著者
永田 勝也 納富 信 小野田 弘士 日比野 壮 秦 健宏 小野田 哲也 愛澤 政仁
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
環境工学総合シンポジウム講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.447-450, 2004

In recent years global environmental problems become aggravated, the shift to the sustainable society is required. The quantitative environmental load assessment is necessary to achieve the sustainable society. Though various LCA (Life Cycle Assessment) method is developed for such a demand, it is pointed out that there are a lot of problems in existing LCA. To solve such problems, Eco-Efficiency Potential Assessment (E2-PA) was developed. In this paper, we study on Hazardous Intensity (HI). HI is Materials and Energy for taking hazardous substances into harmless as Potential, but the process for taking hazardous substances into harmless is not decided. So in this research HI is alternated by two methods (Method 1: alternate by the intensity for virgin resources. Method 2: alternate by the ratio of hazardous factor to the standard substance). Then we show the products' assessment result by using alternated HI, and compares it with other LCA. As a result, validity as the potential evaluation of E2-PA is shown.
著者
吉留 大樹 石井 靖彦 小野田 弘士
出版者
一般社団法人 環境情報科学センター
雑誌
環境情報科学論文集
巻号頁・発行日
vol.34, pp.252-257, 2020

<p><tt>国内の戸建住宅における省エネ基準は,設計時の外皮性能および一次エネルギー消費量のみで評価されるため,施工技術や断熱施工精度による影響の実態が明らかになっていない。そこで,本研究ではあるモデルハウスにおける温湿度・HEMS データの実測評価および標準住宅モデルにおける熱収支シミュレーションの分析により,施工技術や断熱施工精度の影響を定量的に評価した。その結果,現行基準やトップランナーの住宅では施工技術や断熱施工精度の影響が大きく,除霜期においてはその熱損失が6 割以上を占めることが示された。</tt></p>
著者
野田 弘之
出版者
一般社団法人 色材協会
雑誌
色材協会誌 (ISSN:0010180X)
巻号頁・発行日
vol.91, no.9, pp.298-304, 2018

<p>日本を含む先進国の製紙業界は成熟期に入っている。板紙などの大量の紙の製造方法は,高速大型抄紙機による量産により効率的に製造されている。一方で生産量が少量である紙はその生産量に適合した規模の抄紙機で生産する。紙の製造における基本的な技術の多くは20世紀に完成し,その技術に基づいて改良がなされている。紙はパルプ繊維や内添薬品,抄紙機の制御条件を調整して設計する。本稿で最も優先する目的は,紙の製造方法に興味のある方々へ紙の設計方法や抄紙機を紹介することである。本稿では,さまざまな内添薬品の種類や用法,抄紙機仕組みや紙の塗工設備による紙のコーティング方法について紹介する。</p>
著者
野田 弘
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.23, no.12, pp.1062-1072, 1981

昨年9月1日の「防災の日」に,東海地方および関東地方を中心として,2回目の大規模な地震防災訓練が行われた。行政の防災担当機関,報道機関,交通機関,事業所,市民など極めて多くの人達の参加がみられ,一昨年をはるかに上回る規模のものであった。これは,石橋克彦氏(昭和51年)により,「東海地方に,近い将来,大地震が発生しても不思議ではない」という学説が発表されて以来,特に地震防災に関して対策が講じられ始めたものの一環であり,今後もますます大規模かつきめの細かなものになっていくものと考えられる。このような地震対策は,市民,事業所等々の安全を主眼としたものであるが,一方,地震に関する情報と市民の反応との間には,極めて大きなギャップが生じることが懸念される。ここでは,この情報を発する側の真意と市民の受け取り方について,また,この情報を伝達する者の役割について考察する。
著者
野田弘著
出版者
[野田弘]
巻号頁・発行日
1990
著者
野田弘著
出版者
国土社
巻号頁・発行日
1978
著者
野田弘著
出版者
法政大学出版局
巻号頁・発行日
1953
著者
野田 弘 尾池 和夫
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.39, no.4, pp.635-643, 1986-12-25 (Released:2010-03-11)
参考文献数
8

Variations of the level of ground water were observed at four stations near the epicenter of the shallow earthquake (M4.6) which occurred in the southern part of the Lake Biwa which has been recently a low seismicity region.About ten days before the occurrence of the earthquake anomalous changes of the water level were observed. Considering the relation between the variation of water level and rainfall in the ordinary period these anomalous changes were precursors of the earthquake.Co-seismic steps of the water level were observed at two stations. One of them was a sudden ascent which was observed at the region where initial P motions were compressional. At another station which was in the dilatational P region sudden descents were recorded.Such characteristic variations of the ground water level are detectable by using deep wells when an earthquake occur conspicuously in the low seismicity region, even if its magnitude is small.
著者
野田 弘二郎 保阪 善昭 村松 英之 上田 拓文
出版者
The Showa University Society
雑誌
昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.325-336, 2005
被引用文献数
4

顔面骨骨折の診断と治療方針決定に役立てるため, 過去10年間に当院を受診した症例について統計的検討を行った.1994年度より2003年度までに当院を受診した顔面骨骨折1415症例を対象とした.患者数は増加傾向にあり形成外科全患者中の割合も増大していた.平均で7割が救急外来を初診していた.性差は3: 1, 年齢平均は33.3歳であり受傷原因は男性では暴力, スポーツが, 女性では転倒・転落, 交通外傷が多かった.10歳代ではスポーツと暴力が, 高年齢層では転倒・転落が多かった.部位別では鼻骨, 頬骨, 下顎骨, 眼窩, 上顎骨の順に多かった.鼻骨骨折は若年層に多く, 高年齢層では頬骨骨折, 下顎骨骨折が多かった.下顎骨骨折では関節突起, 頤, 下顎角, 体, 筋突起, 歯槽突起の順で多かった.複数骨折での組み合わせは片側関節突起と頤が最も多かった.手術を行った症例が56.3%, 保存的治療は43.7%で, 手術は鼻骨骨折, 眼窩骨折, 下顎骨骨折の約半数で, 頬骨骨折, 上顎骨骨折ではより多く行われていた.症例数は単一施設としては本邦の報告中最多であった.患者数の増加傾向は顔面骨骨折治療の重要度が高まりを示している.受診経路は7割が救急外来でありプライマリケアの重要性が裏付けられた.年齢, 性別は他の報告と概ね一致していた.受傷原因は暴力が多く当院の立地等に影響されていると考えられた.受傷原因の性別, 年代別の差異は社会生活における行動傾向, 社会活動の活発さ, 反射的回避能力, 骨強度の年齢による変化等に起因すると考えられた.骨折部位別頻度は他の報告と同様の結果であったが, 当院の症例では鼻骨骨折の占める割合が高く, 上顎骨骨折も49例の受診があり軽傷から重症例まで幅広く扱う当院の性質を表しているものと考えられた.若年層で鼻骨骨折が特に多く, 中年以降では頬骨骨折の割合が高いが, 若年層ではスポーツや暴力による比較的軽傷の症例が, 高年齢層では転倒・転落など不慮の事故に関わる比較的重症な症例が多い傾向があると言い換えることも出来る.下顎骨骨折の部位別骨折頻度は他の報告と概ね一致していた.下顎骨骨折における複数骨折は, 関節突起や頤との組み合わせが多く, これらの骨折では高率に複数骨折があり注意を要する.全症例の56.3%が平均受傷後8日で手術されており再手術を要した症例は0.7%に過ぎなかった.
著者
胡 浩 小野田 弘士 中島 賢一 永田 勝也
出版者
環境資源工学会
雑誌
環境資源工学 (ISSN:13486012)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.53-60, 2010 (Released:2010-06-04)
参考文献数
15

In recent years, the exportation of resources such as iron, aluminum and copper scrap etc. including e-wastes, is increasing in Japan under the background of economic development in Asia, while exported resources sometimes are processed improperly in developing countries that breed environmental pollution. Therefore, an appropriate physical distribution management system with traceability for the resources is necessary. This paper attempts to build a model of International Resource Recycling System using Information Technology such as Global Position System (GPS), Radio Frequency Identification (RFID) tags, etc. between Japan and China by means of an international accepted traceability system. We also did a demonstration test between Japan and China. As a result, it is confirmed that the traceability system (covered from emission, collection in Japan to processing and landfill facilities in China) is an effective mean to ensure appropriate process of transportation, processing and final disposal of the residue of each stage.
著者
永田 勝也 小野田 弘士 切川 卓也 大川 慶太 吉岡 英輔
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物学会研究発表会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.18, pp.79-79, 2007

近年,作業現場において,安全未確認など運転員のヒューマンエラー等による人身事故が多発しており,運転員への安全教育が不可欠である.本研究ではVR技術を活用した体感型運転員教育支援システムの開発を検討した.まず,運転員の人身事故事例を約1,000件収集し、人間工学の視点から分析を行った.その結果,安全未確認による手や指のはさまれ・巻き込まれ事故が最も多いことがわかった.そこで,そのような事故を疑似体感することのできる手をモデルとした試作機を製作した.その結果,指の上下に振動モーターを設置し,強くて短い振動と電気を右手の全ての指先に与えると効果的に挟まれた感覚を再現できることが判明した.さらに,運転員教育システムとしての効果も得られた.