著者

日影 弥生 中屋 紀子 渡瀬 典子 長澤由喜子 浜島 京子 黒川 衣代 高木 直 砂上 史子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.46, pp.5, 2003

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1.はじめに 第3報では、『家庭生活についてのアンケート』中の母親と父親の職業の視点から全国と東北のデータについて比較分析することを目的とした。2.方法(1)調査対象および調査時期対象者は全国では6959名(小4;1484名、小6;1514名、中21;1870名、高2;2091名)、東北では3070名(小4;621名、小6;792名、中2;686名、高2;971名)とした。なお、この人数はアンケートの全ての項目に回答した者としたため、第1報および3報とは異なる結果となった。(2)調査時期およびアンケート項目、これらは全国調査と同じであるため省略した。(3)分析方法アンケート項目の「あなたのお母さん(またはお父さん)はどのような仕事をしていますか。」の回答と他の項目とをクロス集計し、検定により有意差を調べた。3.結果および考察(1)母親と父親の就労の有無とその形態a)労働をしている母親と父親の割合母親と父親が労働してるかどうかの観点から、その割合をみた。その結果、両親が働いている家庭は全国S8.1%、東北61.7%、母親だけが働いている家庭は全国 3.0%、東北 4.9%、父親だけが働いている家庭は全国20.6%、東北18.6%となり、両親と母親だけが働いている家庭は東北の方が多く、父親だけが働いている家庭は全国の方が多い結果となった。この傾向は、各学年でもほぼ同様となったが、中学2年生の両親が働いている家庭は全国79.0%と東北62.8%となり、他と異なる結果となった。b)母親と父親の就労形態 両親ともフルタイム就労家庭は全国21.4%、東北29.3%、母親がパートタイム就労で父親がフルタイム就労の家庭は全国23.4%、東北17.1%、母親が無聯で父親がフルタイム就労の家庭は全国17.0%、東北14.3%となり、全国に比べて東北では両親ともフルタイム就労の家庭が多く、母親がパートタイム就労や無職の家庭は少ないことがわかった。(2)母親と父親の就労職業からみた子ども達の生活実態両覿の就労形態のうち代表的と思われる「両親がフルタイム就労」、「母親がパートタイム就労で父親がフルタイム就労」、「母親が無職で父親がフルタイム就労」の3つの形態の家庭について子ども達の生活実態を分析した以下は、t検定の結果、有意差がみられたものについて示した。「両親がフルタイム就労」では、東北の方が、朝ごはんを家族みんなと一緒に食べている家庭が多いこと、洗濯機で衣服の洗濯をし、とれたボタンつけをいつもする子どもが多いことがわかった。「母親がパートタイム就労で父親がフルタイム就労」では、朝ごはんの食べ方は全国では大人の誰かと一緒に食べている家庭が多いが、東北では家族みんなと一緒に食べている家庭が多いこと、また、全国の方が食事の用意をする母親が多いことがわかった。これらは、家族の人数や両親の通勤に要する時間などと関連することが推測された。

著者

渡瀬 典子 長澤 由喜子 菊地 尚子 川越 浩子 羽澤 美紀

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 = The journal of Clinical Research Center for Child Development and Educational Practices (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-8, 2010-02

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2005(平成17)年に成立した「食育基本法」では、食育を「様々な経験を通じて『食』に関する知識と『食』を選択する力を習得し、健全な食生活を実践することができる人間を育てる」ものとし、国民運動として推進することが明記されている。また、同法の第5,11,20条等では、学校が家庭、地域の諸機関とともに、子どもへの「食育」を推進する役割・責務を負うことが述べられている。学校教育における“食育”は、その呼称は異なるものの、食生活改善をはじめとする様々な実践が積み上げられてきた。その中で、「りんごの皮が適切にむける(注1)児童は28.6%」(文部省 1984)等の基本的な生活技術の定着に関わる課題が高度経済成長期以降、顕著に指摘されるようになった。同じ時期に、東北地区の家庭科教育学会では、家庭科教育において「生活の機械化や社会化をどう受け止めるか」、「子どもの心身発達を支えるための生活技術教育をどう捉えるか」を課題とし(壁谷沢 1985)、1985(昭和60)年に児童・生徒の食生活領域を含む「家庭生活技術の実技調査」が実施された(以後、「 年調査」と記述)。この中で用いられる「生活技術」という用語について、本研究では、「人間が日常生活を主体的に営むために生活環境に働きかける方法、手段であり、総合生活技術、情報による技術、家族関係を調整する技術、精神的な技術など、無形なもの、意思決定にかかわる領域も含む広範なもの」(中間 1987)と捉える。 この「生活技術」について1985年調査当時の『小学校学習指導要領家庭編(1977年改訂)』、現行学習指導要領(1998年改訂)、新学習指導要領(2008年改訂)の食生活に関する記述を見ると、基礎的な「調理技術力」と「献立作成力」が抽出される。具体的には、「食品を組み合わせて取る必要があることを知る」、「1食分の献立(注2)」、「調理に必要な材料の分量がわかり、手順を考えて調理計画を立てる」という「献立作成力」と、「調理に必要な用具及び食器の安全で衛生的な取扱い(並びに燃料(注3))及びこんろの安全な取扱いができること」、「ゆでたり、いためたりする」調理、「米飯、みそ汁の調理」、「盛り付けや配膳」といった「調理技術力」に関わるところであり、これらは一貫して、その「内容」に挙げられてきた。 そこで本研究は、現代の小学生が1食分の献立を整えるために、食材をどのように選び、調理できるかという献立作成力と基礎的な調理技術力に注目し、25年前の「 年調査」と比べ、どの点で技能の定着・応用に課題があるのかを明らかにする。また、ここで得られた示唆をもとに、小学生の「献立作成力」「調理技術力」を高めるための学習課題について検討する。

著者

長澤 由喜子 渡瀬 典子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.57, 2014

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<b>目的</b>&nbsp; &nbsp;平成19年改正学校教育法に規定され,現学習指導要領で育成が求められる「思考力・判断力・表現力等の活用する力」は,法的な縛りをもって登場していることから,学習指導要領の次期改訂においても現行より踏み込んだかたちで提示されることが想定される。家庭科においては評価規準の設定例においても,「思考力・判断力・表現力等の活用する力」として,学習内容のまとまりABCDの指導事項ごとに育成したい力が具体的に示されているわけではない。このことが,基礎的・基本的な学びが教科目標の実践力につながりにくい状況に少なからずかかわっていると考えられる。<br>&nbsp; &nbsp;そこで本研究では,「思考力・判断力・表現力等の活用する力」に着目し,授業実践を通して学習内容のまとまりABCDごとの活用力の具体化について検討することを目的とする。<br><b>方法</b>&nbsp; &nbsp;岩手大学教育学部附属小学校における平成25年度家庭科年間指導計画に基づく題材の中で,研究目的に即して適切な分析が可能な学習題材を検討した結果,「C快適な衣服と住まい」は生活経験を活かしやすく,「D身近な消費生活と環境」との関連も図りやすいことから,Cの題材を取り上げることとした。具体的には,C(2)イ「季節に変化に合わせた生活の大切さが分かり,快適な住まい方を工夫できること」に係る住生活題材を実践対象とした。自然の力を活用する力の見取りには夏季・冬季ともに「ダンボールルームの計画」の学習シートを用いた。夏季・冬季共通に分析対象とした児童は6年生の28名(男子13名,女子15名),実践期日は夏季2013年5月,冬季11月~12月である。 <br><b>結果</b>&nbsp; &nbsp;今回改訂の学習指導要領において住生活分野の対象題材で活用力として問われているのは,「日光や風などの自然の力をいかに活かして住まい方を工夫できるか」である。夏季・冬季それぞれの学習シートに書き込まれた表現から読み取った快適エレメントに係る分析結果及び活用力に係る考察は以下に要約される。 <br>(1)活用力をみる上で前提となる基礎的・基本的な知識・理解の実現状況についてみると,夏季の場合は28名中11名,冬季の場合は16名が基礎的・基本的な知識・理解が十分とは言えなかった。<br>(2)夏季で基礎基本が十分ではなかった11名について冬季における位置づけを検討すると, 11名中,冬季にも同じく基礎的・基本的な知識・理解が十分ではない判断された児童は8名であった。<br>(3)夏季に日射しのコントロールの記述がない児童は,冬季においても日射しの暖かさの利用に目が向いていなかった。<br>(4)夏季に風通しの記述がなかった7名のうち5名は,冬季においても換気に係る記述が見られず,気泡断熱シートや目貼りテープ等の隙間風防止の手段を例外なく用いていた。<br>(5)実践題材の学習シートから活用力として読み取らなければならないのは,「課題解決的な要素として何を対象としているか」及び「解決策をどうデザインしているか」であり,「基礎基本の要素に係るデザイン」をいかに見取るか,その具体的な視点を活用力として明示する必要がある。<br>(6) &nbsp;上記(1)(2)に示すように,活用の前段としての基礎基本が整わない状況で,課題解決としての家庭実践に実践題材における活用力を求めることができないことから,「ダンボールルーム」の学習シートを用いた効果的な活用力の育成について,上記(3)(4)(5)の結果を踏まえ,見直しの視点を示した。 <br>&nbsp; &nbsp; 以上,今回は「快適な衣服と住まい」の住生活題材に着目したが,内容のまとまりABCDそれぞれに検討が必要である。今後,ABCDそれぞれの実践課題を踏まえた上で,さらに分野ごとに効果的な活用力の育成について実践的な検討を重ねたい。

著者

宮川 洋一 山崎 浩二 名越 利幸 渡瀬 典子 ホール ジェームズ 土屋 明広 田中 吉兵衛 立花 正男 山本 奬 今野 日出晴 川口 明子 田代 高章 藤井 知弘 長澤 由喜子 遠藤 孝夫 MIYAGAWA Yoichi YAMAZAKI Kouji NAGOSHI Toshiyuki WATASE Noriko James M HALL TSUCHIYA Akihiro TANAKA Kichibei TACHIBANA Masao YAMAMOTO Susumu KONNO Hideharu KAWAGUCHI Akiko TASHIRO Takaaki FUJII Tomohiro NAGASAWA Yukiko ENDOU Takao

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

no.14, pp.219-230, 2015

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本研究の目的は,4年次後期に必修となった教職実践演習における模擬授業のあり方を検討し,評価基準を策定することにある。そのうえで,ICTを活用して,組織的に評価を行うシステムを構築し,試験的運用を行うことである。「教職実践演習」は,「教育職員免許法施行規則の一部を改正する省令」により,平成22年(2010)年度入学生から導入される教員免許必修科目であり,学生が最終的に身につけた資質能力を,大学が自らの養成教員像や到達目標に照らして最終的に確認することを目的としている。中教審による「今後の教員養成・免許制度の在り方について(答申)」(2006)によると,教職実践演習の授業内容は,①使命感や責任感,教育的愛情に関する事項,②社会性や対人関係能力に関する事項,③幼児児童生徒理解や学級経営に関する事項,④教科・保育内容等の指導力に関する事項を含めること,が適当であるとされている。そして,教職実践演習の実施にあたっての留意事項として,授業の方法は演習を中心とすること,役割演技(ロールプレーイング),事例研究,現地調査(フィールドワーク),模擬授業等も積極的に取り入れることが望ましいこと等が示されており1),極めて実践的・実務的色彩の強い内容となっている。