著者

西端 律子

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, pp.868-873, 2011-06-15

著者

前迫 孝憲 青柳 貴洋 丹羽 次郎 西端 律子 菅井 勝雄

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.233-234, 1999

被引用文献数

1

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大阪大学人間学部では、平成10年9月に東館竣工記念講演会の映像配信をインターネット、ISDNビデオ会議ネットワーク、デジタル衛星テレビ(DVB)の3者を併用してリアルタイムに実施した。インターネットでは、大阪からRealSystem、東京からMPEG4で配信した。またDVBでは3基の衛星を用いた世界配信を行い、南米コルドバ大学からは質問を受けた他、タイの遠隔教育機関とは異種衛星を使ったメッセージ交換を行った。

著者

西端 律子 宮本 友介 能川 元一 能川 元一 関 嘉寛 川野 英二 Nishibata Ritsuko Miyamoto Yusuke Nogawa Motokazu Utsumi Hirofumi Seki Yoshihiro KAWANO Eiji ニシバタ リツコ ミヤモト ユウスケ ノウガワ モトカズ ウツミ ヒロフミ セキ ヨシヒロ カワノ エイジ

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科

雑誌

大阪大学大学院人間科学研究科紀要 (ISSN:13458574)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.93-111, 2006

著者

前迫 孝憲 内海 成治 松河 秀哉 西端 律子 小池 敏英 吉冨 友恭 今井 亜湖 シルバ セシリア 重田 勝介 森川 治 森 秀樹 西森 年寿 奥林 泰一郎 中澤 明子

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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教育用地域情報基盤としての5GHz帯無線アクセスシステム(包括免許を得て運用)や光ファイバ通信網(地域学校のクラウドコンピューティング・システムによる広域支援等)、衛星通信網(JAXA 超高速インターネット衛星「きずな」を活用したeラーニング実験等)と、それらを相互接続した教育情報基盤の検証や高精細HD 映像による遠隔映像対話環境「超鏡」の開発、特別支援や地域教材におけるネットワークや情報技術の活用を試みた。

著者

西端 律子

出版者

大阪大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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本研究の最終年度の成果として、VOD(ビデオ・オン・デマンド)サーバの確立があげられる。まず、デジタルカメラで撮影した自作の映像の他に、既存のビデオライブラリをデジタル方式に変換し、また、8ミリフィルム、資料、写真などをデジタルカメラで録画することにより、視聴覚メディアのデジタル化を行った。これにより、すべての映像情報をコンピュータネットワーク上で利用できるようになる。次にこれらの画像ファイルを入力し、外部からアクセス可能なサーバに蓄積した。ユーザは、無償配布されている映像配信ソフトウェアを利用し、このサーバ内の画像ファイルを自由に視聴することができる。また、画像情報がデジタル化されているため、発信者、受信者双方に映像の修正、加工が非常に容易である。例えば、発信者が「見せたい」ところにマーキングをしたり、受信者が「見たい」ところをクローズアップしたりなどである。またその時々の目的、視聴環境、映像の内容などの状況によって「見せる」もしくは「見る」映像の順序や時間、内容を自由に編集することも考えられる。これらの活動は、一方通行、多義性という従来の映像の特性を補完するものであり、映像による教授・学習理論の新たな一歩であると考えられる。本研究では、このシステムを利用し、本学部周辺の四季折々の風景、研究内容、新館工事の様子などの映像を世界規模で配信した。この配信実験では、アメリカ、アルゼンチン、タイ、台湾の各国で受信されたことが確認された。ひきつづき、VODサーバを利用した映像実験を行うことにより、映像視聴過程を記述できるようになると考えられる。

著者

西端 律子

出版者

情報コミュニケーション学会

雑誌

情報コミュニケーション学会誌 (ISSN:13498061)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.4-12, 2010

被引用文献数

1

著者

菅井 勝雄 黒田 卓 西端 律子 前迫 孝憲 三宅 正太郎 山内 祐平 黒上 晴夫

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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初年度(平成11年度)は、総合学習における本研究テーマをめぐって、理論的検討を実施した。すなわち、J.Deweyの「児童中心」教育を中心に、近年の社会的構成主義、文脈主義、研究方法論やアプローチなどを討議した。その結果、総合学習における設計と評価では、「コミュニティにおける協同活動」や、「ポートフォリオ評価」などが理論上重要であることが確認され、論じられた(菅井)。また、試行期間にある総合学習の実践校として、大阪府下の2校をはじめ、研究分担者がそれぞれの地域校で研究を開始することにした。第2年度(平成12年度)は、密接な打ち合わせと連絡のもとに研究を推進したが、大阪府下の中学校と大阪大学との間で連携の試みをスタートさせるとともに、大阪大学(前迫)と富山大学(黒田)との間で、情報ネットワークを利用した交換指導の試みを実施した。このような経緯の結果、最終年度(平成13年度)の3年間にわたる研究成果報告書には、下に示す研究成果を公表することができた。(1)総合学習における児童・生徒の学習意欲と授業設計との関わりについて、調査法を用いて明らかにした(三宅)。(2)総合学習における小・中学校の情報活用能力をめぐるカリキュラム編成法や評価法を探求し、併せて自然環境の中での生徒の体験活動とメディア利用の実践を展開し、ひとつのモデルを提示した(黒田)。(3)総合学習との関連で、学校図書館の捉え直しが論じられ(森田)、メディアリテラシーのアプローチが探求された(山内)。(4)最近の脳研究から総合学習の基礎研究が試みられ、興味ある知見が得られた(村井)。(5)中学校と大学の連携のモデルが示された(西端)。