著者

萩田 賢司 横関 俊也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_961-I_970, 2017 (Released:2017-12-27)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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自動車燃料消費量調査,道路交通センサス,運転免許センターにおけるアンケート調査を活用し,自動車の総走行台キロをそれぞれ推定し,調査方法の特性を鑑みながら,走行台キロの推定結果を考察した.そのうえで,推定走行台キロを活用して,車種別・道路種別・運転者属性別の交通事故率を算出した.車種別の分析では,タクシー・ハイヤーの交通事故率が高く,特に,歩行者事故,自転車事故の交通事故率が高かった.道路種別に交通事故率は,道路交通センサス対象外の道路の交通事故率が高くなることが示され,運転者属性別に比較したところ,若者と高齢者の交通事故率が高くなった.準道路交通暴露度指標についても検討し,交通事故の無過失第二当事者の性別・年齢層別の割合が,準道路交通暴露度指標として利用可能ではないかということを示した.

著者

横関 俊也 萩田 賢司 矢野 伸裕 森 健二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_1095-I_1104, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

20

被引用文献数

3 3

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本研究では,千葉県東葛地域を対象として,通行方法別に分類した自転車の遭遇台数調査のデータと自動車と自転車間で発生した事故の統計データを用い,自転車の通行方法別に事故率の比較を行った.その結果,進行サイドでの比較では,車道における自転車の右側通行の危険性は左側通行の2.8倍高くなった.歩道においても同様に自転車の右側通行の危険性は左側通行の2.7倍高いという結果になった.また,通行位置による比較では,自転車の歩道走行(左側通行・右側通行)と比較した車道走行(左側通行)の危険性は3.0倍となり,車道走行の危険性が高くなっていた.以上により,自転車に通行方法を遵守させるためにも,より安全な自転車の車道走行環境を形成していく必要性が示唆された.

著者

萩田 賢司 横関 俊也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_493-I_506, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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平成29年の全国の交通事故統計により,自転車専用走行空間や歩道,横断歩道,路側帯等における通行方向別(右側通行/左側通行)の自転車事故発生割合を集計し,先行研究で調査された通行方向別自転車交通量と比較した.交差点では通行方向別の自転車事故件数に大きな差はなかったが,単路の歩道では,自転車交通量は左側通行がやや多い傾向にあったものの,自転車事故は右側通行の割合が非常に高かった.また,自転車の左側通行が原則である自転車専用通行帯や路側帯においても,右側通行自転車が関与した 事故が約40%であり,自転車専用通行帯等の通行方向別自転車交通量より高い割合であった.右側通行自転車は交差側自動車に見落とされやすいと推察され,自転車交通量と比較して自転車事故が多く発生している傾向にあることが窺えた.

著者

萩田 賢司

出版者

公益財団法人 国際交通安全学会

雑誌

IATSS Review(国際交通安全学会誌) (ISSN:03861104)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.221-230, 2022-02-28 (Released:2022-02-28)

参考文献数

17

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新たな電動モビリティの安全性の課題を検討するために、原動機付自転車、自転車、車いす等が関係した交通事故に関して、ヘルメット、走行位置、縦断勾配、尾灯、前照灯、運転免許の有無に着目した分析を実施した。ヘルメットは、高速での衝突時に効果が高いこと、車種ごとに縦断勾配別事故発生割合が変化すること、尾灯、前照灯の見えやすさが不足している場合があること、運転免許保有者は自転車通行方法の遵守割合が高いことなどが示され、新たな電動モビリティの安全面のさまざまな課題が推察された。

著者

矢野 伸裕 横関 俊也 萩田 賢司 森 健二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_1217-I_1227, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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本研究では,自転車利用者に対し,これまで自転車歩道通行可規制によって歩道を通行していた道路において,同規制の撤廃により歩道通行が禁止され車道を通行するように交通ルールが変更になった場合を想定した聞き取り調査を行い,ルール変更後に道路のどの位置を通行するつもりであるか,またその理由についての回答を得た.その結果,ルール変更後も歩道を通行すると回答した者が多数を占め,その理由として車道通行に対する危険感が指摘された.その危険感をもたらす原因として,交通環境,道路環境,個人特性の各側面が見出された.その他の歩道通行理由として,経路の問題(遠回りの回避)や柵のため車道から移動できないことなどが指摘された.自転車利用者の諸特性の多様性の観点から受容度の高い自転車通行空間整備の対策について論じた.

著者

萩田 賢司 森 健二 横関 俊也 矢野 伸裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_817-I_826, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

29

被引用文献数

1 1

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放置車両確認事務等の業務を民間委託することを骨子とした駐車対策法制が,平成18年6月に施行された.この駐車対策法制の効果を明確にするために,この対策が駐車車両関連事故に与えた影響を,警察庁の交通事故統計と駐停車違反取締りデータを用いて分析した.H17~25年の駐車車両関連事故の変動をみたところ,駐車車両対策法制の施行後には,駐車車両関連事故が全事故と比較して顕著に減少していることが明らかになった.また,駐車車両関連事故の中では,速度が高い事故,夜間事故,自動二輪車,原付,軽車両による駐車車両衝突などの減少率が大きく,駐車車両関連事故が発生しやすい状況における減少率が大きいことが示された.また,駐車監視員の導入状況により,駐車車両関連事故の減少率はさほど変化していなかった.

著者

萩田 賢司 森 健二 横関 俊也 矢野 伸裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_1023-I_1030, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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交差点における自転車事故の実態を把握するために,事故当事者の進行方向別の事故発生頻度を明らかにした.千葉県東葛地域の交差点自転車事故を分析対象として,緯度経度情報,当事者の進行方向矢印と事故類型などをもとに,自動車と自転車の相対的な進行方向を求めた.その結果,信号の有無により自転車事故の発生形態が大きく異なっており,信号交差点では,自転車と平行して道路を走行している自動車の右左折に伴う事故が大半を占めていた.無信号交差点では,自動車が交差点を通過する際の手前側の交錯点を走行している自転車との事故が多発していることが示された.また,夜間においては,自動車は交錯する自動車と逆方向から進入してくる自転車と衝突しやすいことが示された.

著者

横関 俊也 森 健二 矢野 伸裕 萩田 賢司 牧下 寛

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_577-I_588, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

14

被引用文献数

6 6

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本研究では,自転車利用者が通行位置と進行方向の選択を行う際に影響を与える要因を解明するため,自転車交通の観測調査とロジスティック回帰分析を行った.その結果,通行位置の選択には,年齢層や自転車のタイプ等といった自転車利用者の個人属性,自転車の進行方向,自転車専用通行帯や普通自転車通行指定部分の有無,車道と歩道の位置変更のしやすさ等の道路特性,路上駐車の有無,歩行者や自動車,自転車の交通量が影響を与える要因となることがわかった.また,進行方向の選択には,自転車利用者の個人属性はあまり影響せずに,自転車専用通行帯や普通自転車通行指定部分の有無や大規模集客施設のあるサイドかどうか,車道と歩道の位置変更のしやすさ等の道路特性,路上駐車の有無や自動車と自転車の交通量が影響を与える要因として推定された.

著者

萩田 賢司

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.B_1-B_9, 2022-04-01 (Released:2022-04-01)

参考文献数

9

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交通事故統計では、縦断勾配が概ね 3%以上を坂路と定義している。本研究では、交通事故統計を活用して自転車走行道路の縦断勾配を推定し、自転車を電動アシスト自転車とその他の自転車に分類したうえで、様々な条件ごとに、自転車事故の縦断勾配別割合を比較した。その結果、電動アシスト自転車は、その他の自転車と比較すると、特に第 1 当事者で下りの構成割合が高く、下りで自転車事故を起こしやすいことが想定された。電動アシスト自転車は、第 1 当事者が若年者や男性、単路部や車道幅員が 5.5~13.0m の道路では、下りの構成割合が高い。下りでは電動アシスト自転車は高速で走行しやすいために、このような現象が起きていることも考えられる。自転車が第 2 当事者の場合、走行道路の縦断勾配を推定できないことが多く、今後の検討が必要である。

著者

萩田 賢司

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.871-876, 2014 (Released:2018-01-25)

参考文献数

9

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日没前は太陽の眩しさにより交通事故が増加しており,日没後は薄暮により交通事故が増加しているという研究報告が存在する.これらの現象を時系列的に分析した研究は存在しない.そのため,日没前後の交通事故発生確率を時系列的に分析して,太陽の眩しさと薄暮による交通事故発生への影響を定量的に示した.

著者

萩田 賢司 森 健二 横関 俊也 矢野 伸裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_1023-I_1030, 2014

被引用文献数

2

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交差点における自転車事故の実態を把握するために,事故当事者の進行方向別の事故発生頻度を明らかにした.千葉県東葛地域の交差点自転車事故を分析対象として,緯度経度情報,当事者の進行方向矢印と事故類型などをもとに,自動車と自転車の相対的な進行方向を求めた.その結果,信号の有無により自転車事故の発生形態が大きく異なっており,信号交差点では,自転車と平行して道路を走行している自動車の右左折に伴う事故が大半を占めていた.無信号交差点では,自動車が交差点を通過する際の手前側の交錯点を走行している自転車との事故が多発していることが示された.また,夜間においては,自動車は交錯する自動車と逆方向から進入してくる自転車と衝突しやすいことが示された.

著者

萩田 賢司 森 健二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_1055-67_I_1062, 2011 (Released:2012-12-28)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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太陽の眩しさは道路交通に悪影響を及ぼしており,様々な交通安全対策が実施されている.こうした悪影響の実態把握や対策効果を検証するためには,太陽の眩しさが交通事故発生に与える影響を定量的に示すことが必要である.しかし,このような研究は場所や路線を限定して行われてきており,不特定多数の道路で検証した例はみられない.本研究では,緯度経度情報と進行方向ベクトルが記録されている千葉県警の交通事故原票を活用して,事故発生時の太陽位置や太陽と車両の進行方向の方位角差を算出し,太陽の眩しさが事故発生に与える影響を検討した.その結果,日照時において,太陽が第一当事者からみて眩しいと考えられる位置に存在する場合には,交通事故が比較的多く発生しており,太陽の眩しさが道路交通に悪影響を与えていることが示された.

著者

萩田 賢司 森 健二 横関 俊也 矢野 伸裕

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.B_22-B_27, 2017-02-01 (Released:2017-02-01)

参考文献数

7

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飲酒運転取締りによる飲酒運転事故抑止効果を明らかにするために、GIS による飲酒運転取締り・飲酒運転事故の統合分析ツールを活用した分析を行った。東京都と岡山県のデータを活用して、飲酒運転取締り地点の近接空間の飲酒運転事故件数を、飲酒運転取締り前後で比較したところ、岡山県は事後に飲酒運転事故が大きく減少していたが、東京都はそのような傾向がみられなかった。この原因としては、飲酒運転厳罰化により、東京都では 15 年間で飲酒運転事故が約 95%も減少し、加えて代替交通機関も発達しており、飲酒運転取締りによる飲酒運転抑止効果が表れにくい悪質運転者による飲酒運転が多く残されているためと推察される。岡山県の減少率は約 65%であり、飲酒運転取締りによる飲酒運転事故抑止効果が出現する余地があるのではないかと考えられた。