著者

金田 吉弘 西田 瑞彦

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.242-249, 2018-07-05 (Released:2018-07-28)

参考文献数

25

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有機栽培水稲において,収量550~600 g m–2を目指す目標生育を設定した.また,有機肥料の窒素肥効率と窒素無機化特性を明らかにし,生育診断による追肥が収量に及ぼす影響を検証した.その結果,有機栽培の茎数はいずれの時期においても慣行栽培に比べて少なく推移するものの有効茎歩合が高い生育となり穂数はほぼ同等であった.有機栽培の葉色値は7月上旬までの生育初期は慣行栽培に比べて低いが,幼穂形成期以降は慣行栽培を上回った.5種類の有機肥料の窒素肥効率は,約40から80%で平均では69%であった.反応速度論的手法により求めた有機肥料の窒素無機化率は約20から60%であり,窒素肥効率との間には有意な正の相関が認められた.生育診断に基づき追肥を実施した結果,ほぼ目標値に近い穂数と葉色値に接近し,550~600 g m–2の目標収量が得られた.以上のことから,有機栽培水稲において,目標生育と生育診断に基づく追肥により550~600 g m–2の収量が得られることが明らかになった.

著者

吉永 悟志 西田 瑞彦 脇本 賢三 田坂 幸平 松島 憲一 富樫 辰志 下坪 訓次

出版者

CROP SCIENCE SOCIETY OF JAPAN

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.481-486, 2000-12-05 (Released:2008-02-14)

参考文献数

16

被引用文献数

9 7

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近年, 水稲の湛水土中直播栽培において出芽安定化のために播種後の落水管理が一般に行われてきている.そこで, 播種後の水管理と施肥窒素の動態や水稲の窒素吸収との関係について検討し, 落水管理が水稲の生育・収量へ及ぼす影響を明らかにするための試験を行った.水管理と出芽との関係については本試験においても播種後落水を行うことによる出芽率の向上および初期生育の促進が確認された.苗立ち後の生育は肥効調節型の被覆尿素肥料(LP100)を基肥に施用した場合には播種後の水管理による生育・収量の差は小さかったが, 速効性肥料である硫安を基肥に施用して播種後の落水管理を行った区では硫安施肥を行って湛水管理を行った区に比較して幼穂分化期までの窒素吸収量が低下し籾数不足による減収を生じた.基肥に硫安を施用し播種後落水管理を行った場合には, 初期生育および初期分げつが顕著となるために生育初期の窒素吸収量が顕著に増大すること, また, 落水にともなう施肥窒素の硝酸化成によると推定される土壌中アンモニウム態窒素含有量の低下が生じることが示されたため, これらの要因により幼穂分化期までの窒素吸収量に差を生じたものと推察された.このことから, 播種後落水管理を行う場合には初期の肥効を抑制するとともに, 生育中期の窒素不足を回避するような施肥法を行うことが, 直播栽培における出芽・苗立ちの安定化と生育・収量の安定化の両立に重要となると考えられる.

著者

新良 力也 西田 瑞彦 森泉 美穂子 赤羽 幾子 棚橋 寿彦 佐藤 孝 鳥山 和伸 木村 武 矢内 純太

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.73-80, 2010

参考文献数

30

被引用文献数

1

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我が国の水田ではコメの生産調整のために1969年から転作が開始され、1978年に水田利用再編対策が開始されてからは、連作の回避、地力回復、村落内の負担の公平性等の理由から田畑輪換が広く実施されている。1980年以降は水田面積約2,900,000haのうち調整面積は500,000haを超え、2009年度には作物の作付けされた水田面積2,330,000haの約3分の1(710,000ha)が畑地利用されているとみられる。このような状況の中でダイズ等の収量低下が顕在化し、土壌有機物含量等の肥沃度の低下が懸念されている。しかし、連作水田とは異なり、湛水・還元環境と落水・酸化環境の繰り返しが、有機物の蓄積や分解にどのような影響を及ぼし、土壌窒素給源等をどのように変化させているか、あるいは土壌リン酸の可給性が連作水田とどのように異なっているのか等についての知見は十分整理されていない。このため、田畑輪換条件での肥沃度変動の法則性やメカニズムの解明が必要である。一方、肥沃度維持対策では、家畜ふん堆肥や緑肥等の資材施用の有効性や適正施用量についての知見が必要であり、土壌からの養分供給や土壌への蓄積を踏まえた施用方法の確立が求められている。そこで、土壌肥沃度部門と肥料・資材部門が共同で、田畑輪換水田における肥沃度の現状と関連研究の到達点を共有し、今後の展望を明らかにするため、1.田畑輪換水田の現状と土壌管理についての問題提起、2.田畑輪換水田の土壌窒素と施用有機物の挙動、3.土壌有機態窒素の実体について、4.田畑輪換土壌におけるリン酸の挙動と各種資材による供給、5.家畜ふん堆肥を利用した肥培管理、6.緑肥を利用した肥培管理の6課題でシンポジウムを開催したので概要を報告する。

著者

住田 弘一 加藤 直人 西田 瑞彦

出版者

東北農業研究センター

雑誌

東北農業研究センター研究報告 (ISSN:13473379)

巻号頁・発行日

no.103, pp.39-52, 2005-03

被引用文献数

10

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田畑輪換を繰り返しつつ、持続的に作物を安定生産できるかどうかは、水田輪作営農を推進していく上で政策的にも極めて重要な問題であり、長期的視点から作物生産力を評価する必要がある。そこで、有機質資材の投入管理を組み合わせた長期的な畑転換や田畑輪換を繰り返したほ場において、土壌肥沃度や転作大豆及び復元田水稲の生産力の変化を調べた。寒冷地において、水稲と大豆による田畑輪換を畑期間が過半を占める体系で10年以上繰り返すと、土壌の可給態窒素が大きく減耗する。この可給態窒素の減耗は、畑期間が1-2年の田畑輪換の場合には、600gk/10aの稲わらを毎年投入することにより軽減される。しかし、畑期間が過半を占める場合には稲わら施用の効果がみられない。長期にわたり大豆を連作すると、田畑輪換の場合より可給態窒素の減耗が激しく、稲わら堆肥を2トン/10a連用しても、連年水田の堆肥無施用の場合を大きく下回る。このような可給態窒素の減耗に伴って、田畑輪換の繰り返しや長期畑転換における大豆の収量は、十分な水田期間を確保した輪換畑に比べ10-20%減収する。一方、復元田の水稲は、田畑輪換の繰り返しや長期畑転換を経ても、連年水田に比べて増収する。