下顎前突の割合が高く, 下顎のみの人は, 上顎前突の割合が高かった.また, 先欠を有する人は, 先欠部位にかかわらず過蓋咬合の割合が高かった.

著者

山田 明子 玉置 幸雄 久永 豊 石川 博之

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic Waves. Japanese edition = 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.85-94, 2004-06-25

参考文献数

25

被引用文献数

3

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骨格性下顎前突症の患者に適用される外科的矯正治療では,下顎枝矢状分割術と上下顎移動術の2つの術式が多用されているが,術後の軟組織側貌を予測するためには,両術式による硬組織変化が軟組織変化に与える影響や,術式間の相違を把握することが重要である.そこで本研究では,骨格性下顎前突症と診断され外科的矯正治療を適用した女子50症例を対象として,下顎枝矢状分割術と上下顎移動術を施行したそれぞれ25症例について,歯槽性および骨格性の変化と軟組織変化との相関性を比較検討した.その結果,両群ともに顎関係の変化が大きいほどNasolabial angleが増加し,また下唇最深点が後退する関係が認められた.さらに,上下顎移動群では,Interincisal angleの減少にともない上唇点が前方へ,下唇点および下唇最深点が後退する関係が認められた.上下顎移動群では骨格性および歯槽性変化の双方において軟組織変化との有意な相関が認められたが,下顎枝矢状分割群では骨格性変化にのみ軟組織変化との有意な相関が認められた.これについては,下顎枝矢状分割群では上下顎移動群よりも下顎骨の後方移動に伴い下顎骨に付着する筋肉や軟組織にかかる緊張が大きくなりやすく,骨格性変化が歯槽性変化よりも軟組織変化に大きく影響するためと考えられた.以上から,下顎枝矢状分割術単独を施行する場合と上下顎移動術を行う場合では,術前矯正治療による前歯歯軸傾斜の変化が治療後の顔貌に与える影響が異なっており,この点を考慮した上で治療計画を立案する必要のあることが示唆された.(Orthod Waves-Jpn Ed 63(2):85~94,2004)

著者

山口 和憲

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.p24-45, 1980-03

被引用文献数

13

著者

葉山 佳一 新井 一仁 石川 晴夫

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.303-311, 2000-10-25

参考文献数

39

被引用文献数

1

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正常咬合者の歯列弓形態には人種差や個人差が認められるが, 個人の上下顎歯列弓形態は調和していると考えられている.しかしながら, 上下顎で異なる形態的特徴を報告した研究もあり不明な点が多い.本研究の目的は, 正常咬合者の上下顎歯列弓形態に四次多項式を適合し, 各項の係数から上下顎歯列弓形態の相関関係について検討することである.資料として, 本学の学生および職員約3, 500名の中から選択した正常咬合者30名(男女各15名, 平均23.2歳)の口腔模型をもちいた.教室で考案した計測システムは, 非接触三次元形状計測装置(VMS-250R, (株)UNISN), graphic workstation (Indigo 2, Silicon Graphics Inc.), ならびに三次元CAD software (SURFACER, Imageware Inc.)から構成される.通法にしたがって口腔模型を測定し, 上下顎にそれぞれ基準平面として咬合平面を設定したあと, 各歯の切縁中央, 犬歯尖頭, ならびに臼歯では頬側咬頭頂の座標値を算出した.なお大臼歯の計測点は近遠心咬頭頂の中点とした.さらにパーソナル・コンピュータ(Think-Pad 600, IBM Co.)とデータ処理ソフトウエア(Excel 97, Microsoft, Inc.)にて, 各被験者の上下顎の計測点にそれぞれ最小自乗法を用いて四次多項式(y=ax^4+bx^3+cx^2+dx+e)を適合した.被験者30例の上下顎ごとに各項の係数(a, b, c, d, ならびにe)の平均値と標準偏差を求め, さらに各係数について上下顎間で相関係数を算出後, 統計学的な検定を行った.四次多項式における各項の係数について上下顎間で算出した相関係数は, それぞれaは0.796, bは0.546, cは0.763, dは0.621, eは0.813であった.また統計学的な検定を行った結果, すべての項の係数において上下顎間で統計学的に有意な正の相関が認められた.このことから正常咬合者の上下顎歯列弓形態は相関関係があることが明らかとなった.

著者

太田,佳代子

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, 1995-04

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全身性の筋力低下と, 頭蓋顔面領域の臨床症状として細長い顔貌, 開かれた口唇, 高口蓋などがみられる先天性非進行性ミオパチー患者の歯科矯正治療を行う機会を得たので, 顎顔面形態と咬合の特徴, および矯正治療に伴う変化と治療結果の安定性について検討した.1. 上下顎骨の前後的大きさは標準的であったが, 垂直的大きさ特に前下顔面高が過大であり, 下顎下縁平面角が大きかった.また, 頭蓋の幅径はほぼ標準的な大きさを呈していたが, 上顎歯槽基底部や下顎角部の幅径は小さい傾向にあった.2. 口蓋は深く(高口蓋), 前歯部は開咬を呈していた.これらは, 前下顔面高が過大で下顎下縁平面角が大きいことによる骨格性開咬と, 上下顎間距離の増大を補償するための上下顎歯槽部の大きな成長によるものと考えられた.3. 矯正治療中の変化として, vertical chin cap装着中は下顎下縁平面角の減少を伴い上下顎の成長は前方成長が優位で下方成長は抑制されていた.一方, chin cap中止後は上下顎の成長は下方成分が優位となり下顎下縁平面角の増加を伴っていた.4. 矯正治療後の咬合の悪化の原因は, 顎顔面の成長による上下顎間距離の増大と考えられた.これらの顎顔面形態と咬合の特徴および治療中, 治療後の変化は, 顔面筋の筋力低下が原因と考えられた.

著者

渡辺 厚 毛利 環 渡邉 直子 渡邉 洋平 宮崎 秀夫 齋藤 功

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.142-154, 2009-10-25

参考文献数

43

被引用文献数

2

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わが国の不正咬合の疫学調査は独自の基準によるものが散見されるのみで,国際的に比較可能なIndex of Orthodontic Treatment Need(IOTN)を用いた疫学調査はほとんどない.そこで今回,日本人における不正咬合の種類と程度および矯正治療の必要性に関する基礎データの構築を目的に,IOTNを用いた疫学調査を行った.調査対象は,4つの地域の11歳から14歳児,497名としたが,矯正治療経験のある72名(14.5%)は除外した.調査は,レントゲン,研究用模型を利用せず口腔内診査法によりIOTNを算出した.機能と形態の両面から咬合を評価するDHCにおいて「矯正治療必要性あり」(DHC Grade 4,5)と判定された者は34.1%であった.不正咬合の内訳は,叢生17.4%,過度のoverjet 10.1%,萌出余地不足13.2%,永久歯欠損4.0%,過蓋咬合2.6%,交叉咬合2.4%,開咬0%,反対咬合0%であった.一方,客観的審美性の観点から咬合を評価するACにて「矯正治療必要性あり」(AC Grade 8-10)に分類された者は10.4%であった.これらの結果を総合すると,「矯正治療必要性あり」と分類された者は35.5%であった.以上の結果をこれまでの報告と比較すると,矯正治療が必要とされる者の割合は英国の調査結果とほぼ近似していたが,不正咬合の種類としては叢生が約2倍で,不正咬合の特徴は欧州と異なる可能性が示唆された.

著者

大坪 淳造

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, 1964-12

被引用文献数

5

著者

楠元 桂子 佐藤 亨至 三谷 英夫

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.311-321, 1996-08

参考文献数

23

被引用文献数

19

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顎整形装置の顎骨成長に対する効果を評価する方法として側面頭部X線規格写真による重ね合わせや線・角度計測値の比較等が一般的に用いられているが.成長変化の様相を詳細に評価することは難しい.そこで, 本研究では上・下顎骨各部の変化を客観的かつ視覚的に評価するため, 上・下顎骨各部の標準成長および成長速度曲線を作成した.次に, 上顎後方牽引装置(ヘッドギアー)および下顎後方牽引装置(チンキャップ)の顎骨成長に対する影響について評価を行った.結果は以下の通りであった.1. 9&acd;17歳に至る女子の上顎骨前後径(A'-Ptm'), 下顎骨全体長(Cd-Gn), 下顎枝高(Cd-Go)および下顎骨体長(Go-Pog')の標準成長曲線および成長速度曲線が作成された.2. ヘッドギアー群では, 上顎骨前後径のSDスコアは装置適用中は減少し, その後増加する傾向を示したが, 標準曲線と有意差は認められなかった.3. チンキャップ群では, 下顎骨各部の成長速度は装置適用中有意に低下したが, その後成長は加速され, 適用前と成長終了時のSDスコアに差は認められなかった.成長のピークは平均より約1年遅くなった.以上のことから, 顎整形装置は顎骨の成長様相に影響を与えることが示唆された.本研究で作成した上・下顎骨の標準成長曲線および成長速度曲線は顎整形装置の効果の評価法として有効であると考えられた.

著者

小山 勲男 宮脇 正一 山本 照子

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.313-318, 2001

被引用文献数

7 1

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エッジワイズ治療を行った4症例において, チタンスクリューを大臼歯部あるいは小臼歯部に埋入して不動固定として用いた結果, 有用であることを確認したので報告する.チタンスクリューは歯肉切開を行わずに埋入された.埋入時や撤去時において, 痛みや出血はほとんど認められなかった.本報告で提示した4症例の治療経過から, 歯科矯正臨床においてチタンスクリューを用いた治療は, 患者に対する負担が軽く, 従来の矯正治療のメカニクスでは困難であった臼歯の遠心移動, 臼歯の圧下ならびにレベリングを行いながらの前歯牽引を患者の協力をほとんど得ることなく安全かつ確実に行えることが示唆された.