著者

西浦 博 筒井 俊之 梯 正之

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.85-94, 2004-12-20 (Released:2010-05-31)

参考文献数

51

著者

井上 薫 重田 善之 梅村 隆志 西浦 博 広瀬 明彦

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.56-64, 2021-04-25 (Released:2021-04-22)

参考文献数

19

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本研究では,5種の毒性試験事例から得たさまざまな病理組織学的所見の発生頻度データに実際にベンチマークドーズ(BMD)法を適用し,本法を発生頻度データに適用する際の留意点をまとめた.事例検討の結果,重要な所見について,毒性学的意義や用量相関性等が担保できれば,病変の程度毎に発生頻度データがある場合はある程度以上の発生頻度に対して,あるいは重症度が高い続発性病変ではなく,より毒性学的意義があると判断された前段階の病変の発生頻度データに対して,BMD法を適用することは妥当であることが確認された.また,BMD法を適用する必要性が高く,入手した個別所見の発生頻度データでは毒性学的にも統計学的にも妥当な計算結果を得られない場合は,可能であれば個体別の病理組織学的検査データまで遡り,新たに求めた総括的な所見名(診断名)に対する発生頻度データに基づきBMD法適用を試みることを提言した.BMD法適用の際は,必ず毒性病理学,毒性学,統計学の専門家が本法適用の対象となる所見やその発生頻度と計算結果を分析し,可能な限り統計学的にも毒性学的にも妥当な適用となるよう議論する必要がある.

著者

西浦 博

出版者

東京大学

雑誌

戦略的な研究開発の推進 戦略的創造研究推進事業 CREST

巻号頁・発行日

2014

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本研究は病原体のゲノム情報や実験データを含む大規模な生物情報を利用したパンデミック予兆の捕捉と流行予測を実現し、それに基づいて最も望ましい感染症対策を明らかにします。具体的には、(1)大規模生物学的情報を取り込んだ流行予測モデルの構築、(2)パンデミックの予兆の探知、(3)これら2つのモデルに基づく感染症対策の改善を行います。大規模データを効率的に分析することで、パンデミックの予兆捕捉と流行拡大の予測を世界で初めて日常的に実現します。

著者

西浦 博

出版者

長崎大学

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2006

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ヒトの行動がどのように感染症流行に影響を与えるかについて、現存するデータを系統的に収集し、数理モデル及び統計モデルを利用して分析した。有用な天然痘及び肺ペストのデータについては、昨年より個別データベース構築を継続した。論文報告をした特定研究成果として、まず潜伏期間を利用した統計モデルが挙げられる。発症時刻に基づいて伝播能力や感染時刻を推定する理論疫学研究を報告した。同研究手法の発展によって、通常は発症時刻しか記録されていない観察データを分析しやすい感染時刻データに変換する方法を提案した。また、最近データ採集が実施されたブタE型肝炎の血清調査結果を対象にして、本研究計画で提案した感染力推定モデルの応用事例を報告した。感染力が高く、流行がまん延している感染症について、どのように集団レベルでの感染力を推定できるかについて、データ特性に対応した手法を提案した。インフルエンザの研究成果としては、プルシア(ドイツ)における1918年の流行データを数理モデルを用いて分析し、論文報告した。流行時刻によってインフルエンザ伝播が変化する様を検討する単純化モデルを構築し、流行途中にヒト行動がどのように変化したのかを客観的に分析・解釈する方法を提案した。スペイン風邪流行途中ではヒトの接触回避行動が伝播動態に大きく影響した可能性が高く、パンデミックインフルエンザ発生時には適切なヒトの危険回避行動が流行抑止対策になる可能性が示唆された。

著者

松下 優美 八木 実 水落 建輝 西浦 博史 牛島 高介 高木 章子 浅桐 公男 田中 芳明 鹿毛 政義 猪口 隆洋

出版者

日本門脈圧亢進症学会

雑誌

日本門脈圧亢進症学会雑誌 (ISSN:13448447)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.41-47, 2010-06-30 (Released:2012-12-28)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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小児の肝前性門脈圧亢進症(以下,本症)は主に肝外門脈閉塞症(EHO:extra-hepatic portal obstruction)や,肝内presinusoidal blockをきたす先天性肝線維症(CHF:congenital hepatic fibrosis)に大別される.これらは小児領域での突然の消化管出血の原因疾患として重要である.本論文では,自験例2例を紹介し,本症の原因,診断および治療,小児領域における問題点を述べる.CHFの1例は13歳男児,吐血で発症し,その後EVL, EISを繰り返したが,胃静脈瘤の発達と白血球,血小板の低下のため5年後にHassab手術を施行した.EHOの1例は8歳女児.心房中隔欠損症(ASD)を合併しており,吐血で発症.高度食道静脈瘤でありEVL, EISの適応を検討したが,ASDへの影響を考え,Hassab手術を先行して行った.その後EISにて残存する食道静脈瘤の追加治療を施行した.

著者

西浦 博

出版者

広島大学

巻号頁・発行日

2006

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博士論文

著者

西浦 博

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.78, no.6, pp.419-426, 2003-06-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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適切な結核対策を進めるための一助とする目的で, われわれは社会経済因子に対する結核罹患率およびその変化率の関係について検討を行った. 東京都特別区において, 1992年統計より得た8つの社会経済因子と, 1988年から1997年の結核新登録患者数から得た標準化結核罹患率より計算した平均年齢調整結核罹患率およびその変化率との関係について後向き生態学的研究を実施した. 重回帰分析の結果, 生活扶助世帯割合 (p<0.001), 10万人当たり公衆浴場数 (p<0.001), 人口密度 (p=0.012), および最低居住水準未満の世帯割合 (P=0.024) について平均年齢調整結核罹患率と正の相関関係を認めた. また, 持ち家世帯割合 (p=0.001), 1人当たり畳数 (p=0.021), および生活扶助世帯割合 (P=0.038) と平均年齢調整結核罹患率変化率との問に負の相関関係を認めた. これらの結果より, 結核罹患に関して明らかな社会経済的要因が存在することが示された. また, 本研究手法は結核に関係していると考えられる個々の社会経済的要因ごとに罹患率の変化を検討する方法として有用であると考えられた.